正社員で昇給がほぼなく、入社10年目で「年収500万円」です。30代の年収にしては多い方なのでしょうか？
本記事では、30代で年収500万円がどのくらいの水準であるかを確認するとともに、収入を増やすためのコツを、転職しない場合とする場合でそれぞれ紹介します。現状を改善するための選択肢を広げる参考にしてみてください。
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年齢別の平均給与はどのくらい？
国税庁長官官房企画課の「令和5年分民間給与実態統計調査」より、給与所得者の年齢別平均給与を表1にまとめました。
表1
| 男性 | 女性 | 男女計 | |
|---|---|---|---|
| 19歳以下 | 133万円 | 93万円 | 112万円 |
| 20～24歳 | 279万円 | 253万円 | 267万円 |
| 25～29歳 | 429万円 | 353万円 | 394万円 |
| 30～34歳 | 492万円 | 345万円 | 431万円 |
| 35～39歳 | 556万円 | 336万円 | 466万円 |
| 40～44歳 | 612万円 | 343万円 | 501万円 |
| 45～49歳 | 653万円 | 343万円 | 521万円 |
| 50～54歳 | 689万円 | 343万円 | 540万円 |
| 55～59歳 | 712万円 | 330万円 | 545万円 |
| 60～64歳 | 573万円 | 278万円 | 445万円 |
出典：国税庁長官官房企画課「令和5年分民間給与実態統計調査」を基に筆者作成
30代の平均年収は、30～34歳の平均が431万円、35～39歳が466万円です。データと比較すると、30代で500万円の年収は、平均以上の水準にあるといえます。
転職せずに収入を上げるコツ
ここでは、転職せずに収入を上げるためのコツを紹介します。
副業で収入源を増やす
副業を始めることで、本業の給与とは別に新たな収入源を確保できます。近年では、企業が副業を認めるケースが増え、インターネットを活用したビジネスやフリーランス案件の受注など、副業の選択肢は多様化しています。
ただし、本業との両立が難しくなる可能性があるため、無理のない範囲で取り組むことが大切です。また、企業の規則によっては副業が制限されている場合もあるため、事前に会社のルールを確認しておく必要があります。
部署を異動する
同じ企業でも部署ごとに給与水準が異なることがあります。
例えば、営業職や特定の専門職の部署では、基本給やインセンティブが高めに設定されていることもあるでしょう。給与アップを狙うなら、自身のスキルや適性に合った部署への異動を検討するのもひとつの手です。さらに、業務量の多い部署では残業代が発生しやすく、その分収入を増やせる可能性もあります。
資格を取得して手当をもらう
企業によっては、特定の資格を取得することで「資格手当」が支給される場合があります。資格を取得することで、昇進のチャンスが広がります。また、より高収入の業務を担当できる可能性もあるでしょう。ただし、資格を生かして収入を増やすには時間がかかることもあるため、どの資格が収入アップにつながるのか事前に調べたうえで挑戦することが大切です。
転職して収入を上げるためのポイント
同じ会社に長く勤めていても、給与がなかなか上がらないケースは少なくありません。ここでは、転職を通して収入を上げるためのポイントを紹介します。
より給与の高い同業界の会社に転職する
同じ業界内で、より高い給与を支払っている企業への転職は、収入を増やすうえで有効な手段です。これまで培ってきた経験やスキルを生かせるため、新しい職場でもスムーズに仕事をこなせる可能性が高いでしょう。
また、多くの企業が即戦力となる人材を求めているため、給与交渉を有利に進めやすく、転職によって大幅な年収アップを実現できるケースもあります。
より給与の高い別業界の会社に転職する
現在の業界での給与水準に限界を感じる場合は、より年収の高い業界への転職を検討するのもひとつの方法です。ITや金融、外資系企業など、高収入を得やすい業界では、未経験者を受け入れる求人もあり、特に20代・30代であれば新たな分野に挑戦しやすいでしょう。
ただし、異業種への転職には一定の学習やスキル習得が求められることもあるため、準備をしっかり行うことが大切です。
30代で年収500万円は同年代の平均でみると高い
30代で年収500万円は、同年代の平均年収と比較すると高い水準にあります。しかし、昇給がほとんどない場合、今後の収入の伸びに不安を感じることもあるでしょう。
収入を増やす方法として、副業や、部署異動、資格取得など、転職以外でも十分にチャンスがあります。また、転職によって給与を上げる方法もありますが、どの選択肢が自分に最適かよく考えたうえで決断することが大切です。
出典
国税庁長官官房企画課 令和5年分民間給与実態統計調査－調査結果報告－ II 1年を通じて勤務した給与所得者 2 平均給与 ［年齢階層別の平均給与］（21ページ）
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
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