35歳の友人は新卒で入社した時から「5万円」給料が上がったそうです。同い年の自分は「2万円」ほどしか変わってないのですが、これって少ないのでしょうか？
本記事では、20代から30代の平均的な昇給額の目安や、給料をアップさせる方法を解説します。自分の昇給額が平均的なのか気になる方は、参考にしてください。
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20代から30代で給料はどのくらい上がる？
昇給には大きく分けて「定期昇給」と「ベースアップ」の2種類があります。定期昇給とは企業が定める規定に基づいて、定期的に賃金が上がる制度です。一般的に、年齢や勤続年数などに応じて昇給が行われます。
一方、ベースアップは、企業の業績やインフレ、経済状況などに応じて、社員全員の給料を一律で上げる仕組みです。
企業によって昇給額の基準や昇給率は異なりますが、参考までに、厚生労働省の「令和6年賃金構造基本統計調査の概況」によると、20代と30代の平均賃金は表1の通りでした。
表1
| 年代 | 賃金 |
|---|---|
| 20～24歳 | 23万2500円 |
| 25～29歳 | 26万7200円 |
| 30～34歳 | 29万9500円 |
| 35～39歳 | 32万8700円 |
出典：厚生労働省「令和6年賃金構造基本統計調査の概況」を基に筆者作成
表1によれば、20代前半から30代後半までで、年齢が上がるにつれ平均賃金は9万6200円上昇しています。個人の昇給がこれに近い水準になるとは限りませんが、統計上の平均的な賃金上昇幅の目安となるでしょう。
また、厚生労働省の「令和6年賃金引上げ等の実態に関する調査の概況」によると、令和6年中における1人平均賃金の改定額は1万1961円でした。
仮にこの昇給額が22歳から35歳まで13年間続いた場合、単純計算で15万5493円昇給することになります。ただし、実際の昇給額は年によって変動する可能性もあるため、あくまで参考としてください。
以上から、企業の規模や業種、年齢によって昇給額は変動することが考えられますが、今回のケースのように入社13年で「2万円」の昇給は高いとはいえないかもしれません。
給料をアップさせるための方法
昇給額が低く「自分の給料は少ないのかも……」と不安に感じた方もいるかもしれません。ここでは、給料をアップさせるための方法を4つ紹介します。
資格やスキルで自分の価値を高める
業務に関連する資格やスキルの習得は、自身の実力を証明する手段になり得ます。企業によっては資格手当がつく場合もあり、給与アップのチャンスにもつながります。
会社が指定している資格の有無や種類を確認し、該当するものがあれば挑戦しましょう。指定がなくても、業務に直結する資格なら評価される可能性があります。また、転職活動でも有利になるケースがあるため、将来の選択肢を広げる意味でも有効です。
昇進を目指して行動する
一般的に役職に就けば、基本給に加えて役職手当が加算されるため、収入アップにつながります。成果を継続して出し続けることで、管理職への道も見えてくるでしょう。日々の業務でリーダーシップを発揮し、チームや会社に貢献している姿勢を見せることが大切です。
根拠を持って上司に交渉する
上司に給料アップの交渉をするのも、ひとつの方法です。しかし、ただ「給料を上げてください」と言っても実力が見合っていなければ交渉は成功しにくいかもしれません。そのため、給料アップを求める場合は、自分の実績を提示して説得力を持たせましょう。
交渉のタイミングも重要で、特に実績を積んだ後がよいといわれています。まだ成果が出ていない段階で話すと逆効果になるケースもあるため、計画的に準備しましょう。
目に見える成果を出す
給料をアップさせるためには、仕事で成果を出しましょう。会社の利益に直結するような行動をとることで、評価につながります。例えば、新規顧客の獲得やコスト削減など、明確な成果を出せば昇給の可能性が高まるでしょう。
また、成果や経験は、きちんと記録しておきましょう。具体的な数字や成果を上司に示せれば、信頼性が高まり昇給の後押しになります。評価面談や自己評価の資料作りのためにも、日々の積み重ねを可視化しておくことをおすすめします。
35歳で新卒の入社時から給料2万円アップは少ない可能性がある
入社から十数年がたっている場合、給料2万円アップは平均的な昇給額と比べると少ない部類に入るかもしれません。厚生労働省のデータでは、20代前半から30代後半までで、年齢が上がるにつれて平均賃金は10万円近く上昇しています。
とはいえ、資格やスキルの取得で自分の強みを伸ばしたり、評価されるような成果を積み上げたりすることで、給料アップのチャンスは広がっていきます。給料を上げるために、計画的に行動していきましょう。
出典
厚生労働省 令和6年賃金構造基本統計調査の概況 （2）性別にみた賃金 第2表 性、年齢階級別賃金、対前年増減率及び年齢階級間賃金格差（7ページ）
厚生労働省 令和6年賃金引上げ等の実態に関する調査の概況 2 賃金の改定額及び改定率（5ページ）
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
