40代で転職して「年収が増加した」割合は40%ほど!厳しいとされる“40代の転職”で年収を上げるためのポイントとは

配信日: 2025.07.04 更新日: 2025.10.21
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40代で転職して「年収が増加した」割合は40%ほど!厳しいとされる“40代の転職”で年収を上げるためのポイントとは
働き方改革や年功序列制度の見直しなどに伴い、転職へのイメージは以前よりもポジティブなものになってきました。
 
一方、40代の転職は、20代など若いころの転職と比べると、求められるスキルや条件が異なります。この記事では、40代の転職における現状や年収の変化について解説します。
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40代の転職の現状

40代の転職は、20代や30代よりも求人数が少なかったり、年収条件が合わなかったりすることをはじめ、求められるスキルが高いなどの理由から、難航しやすいといわれています。
 
厚生労働省の「令和5年 雇用動向調査結果」によると、40代における転職入職率は、40~44歳の男性で6.3%、女性で11.4%、45~49歳の男性で5.3%、女性で8.9%です。
 
また、ある転職サイトによれば、40代の転職理由には、「給与が低い・昇給が見込めない」や「人間関係がうまくいかない」、「社内の雰囲気が悪い」「昇進・キャリアアップが望めない」などが挙げられているようです。
 
では、40代で転職した場合に年収がどのように変わるか以下で見ていきましょう。
 

40代の転職における年収アップの割合

40代で転職した場合、年収が増減した人の割合がどのくらいなのか、先述の厚生労働省「令和5年雇用動向調査結果」を参考に転職入職者の賃金変動状況を見てみましょう。
 
表1

増加 変わらない 減少
全体 37.2% 28.8% 32.4%
40~44歳 41.3% 27.5% 29.3%
45~49歳 37.3% 31.7% 30.4%

出典:厚生労働省「令和5年 雇用動向調査結果の概要」を基に著者作成
 
40代の転職では40%前後の人が賃金アップしたようです。
 
ただし、30%ほどの人は転職によって賃金が下がっていることが分かります。転職によって年収が下がるリスクは低くはないといえるかもしれません。そのため、転職の際には年収が下がらないように対策する必要があるでしょう。
 

40代の転職で年収を上げるためのポイント

一般的に40代の転職は厳しいといわれますが、年収アップを見越した転職は不可能ではありません。
 
まず、転職のための準備として、今持っているスキルや今までの経験、実績の棚卸しをして、面接や履歴書などで具体的にアピールできるようにしておきましょう。ここでは、年収アップにつながる転職にするためのポイントを紹介します。
 

同じ業界、業種で大規模な企業に転職する

現職と同じ業界、業種でも大手企業への転職は年収アップが見込めます。今までの経験やスキルを生かせる業界、業種であれば即戦力として認められやすく、大手企業であれば任せられる仕事の規模や予算も大きい傾向にあるため、年収アップだけでなく、仕事のやりがいを得られるでしょう。
 

平均年収が高い業界に転職する

平均年収が現職よりも高い業界への転職も年収アップの方法のひとつです。業界を変えることで給与が上がりやすくなり、現職と似た職種でも年収アップが見込めます。一般的に給与が高いとされる業界には、金融業界、保険業界、IT・通信業界、コンサルティング業界などがあります。
 

成果主義の企業に転職する

転職先として、仕事の成果や実績を評価してくれるインセンティブ制度を導入している企業を選ぶこともおすすめです。外資系企業は給与の水準も高く、勤続年数などに関わらずスキルや成果次第で年収アップを目指せます。
 

条件を絞り過ぎずに幅広く転職先を探す

今までの経験やスキルを生かした転職先だけに絞ってしまうと、条件に合う求人は少なくなってしまう可能性があります。現職と異なる業界や業種でも、今までの経験やスキルを生かすことは可能な場合があります。
 
技術面のスキルだけでなくプロジェクトをまとめていくようなリーダーシップ力、マネジメント力、コミュニケーション力などはどのような業界でも評価される能力です。
 

40代の転職では年収を上げるためのポイントをおさえよう

40代の転職では、年収が上がることもありますが、年収が下がる人も一定数います。
 
厳しいとされる40代の転職では、自分のスキルや強みを具体的にアピールするための準備や、業界・業種について情報を集めることが重要です。年収アップできる転職をするために、事前にしっかりと対策をしましょう。
 

出典

厚生労働省 令和5年 雇用動向調査結果の概要 調査の概要 3.転職入職者の状況(1ページ、3ページ)
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー

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