年収「1000万円」でも余裕がないと聞きますが、どんな暮らしをしているのでしょうか？ 高所得者の生活費の内訳について解説！
そこで今回は、年収1000万円の高所得者における生活費の内訳について紹介します。
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年収1000万円の家庭の消費支出
総務省統計局「家計調査 家計収支編 二人以上の世帯 2024年」によると、1世帯あたり1ヶ月の消費支出は、年収1000～1250万円の世帯で40万2012円、1250～1500万円の世帯で48万8991円、年収1500万円以上の世帯で54万8468円という結果が出ています。
例えば、年収1000万円（ボーナスなし）の月収は約83万円で、ここから社会保険料や税金を差し引くと、年間の手取り額が約728万円、月々の手取り額は約61万円です。1ヶ月の収入を61万円とした場合、上記の家計調査結果の数字から、消費支出が40万円程度であれば収支のバランスがよく、余裕のある生活が確保できると考えられます。
ただし、貯蓄や投資をしたり、住宅ローン、教育費、趣味・旅行、健康・美容などに使う費用が多くなったりする場合には、家計のゆとりに差が出てくるでしょう。
ちなみに、家計調査の全体の平均消費支出は30万243円です。年収1000万円の世帯では、全体平均よりも10万円ほど多く生活費がかかっていることになります。
年収1000万円の家庭の生活費内訳
続いて、年収1000万円世帯の生活費の内訳を見ていきましょう。図表1は、同じく「家計調査 家計収支編 二人以上の世帯 2024年」の調査による、1世帯あたり1ヶ月の生活費の内訳です。
図表1
| 年収1000～1250万円 | 年収1250～1500万円 | 年収1500万円以上 | |
|---|---|---|---|
| 食料 | 10万2952円 | 11万4731円 | 12万9578円 |
| 外食 | 2万1886円 | 2万7319円 | 3万6872円 |
| 住居 | 2万469円 | 2万8681円 | 2万6858円 |
| 水道・光熱 | 2万4389円 | 2万4578円 | 2万7321円 |
| 家具・家事用品 | 1万5559円 | 1万9328円 | 1万8639円 |
| 被服・履物 | 1万5753円 | 2万1312円 | 2万4056円 |
| 保健医療 | 1万6604円 | 2万261円 | 2万4017円 |
| 交通・通信 | 5万7283円 | 6万8447円 | 7万4755円 |
| 教育 | 3万614円 | 4万467円 | 3万8581円 |
| 教育娯楽 | 4万1047円 | 5万2140円 | 6万7766円 |
| その他 | 7万7343円 | 9万9046円 | 11万6895円 |
総務省統計局「家計調査 家計収支編 二人以上の世帯 2024年 表番号2-3」を基に筆者作成
年収1000万円以上の世帯において、生活費のなかで最も比重を占めているのは「食料費」の約10～12万円で、消費支出の4分の1ほどとなりました。
意外に少ない印象の「住居費」ですが、年収1000万円以上の世帯では、賃貸よりも持ち家に住んでいる割合が高く、持ち家所有の割合は86.5～90.2％です。図表1の住居費の内訳は、家賃のほかに、主に住居設備の修繕費や維持費、工事代などが該当します。
また、年収1000万円で月々の住宅ローンが発生した場合は、家計調査結果の数字から月額の手取りを61万円と仮定し、住宅ローンの返済額を一般的な目安とされる25％で計算すると、月々の支払額は15万円ほどとなります。
年収1000万円以上の世帯で食料費に次いで消費支出が多いのは「交通・通信費」です。交通費は、通勤・通学費用や車のガソリン代などで月々1万円以上、それ以外に自動車の購入費や維持費などで約3～4万円支出しています。通信費については、年収差による金額差はさほど大きくなく1万5000円ほどです。
続いて消費支出が多いのが「教育娯楽費」で、約4～7万円です。家計の余裕がある世帯では、娯楽や学びに関わる費用が多くなり、授業料の高い学校を選ぶ傾向があることがうかがえます。
「その他」の項目には、理容・美容にかける費用やたばこ代、交際費や生活支援、祝い金などの贈与金が含まれます。高所得者になると、仕事上の付き合いで支出が増える傾向があるのでしょう。交際費については、月々2～3万円ほど出費しています。
年収1000万円の世帯は消費支出も多くなる
年収1000万円の世帯では、消費支出も高くなることがあると分かりました。最も支出が多いのは食料費、次いで交通・通信費、教育娯楽費と続きます。
家計にゆとりがある世帯では、住居購入や趣味やレジャー、健康や美容、教育などの出費が多くなる傾向にありますが、平均的な消費支出であれば、ゆとりのある生活が確保できるでしょう。
出典
総務省統計局 家計調査 家計収支編 二人以上の世帯 2024年 表番号2-3
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
