50歳、同級生との年収のギャップに驚がく…！中小企業の部長で「年収800万円」の私と、大企業の課長で「年収1000万円」の同級生、どちらが一般的？
配信日: 2025.01.26
今回は、「中小企業の部長（50代）で年収800万円」と「大企業の課長（50代）で年収1000万円」の人を例にして、それぞれの平均額について解説します。
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執筆者：FINANCIAL FIELD編集部（ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ）
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目次
中小企業の部長（50代）の平均年収は約750～約940万円、大企業の課長（50代）の平均年収は約1030万円
表1は、厚生労働省の「令和5年賃金構造基本統計調査」を基に、50代の部長級・課長級の平均年収（※）をまとめたものです。
※「きまって支給する現金給与額」×12ヶ月＋「年間賞与その他特別給与額」
表1
| 勤め先の従業員数 | 部長級（50代）の平均年収 | 課長級（50代）の平均年収 |
|---|---|---|
| 10～99人（小企業） | 746万9200円 | 648万8800円 |
| 100～999人（中企業） | 943万6800円 | 773万4700円 |
| 1000人以上（大企業） | 1299万900円 | 1026万8500円 |
※厚生労働省「令和5年賃金構造基本統計調査」を基に筆者作成
中小企業の部長（50代）の平均年収は746万9200〜943万6800円、大企業の課長（50代）の平均年収は1026万8500円です。よって「年収800万円の部長（50代）」は、中小企業部長の平均範囲内です。一方「年収1000万円の課長（50代）」は、大企業課長の平均年収を26万8500円下回ります。
ただし、企業規模を考慮しない場合の平均は、部長級（50代）で973万2700円、課長級（50代）で826万9000円です。したがって、「年収800万円の部長（50代）」は平均を173万2700円下回り、「年収1000万円の課長（50代）」は平均を173万1000万円上回ります。
年収を増やすためには？
中小企業に勤めている方が年収を上げたい場合は、大企業への転職を目指すのも選択肢の1つです。しかし、勤め先に愛着があったり、転職活動の時間が取れなかったりするケースも少なくないでしょう。その場合、年収を上げるためには、以下の方法が効果的かもしれません。
方法1：副業を始める
近年は、副業を認める企業も増えているようです。具体的には、ライターや動画編集、写真の販売などが考えられるでしょう。プライベートの時間は減るものの、第二の収入源になるかもしれません。
方法2：資格を取得する
勤め先が指定している資格を取得することにより、手当が支給される場合があります。また、資格を生かして副業も始めると、手当をもらいつつ収入源も増やせるでしょう。
ただし、資格手当は毎月支給されるものと、一時金として支給されるものがあるようです。手当の対象となる資格や支給方法については、就業規則などでご確認ください。
方法3：資産運用を始める
金融商品などを活用し、資産を増やす方法です。株式、不動産、外貨預金など、さまざまな運用対象があります。専門家に運用を依頼することもできるため、自由時間が限られている人でも、比較的始めやすいかもしれません。ただし、元本保証がない金融商品の場合は、損失が生じる可能性があるため注意してください。
「中小企業の部長（50代）で年収800万円」は平均の範囲内、「大企業の課長（50代）で年収1000万円」は平均を下回る
中小企業に勤める部長（50代）の平均年収は746万9200〜943万6800円、大企業に勤める課長（50代）の平均年収は1026万8500円です。よって「中小企業の部長（50代）で年収800万円」の場合は、平均の範囲内となります。一方「大企業の課長（50代）で年収1000万円」の場合は、平均を約26万円下回る計算になるようです。
年収を増やしたい場合は、収入がより高い企業に転職する方法もあります。しかし、さまざまな理由で今の職場を離れられない人もいるでしょう。その場合は、副業や資格取得、資産運用など、職場を変えずに収入を増やす方法を検討するとよいかもしれません。
出典
総務省統計局 政府統計の総合窓口（e-Stat） 令和5年賃金構造基本統計調査 一般労働者 役職 第1表 役職、学歴、年齢階級別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
