社員から役員への昇進は可能？ 役員になる方法や年収目安を解説

みなさんの中には、役員になることを目標に働いている人がいるかもしれません。そのようななかで、一般社員から役員になれるのかが気になる人もいるでしょう。
 
今回は、一般社員から役員になれるのかについて解説します。あわせて、年収の差や役員を目指す方法についてもまとめたので、ぜひ参考にしてください。

一般社員から役員に昇進できる？

結論からいうと、一般社員から役員になることは、不可能ではないようです。ただし、一般社員と比べて求められるスキルレベルが高かったり、仕事への責任が大きくなったりする点には注意しなければなりません。
 
求められるスキルとしては、経営に関するもの全般とされます。特に重要なスキルは、マネジメントスキルといえるでしょう。現場はもちろん、経営の観点でのマネジメントが求められる場面もあるようです。
 
そのほかには、特定分野の専門スキルも必要とされる可能性があります。役員は何かしらの部門を全般的に担当する場合があるとされ、該当する部門のスキルがなければ役員は務まらない可能性があります。例えば、営業部門を担当する場合、営業に関する専門的なスキルが求められると考えられます。
 
また、事業戦略や組織戦略、財務・法務といった経営スキルも必要になる可能性があります。経営スキルは役員に必須の能力と考えられるため、役員を目指すのであれば、該当する能力を身につけるとよいかもしれません。
 

一般社員から役員になるための方法

一般社員から役員になるための方法は、大きく分けて次の2つがあるようです。

●社内昇進を目指す
●転職する

それぞれのポイントについて、詳しく見ていきます。
 

社内昇進を目指す

社内で実績を上げていけば、昇進によって役員に任命される可能性があります。例えば「この人がいなければ会社が回らない」「会社に十分な利益を与えている」と認識されることなどがポイントになるでしょう。
 
ただし、一般社員からであれば、課長や部長など、社内の役職も経由する必要があるため、役員へたどり着くまでには相応の時間がかかるかもしれません。すぐに役員になれるわけでない点には注意しましょう。
 

転職する

役員になる方法の1つに、転職をする手段があげられます。実力や実績があることが前提ですが、力を認められれば、役員待遇で迎え入れてもらえる可能性もあるでしょう。
 
特にベンチャー企業の場合、経験のある人材や専門性の能力を持つ人材を役員として抜擢するケースもあるようです。
 

一般社員と役員ではどのくらい年収が異なる？

一般社員と役員では、年収にも差があると考えられます。国税庁「令和5年分民間給与実態統計調査－調査結果報告－」によると、一般社員と役員の平均年収は次の通りです。

●一般社員：465万4000円
●役員：780万4000円

このことから、一般社員と役員では315万円ほど年収に差がある可能性があると分かるでしょう。また、この金額は事業所の規模や資本金などを加味していません。比較の条件によっては年収の差がさらに大きくなる可能性もあります。
 
一般社員に比べて責任がともなったり、求められるスキルレベルが高くなったりすることから、収入にも影響を与えていると考えられるでしょう。
 

一般社員から役員になることはできるが、相応のスキルが必要になる可能性が高い

一般社員から役員になることは可能だと考えられます。しかし、役員になるには相応のスキルが求められることに加えて、社内での昇進をしなければなりません。このことから、求めるポジションにつくまで、時間がかかってしまう可能性もあるでしょう。
 
役員になるには社内昇進だけではなく、転職をする方法もあげられます。この場合も十分な実力や実績が求められるため、これらの部分を意識するとよいでしょう。
 

出典

国税庁　令和5年分民間給与実態統計調査－調査結果報告－
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー