勤続15年目ですが「月収30万円」未満で、ボーナス合わせて「年収400万円」ほど。友人から「転職しないの？」と言われましたが、同世代はもっともらっているのでしょうか…？

会社員として働いていると、同僚はもちろん他社で働いている同世代はどのくらい給料をもらっているのか気になる人も多いのではないでしょうか？
 
「自身の年齢と年収」が見合っているのか、「現在の生活や将来的なライフプランも考慮すると転職や副業などで収入の底上げを目指したほうがいいのか」といった悩みも尽きないかもしれません。
 
本記事では、勤続15年目（30代後半）で年収400万円程度の場合、周りに比べて少ないのか、転職も検討したほうがいいのか解説します。

「30代後半・会社員」の平均年収

大学卒業後に就職して勤続15年目を迎えたとすると30代後半でもうすぐ40代になるケースが多いでしょう。場合によっては転職や独立などを複数経験してスキルやキャリアアップを目指す人もいるかもしれません。給料は入社時に「ほぼ横一線」だったとしても、勤務成績や業績などで差がつくことも少なくありません。
 
では、「30代後半・会社員」の平均年収はどのくらいなのでしょうか。
 
国税庁が公表している令和5年分民間給与実態統計調査によると、給与所得者の年齢階層別の平均給与（男女合計）は「35歳から39歳」の場合466万円です。勤続年数別でみると「15年から19年」の男女合計平均給与は533万円となっており、400万円台後半から500万円台前半くらいもらっている人が多いことが分かります。
 
厚生労働省の「賃金構造基本統計調査」では、性別や学歴別、企業規模別などさまざまな視点におけるデータが確認できます。例えば、学歴別では、「35歳から39歳」で大学卒の令和5年の賃金は月額35万4100円となっています。
 
産業や企業規模、雇用形態別などでも金額は変わるので一概には言えませんが、国税庁や厚生労働省のデータを考慮すると「勤続15年目で月収30万円未満、年収400万円程度」は平均よりも金額が少ないといえるかもしれません。
 
今後も給料が大幅に上がる可能性が低く、生活が苦しい場合は転職も視野に検討したほうがいいかもしれません。
 

ライフステージが大きく変わることもある

30代後半になると、結婚して子どもが生まれるなどで、お金の使い方が独身時代に比べて大きく変化することもあります。生活環境が変わるなかで家計収支の状況はもちろん、将来的な資産形成も含めてどうするのか考えていかなければなりません。
 
総務省統計局の家計調査（家計収支編）によると、35歳から39歳までの2人以上世帯の令和5年の消費支出は約28万円です。住居費や食費など具体的な支出額の規模は居住地や家族構成などによって変わるので一概には言えませんが、収入が低くなるほど家計が赤字となってしまう可能性があります。
 
「自分は独身で今後も一人暮らしを続ける予定」だとして、特にぜいたくしない場合でも、スマートフォンやパソコンなどの通信費、病気やけがで通院や入院のために医療費がかさむケースなどもあるので、不測の事態に備えて資産づくりを行うことは大切です。
 

まとめ

本記事では、「勤続15年目で月収30万円未満」だと転職を検討したほうがいいのか、周りの同世代はもっともらっているのかを解説しました。自身の生活環境やライフプランによって必要な収入規模は変わりますが、今後も給料が上がる可能性は低く、生活も苦しい場合は転職も視野に検討したほうがいいかもしれません。
 

出典

国税庁 令和5年分民間給与実態統計調査－調査結果報告－
厚生労働省 令和5年賃金構造基本統計調査 結果の概況
総務省統計局 家計調査（家計収支編）2023年 二人以上の世帯
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー