子どもが「年収800万円以上の職業に就きたい」と言っています。年収800万円以上が期待できる職業ってありますか？
配信日: 2025.03.21
高年収の業種を具体的に知っておくことで、子どもも実際の給与について理解しやすくなります。今回は、年収800万円以上が期待できる職種や年収が高い職業に就く方法、年収を上げる方法などについてご紹介します。
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部（ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ）
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年収800万円以上が期待できる職業とは
厚生労働省の「令和5年賃金構造基本統計調査」で公表されている職業のうち、「きまって支給する現金給与額」の12ヶ月分と「年間賞与その他特別給与額」の合計が800万円を超えているもののトップ3は以下の通りです。
・航空機操縦士：1779万400円
・医師：1436万4700円
・法務従事者：1121万6800円
結果から考えると、専門性の高い職業は給与が高くなりやすく、年収800万円超えも目指せるといえるでしょう。
また、専門性の高い職業ではなくても、勤続年数とともに年収が高くなる傾向があります。国税庁長官官房企画課の「令和5年分 民間給与実態統計調査」によると、職種関係なく勤続年数別でみると、勤続1年目から勤続34年目までで平均給与は以下のように変動します。
・勤続1～4年：339万円
・勤続5～9年：398万円
・勤続10～14年：454万円
・勤続15～19年：533万円
・勤続20～24年：587万円
・勤続25～29年：667万円
・勤続30～34年：723万円
長期間働き続ける方が、年収も高くなりやすい傾向にあるでしょう。勤続1～4年目と勤続30～34年目では年収に2倍以上の差があります。専門職に就かない場合は、職種だけでなく自身がどれだけ長く働けるかも考えるとよいでしょう。
年収が高い職業に就く方法
できるだけ年収の高い職業に就くには、自身の市場価値を上げることを意識してみましょう。専門的な資格や仕事にも生かせる多様な経験を持っている方が、即戦力として仕事で重宝される可能性があります。
また、専門的な資格は採用選考においてほかの志望者と自身の差別化にもつながります。面接のときに採用担当者に好印象を残せれば、高年収の仕事への採用にもつながりやすくなるでしょう。
年収を上げる方法
年収800万円の仕事に就けなかったとしても、働き方を工夫することで年収800万円を目指せる可能性はあります。就職したあとで年収をできるだけ上げたいと思ったときは、自分に合った方法で試してみましょう。
キャリアアップする
キャリアアップとは、専門的な知識を身に付けたり昇進したりして、自身の市場価値を高めることです。キャリアアップに成功すると、役職や資格に応じた手当を受け取れるので、年収もアップするでしょう。
キャリアアップをするためには、今働いている会社で求められている人物像をよく理解する必要があります。また、会社によって昇進する基準は異なるので、周囲の人に聞いたり就業規則を見たりして確認しておきましょう。
副業をする
会社で認められているなら、副業を始めることも年収アップにつながります。隙間時間を活用して働けるので、本業の収入を落とさずに新しい収入を得られる点がメリットです。
さらに、本業の経験を生かせる仕事で副業をすれば、本業のスキルアップにもつながるでしょう。一方で、副業を始めると自由時間が減るほか、多忙になり本業に影響が出る可能性もあります。無理のない範囲で行うことが大切です。
専門性の高い職業に就いたり長期間勤続したりすることで年収800万円を目指せる可能性がある
厚生労働省の資料によると、年収800万円を超えている上位3つの職種は航空機操縦士や医師、法務従事者など専門性の高い職業でした。年収800万円を目指すなら、こうした難易度と専門性が高い職種を目指すのも選択肢のひとつです。
一方で、専門性の高い職業でなくても、勤続年数が長くなるほど平均給与は高くなっています。そのため、最初は年収800万円でなくても、長年働くことで800万円を超える可能性はあるでしょう。
少しでも高年収になりたいのであれば、専門性の高いスキルを身に付けたり副業をしたりすることも選択肢のひとつです。子どもが高給取りを目指すときは、最初から高年収を目指すのではなくあとから収入を上げる方法があることも提示するとよいでしょう。
出典
e－Stat政府統計の総合窓口 厚生労働省 令和5年賃金構造基本統計調査 一般労働者 職種 表番号1 職種（小分類）別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額（産業計）
国税庁長官官房企画課 令和5年分 民間給与実態統計調査－調査結果報告－ II 1年を通じて勤務した給与所得者 2 平均給与 ［勤続年数別の平均給与］（22ページ）
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
