現在は「年収500万円」なのですが、将来は「年収1000万円以上」を目指したいです。「年収1000万円」の人ってどれくらいいるのでしょうか？
そこで本記事では、年収1000万円の人の構成割合や平均年収との比較などを解説します。
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年収1000万円の構成割合と人数
国税庁の「令和5年分 民間給与実態統計調査」を参考に、年収が900万円超1000万円以下の人の構成割合と人数を、男女別で表1にまとめました。
表1
| 構成割合（人数） | 男性 | 女性 | 男女計 |
|---|---|---|---|
| 年収900万円超 1000万円以下 |
3.6％ （104万7000人） |
0.7％ （14万4000人） |
2.3％ （119万1000人） |
※国税庁「令和5年分 民間給与実態統計調査」より筆者作成
民間の給与所得者約5076万人のうち、男性は約2887万人、女性は約2188万人です。年収900万円超1000万円以下の人の構成割合においては、男女で大きな差が生まれていることが分かります。
ちなみに、構成割合が最も多い年収階級は、男性が400万円超500万円以下の17.5％、女性は100万円超200万円以下の20.5％、男女計では300万円超400万円以下の16.3％です。
これらの結果を踏まえると、年収900万円超1000万円以下の年収階級の人は、少数派であるといえるでしょう。
正社員の平均年収
年収1000万円の人は少数派であることが分かりました。では、正社員の平均年収はどれくらいなのでしょうか。
同じく国税庁の「令和5年分 民間給与実態統計調査」では、正社員における平均年収も掲載されています。これを参考に、正社員の平均年収を男女別で表2にまとめました。
表2
| 平均年収 | 男性 | 女性 | 男女計 |
|---|---|---|---|
| 正社員 | 593万6000円 | 412万8000円 | 530万3000円 |
※国税庁「令和5年分 民間給与実態統計調査」より筆者作成
感じ方や基準は人それぞれですが、平均年収からみると年収1000万円は一般的に高年収であるといえるでしょう。
年収を上げる方法
ここからは、年収を上げる方法を4つご紹介します。
それぞれの方法には向き不向きがあるため、自分に合った方法かどうかをよく検討してから実践してみるとよいでしょう。
現在勤める会社で昇給する
年収を上げる方法として最もオーソドックスなのは、現状の会社で昇進などをして昇給することでしょう。日本企業は勤続年数や年齢に応じて昇給されやすいという傾向がありますが、昇給制度や評価制度は企業によって異なります。
例えば、年功序列ではなく、成果・能力主義で評価や昇給がされる企業も増えています。現状の会社で昇給を目指す場合は、会社の昇給制度や評価制度をきちんと把握しておくことが重要です。
残業代を稼ぐ
残業時間を増やし、残業代を稼ぐことも、年収を上げる方法の1つです。働いた分だけ収入が増えるという意味では、年収を上げる方法として分かりやすいといえます。ただし、会社が正当に残業代を支払ってくれることが前提です。
当たり前ですが、残業をすると労働時間が増えるため、その分プライベートな時間は少なくなります。体力は人それぞれですが、長時間働くことで、少なからず疲労は蓄積します。自身のプライベートや体力も含めた体調次第では、残業代を稼ぐことで年収を上げる方法に向かない方もいるはずです。
社内で年収が上がる部門や部署へ移動する
同じ会社内でも、部署や部門によって年収水準が異なることは少なくありません。また、昇給ペースが異なることもあるでしょう。そのため、年収水準が高い、もしくは昇給ペースが早い部署や部門へ異動することも、年収を上げる方法の1つです。
同業界で年収が高い企業へ転職する
働き方の多様化が進む昨今において、転職を検討する方は少なくないでしょう。理由は人それぞれですが、転職は年収を上げる方法としても効果的です。
例えば、同業他社に転職するメリットは、これまでの経験や知識を転職後の仕事で生かしやすい点にあります。昨今は多くの会社が慢性的な人手不足に陥っているため、即戦力になる経験者は重宝されるでしょう。転職した結果、現在よりも高い年収を得られるかもしれません。
他業界で年収が高い企業へ転職する
年収を左右する要素は、当人の能力だけではなく、業界の種類などの環境も大きく影響します。そのため、業界を変えることで、年収が上がる可能性もあります。
もちろん、年収を上げるために別の業界へ転職する場合、年収相場が高い業界を狙う必要があるでしょう。年収相場が高い業界は、経済状況や世の中の流れなどによって変化しますが、IT業界や金融業界は比較的高水準です。
年収1000万円の人の構成割合は2.3％
国税庁の調査によれば、年収900万円超1000万円以下の人の構成割合は2.3％です。男女別では、男性のうち3.6％、女性のうち0.7％しかいないため、年収1000万円の人は少数派であることが分かります。
また、正社員の平均年収が約530万円であることを踏まえると、年収1000万円は、一般的に高年収であるともいえるでしょう。
出典
国税庁 令和5年分 民間給与実態統計調査
執筆者 : FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
