トップ > 年収

35歳で「年収450万円」です。最近は給与が上がってるらしいけど、30代の「平均給与」も上がってる？全体平均とあわせて確認

執筆者 : FINANCIAL FIELD編集部

配信日: 2025.04.22 更新日: 2025.10.21

この記事は約 3 分で読めます。

35歳で「年収450万円」です。最近は給与が上がってるらしいけど、30代の「平均給与」も上がってる？全体平均とあわせて確認

35歳で年収が450万円の場合、周りと比較して自分の年収が多いか少ないか気になる人もいるでしょう。

近年では最低時給が上がっている影響もあって、会社員の給料も上がっているといわれていますが、実際に全体平均や30代の平均年収を見たときにどうなのでしょうか。

本記事では、全体平均や30代の平均年収について解説するので、興味がある人は参考にしてみてください。

執筆者 : FINANCIAL FIELD編集部 ▼

ファイナンシャルプランナー

FinancialField編集部は、金融、経済に関する記事を、日々の暮らしにどのような影響を与えるかという視点で、お金の知識がない方でも理解できるようわかりやすく発信しています。

編集部のメンバーは、ファイナンシャルプランナーの資格取得者を中心に「お金や暮らし」に関する書籍・雑誌の編集経験者で構成され、企画立案から記事掲載まですべての工程に関わることで、読者目線のコンテンツを追求しています。

FinancialFieldの特徴は、ファイナンシャルプランナー、弁護士、税理士、宅地建物取引士、相続診断士、住宅ローンアドバイザー、DCプランナー、公認会計士、社会保険労務士、行政書士、投資アナリスト、キャリアコンサルタントなど150名以上の有資格者を執筆者・監修者として迎え、むずかしく感じられる年金や税金、相続、保険、ローンなどの話をわかりやすく発信している点です。

このように編集経験豊富なメンバーと金融や経済に精通した執筆者・監修者による執筆体制を築くことで、内容のわかりやすさはもちろんのこと、読み応えのあるコンテンツと確かな情報発信を実現しています。

私たちは、快適でより良い生活のアイデアを提供するお金のコンシェルジュを目指します。

1 年収の全体平均や30代の年収はどうなっている？
2 平均年収はあくまでも参考程度に
3 まとめ

年収の全体平均や30代の年収はどうなっている？

年収の全体平均や年齢別の平均は、国税庁から毎年発表される民間給与実態統計調査によって分かります。年収は毎年少しずつ変動していますが、どれくらい変動しているのでしょうか。

全体平均、男女それぞれの平均などの具体的な年収を、令和元年から令和5年までを図表1にまとめたので参考にしてみてください。

図表1

	30代男性平均	30代女性平均	30代全体平均	全体平均
令和5年	524万円	340万円	448万円	460万円
令和4年	517万円	335万円	443万円	458万円
令和3年	502万円	321万円	431万円	443万円
令和2年	488万円	310万円	418万円	433万円
令和元年	499万円	317万円	427万円	436万円

国税庁民間給与実態統計調査を基に作成

30代の平均を見ると、男性平均のほうが女性平均よりもかなり多く、全体平均をも上回っています。全体平均は毎年少しずつ変動しており、ここ4年間を見ると少しずつ増えています。ただし、令和2年は令和元年を下回っており、必ずしも平均年収が増え続けているとはいえません。

35歳で年収450万円の場合、令和5年で考えたときには、男性であれば30代平均を下回っていますが、女性であれば30代平均を上回っています。

男性の平均年収は50代をピークとして増えている

女性の平均年収は20代から50代にかけて大きな変化はありませんが、男性の平均年収は20代から50代にかけてどんどん増える傾向があります。

そのため、男性であれば、30代では全体平均と比較して年収が下回っていたとしても、勤続年数を積み重ねていけば全体平均を超えられる可能性は高いといえます。

ピークになる50代では、令和5年の男性の平均年収は700万円で、全体平均を240万円ほど上回っています。

30代で全体平均を超えていないと落ち込むのではなく、これからの年収推移なども視野に入れて考えなければなりません。

先日「有給休暇」を取得したら「給料」が「6割」しか支給されていませんでした、これってよくあることなんですか？

みなさんの中には、「有給休暇を取得したら給料が6割しか支給されなかった」という経験をしたことがある人もいるのではないでしょうか。こうした状況が法律上認められているのか、それとも不当な扱いなのかを不安に思うのは自然なことです。そこで本記事では、有給休暇を取得した際に給料が6割しか支給されないのは違法なのか、また有給休暇中の賃金の計算方法などを解説します。知識を身につけて安心して有給休暇を取得できるようにしましょう。

更新日:2025.10.21

平均年収はあくまでも参考程度に

自身の年収と平均年収を比較して一喜一憂することもあるかもしれませんが、平均年収はあくまでも参考程度にするのがいいでしょう。

例えば、令和5年の給与階級別構成割合を見てみると、年収500万円以下までの割合は66.1％と半数を大きく上回る結果です。

平均年収は高年収に引っ張られて数字が上振れするため、気にしすぎるのはよくないといえます。例えば、年収200万円、年収300万円、年収1000万円の3人の平均年収は500万円になります。平均年収を気にしすぎないほうがいいでしょう。

また、年収を決定づける要素としては、勤続年数や勤めている会社の規模なども影響しています。