月収は「年齢×1万円」が相場だと聞きましたが、本当にそうなのでしょうか? 30歳で30万円は平均的なのでしょうか?
本記事では、月収「年齢×1万円」が相場なのか、平均年収を紹介するとともに、月収を増やす方法を解説します。収入を増やす方法を探している方も参考にしてください。
ファイナンシャルプランナー
FinancialField編集部は、金融、経済に関する記事を、日々の暮らしにどのような影響を与えるかという視点で、お金の知識がない方でも理解できるようわかりやすく発信しています。
編集部のメンバーは、ファイナンシャルプランナーの資格取得者を中心に「お金や暮らし」に関する書籍・雑誌の編集経験者で構成され、企画立案から記事掲載まですべての工程に関わることで、読者目線のコンテンツを追求しています。
FinancialFieldの特徴は、ファイナンシャルプランナー、弁護士、税理士、宅地建物取引士、相続診断士、住宅ローンアドバイザー、DCプランナー、公認会計士、社会保険労務士、行政書士、投資アナリスト、キャリアコンサルタントなど150名以上の有資格者を執筆者・監修者として迎え、むずかしく感じられる年金や税金、相続、保険、ローンなどの話をわかりやすく発信している点です。
このように編集経験豊富なメンバーと金融や経済に精通した執筆者・監修者による執筆体制を築くことで、内容のわかりやすさはもちろんのこと、読み応えのあるコンテンツと確かな情報発信を実現しています。
私たちは、快適でより良い生活のアイデアを提供するお金のコンシェルジュを目指します。
年齢別平均給与
国税庁の「令和5年分 民間給与実態統計調査」によると、30~34歳の平均年収は431万円でした。男性の平均給与額492万円を12で割ると41万円となり、単純にこの数字だけ見ると「年齢×1万円」よりも高いです。一方、女性の平均年収は345万円です。12で割ると28万円となり、「年齢×1万円」より低くなります。
つまり、実際の平均年収だけを見ると、月収は「年齢×1万円」より男性は高い、女性は低いという結果です。
職種・業種・働く地域によって平均年収は異なる
給与は、職種だけでなく、業種や働く地域によって差があります。たとえば、パイロットや医師といった職種は30代前半で年収が1千万円を超えることが珍しくありません。同じ職種、業種でも東京と地方では給与に差があることも珍しくありません。
その一方で、出産を機にキャリアが中断されてしまったり転職したりして年収が下がるケースもあります。そのため、一概に「年齢×1」が月収の平均とは言い切れません。
雇用形態や学歴でも平均年収は異なる
雇用形態によっても平均月収は異なります。一般的に正社員は高く、アルバイトや派遣社員は低いのが特徴です。また、アルバイトや派遣社員は何年働いても給与があまり上がらないのに対し、正社員は昇給しやすい傾向にあります。
このほか、大卒・高卒などの学歴でも平均年収は異なります。大学卒業しないと取得できない資格を持ち、専門的な仕事をしているほど給与は高くなりやすいでしょう。
「年齢×1万円」以上の月収を得るには?
「年齢×1万円」以上の月収を得るには複数の方法があります。本項では、「年齢×1万円」以上の月収を得るために有効な方法を紹介します。年齢にかかわらず実践できる方法も紹介しますので参考にしてください。
スキルアップして昇給を目指したり転職したりする
職場によっては、スキルアップや資格取得が昇給につながるケースもあります。たとえば、事務職なら簿記などの資格を取ると昇給の足がかりになるでしょう。資格には国家資格と民間資格などがあり、より昇給に効果的なのは国家資格です。しかし、民間資格も職種によってはスキルアップの足がかりになります。
このほか、資格を取得するとより良い条件で転職できる可能性が高まります。30代前半で、給与アップのために転職する方も増えています。優秀な方なら、ヘッドハンティングされる可能性もあるでしょう。
副業や資産運用して収入を増やす
近年は、副業を許可する会社が増えてきました。副業して収入を増やすほうが、転職するより効率的な場合も多くあります。たとえば、動画編集やYouTubeで収益を得たり、アクセサリーを作って利益を得たりする方法があるでしょう。
まとまった資金があれば、投資して配当金や売却益を得るのも1つの方法です。
スキルアップや副業で「年齢×1万円」以上の月収を目指そう
スキルアップや副業で、「年齢×1万円」以上の月収を目指すことは可能です。自分にできることや本業とのバランスを踏まえて、どれが最もよい方法か検討しましょう。近年は、オンラインでできるビジネスも数多くあります。
いつ、どれくらい年収をアップしたいか目標を明確にすれば、どのような方法を取れるのか選択肢が見えてくるでしょう。
出典
国税庁 令和5年分 民間給与実態統計調査
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
