更新日: 2024.10.18 年収

車を「2台持ち」している家庭をよく見かけます。維持費にかなり”お金がかかる”と思うのですが、年収がいくらあれば「2台持ち」できるのでしょうか?

車を「2台持ち」している家庭をよく見かけます。維持費にかなり”お金がかかる”と思うのですが、年収がいくらあれば「2台持ち」できるのでしょうか?
車の使い方や家庭の状況によっては、車を2台持ちするケースがあるかもしれません。実際に家の敷地内に2台以上の車が停まっているのを見ることもあるようで、その際にどのくらい維持費がかかっているのか気になる人もいるでしょう。
 
今回は車を2台持ちするにあたって、どのくらいの年収が必要になるのかをご紹介します。あわせて、車を2台持ちするメリットもまとめました。
FINANCIAL FIELD編集部

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車の維持にかかるコスト

車を維持する際にかかるコストには、さまざまなものが挙げられます。税金を例に挙げると、自動車税、自動車重量税を2台分支払う必要が出てくるでしょう。ミニバンと軽自動車を所有すると仮定した場合、自動車税と自動車重量税はそれぞれ表1に記載の金額が必要となります。
 
表1

金額 自動車税種別割/軽自動車税 自動車重量税
ミニバン 4万3500円
※2.0リットル超え
2.5リットル以下の場合
2万500円/年
軽自動車 1万800円 3300円/年
(2年で6600円)

※筆者作成
 
表1に記載の数値を合計すると、年間で7万8100円の支払いが必要です。このことから、コスト面の負担は大きくなると想定できるでしょう。
 
また、税金だけでなく、保険料や駐車場代などが2台分になる点も注意しなければなりません。仮に駐車場代が1万円だとすると、単純に倍額の支払いが必要になるでしょう。保険料については車種や走行距離などによっても異なりますが、2台分となれば金額は大きくなることが想定できます。
 
さらに、ガソリン代やメンテナンス費用などが発生する点も忘れてはなりません。これらのことを加味すると、車を2台維持するのは、ある程度の年収が必要と想定できます。
 

車を2台持ちしている家庭の年収目安は?

車の購入額の目安は、年収の半分以下であれば無理なく返済できると考えられています。
 
仮にミニバンを300万円、軽自動車を100万円で購入するとした場合、合計額が400万円となることから、最低でも800万円の年収が必要といえるでしょう。
 
ただし、あくまでも800万円は最低でも必要になる年収です。貯金の有無によっても適正金額は変わってくるため、余裕を持つのであれば、1000万円程度の年収があると安心かもしれません。
 
また、上記はあくまでも車の購入金額に限った目安となります。車を所有する際にはさまざまな費用が発生するため、該当の部分を計算し、毎月の出費が大きくなりすぎないかを計算するといいでしょう。
 

車を2台持ちするメリット

車を2台持ちするメリットとして、以下の2つが考えられます。


・目的や用途に合わせて使い分けられる
・車の消耗をおさえられる

上記に内容について、詳しく見ていきましょう。
 

目的や用途に合わせて使い分けられる

車を2台所有していると、目的や用途に合わせて使い分けられるメリットを得られます。例えば1台を通勤用、1台をファミリーカーのように使い分ければ、いざ車を使いたいときに家族の誰かが使っているといったトラブルに見舞われることがないでしょう。
 
車が2台あれば、使用方法やタイミングなどで家族に気を使いすぎることがなくなるはずです。夫婦で車の使い方が異なる場合や、親と子どもで車を使い分けたい場合は、2台持ちを検討してみてもいいでしょう。
 

車の消耗をおさえられる

車が2台あれば、1台に負担がかかりすぎることがありません。そのため、車の消耗をおさえられるのもメリットとなるでしょう。
 
車に負担がかかって故障してしまうと、修理代が高額になるおそれもあります。場合によっては買い替えも検討しなければならないかもしれません。車を2台所有していた方が出費をおさえられるケースも考えられることから、車の使用頻度が高い家庭であれば、2台持ちを検討してみてください。
 

車を2台所有する年収目安は購入価格の約2倍と考えられる

車を2台所有する場合、購入費用だけで年収の半分が目安と考えられています。仮に2台で400万円かかる場合は800万円程度の年収が必要とされており、可能であればもう少し余裕があると無理なく維持できる可能性が高まるでしょう。
 
ただし、上記はあくまでも購入費用に限った話となります。購入費用以外の部分でも税金や駐車場代などの維持費がかかるため、これらの部分をしっかりと計算する必要があるでしょう。
 
どの程度の年収で維持できるかは家庭によって異なると考えられるため、毎月の収入と支出を計算し、無理なく維持できるかを判断しましょう。
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー

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