「40代後半で年収が頭打ち…」と嘆く夫。年収700万円ですが、定年まで今の年収のままってことはあるのでしょうか?

配信日: 2025.07.31 更新日: 2025.10.21
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「40代後半で年収が頭打ち…」と嘆く夫。年収700万円ですが、定年まで今の年収のままってことはあるのでしょうか?
40代後半になり「もう年収が上がらないかも」と嘆く夫のひと言に、不安を抱えている方もいるでしょう。
 
本記事では、年齢ごとの給料の推移や昇給のタイミング、年収アップの方法を解説します。40代後半で給料が頭打ちになってしまうのか気になる方は、ぜひ参考にしてください。
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年収は40代後半で頭打ちになる?

年収はどのくらいの年代までアップするのか気になる方もいるでしょう。厚生労働省の「令和6年賃金構造基本統計調査の概況」によると、年齢ごとの給料は表1の通りでした。
 
表1

年齢 給料
19歳以下 19万9300円
20~24歳 23万2500円
25~29歳 26万7200円
30~34歳 29万9500円
35~39歳 32万8700円
40~44歳 35万1400円
45~49歳 37万2700円
50~54歳 38万400円
55~59歳 39万2000円
60~64歳 31万7700円
65~70歳 27万5500円

出典:厚生労働省「令和6年賃金構造基本統計調査の概況」を基に筆者作成
 
このデータを基にすると、給与は50代後半まで上昇していることが分かります。したがって、40代後半時点で収入のピークを迎えているとは限らず、まだ昇給の可能性があるといえるでしょう。
 
ただし、給与の伸びはあくまで平均値であり、企業ごとの制度や評価基準によって差が出るケースもあるため注意が必要です。
 

昇給するのはどんなタイミング?

昇給の時期は企業ごとに異なりますが、4月に実施するケースが多い傾向にあります。特に年1回昇給制度を導入している企業では、4月に給与改定が行われることが一般的とされているようです。年に2回昇給のある会社の場合、4月と10月がよくある組み合わせですが、なかには1月に昇給がある企業も存在します。
 
また、成果主義を導入しているベンチャー企業などでは、3ヶ月に1度の頻度で昇給や降給が行われるケースもあります。つまり、昇給のタイミングや基準は、会社の方針や制度によってさまざまといえるでしょう。
 

年収アップする方法

「このまま年収が上がらないのでは」と感じたとき、ただ待つだけでは何も変わりません。現状を変えるには、自分から動くことが必要です。ここでは、今からでも取り組める年収アップの方法を4つ解説します。
 

仕事に生かせる資格やスキルを取得する

業務に関連する資格やスキルを身につけることは、キャリアアップにつながる第一歩です。
 
例えば、企業によっては資格を取得すると資格手当が支給される場合があります。また、直接的な手当がなくても、スキルの向上は昇給や昇進の評価材料になることも少なくありません。
 
まずは自分の仕事に役立つ資格があるかを調べてみましょう。
 

昇格を目指して行動する

役職が上がることで、基本給に加えて役職手当が支給されるのが一般的です。例えば、課長や部長に昇格すれば、月数万円の収入アップが見込める可能性があります。
 
上司の期待に応える働き方や成果を積み重ね、評価されやすい行動を意識することがポイントです。
 

昇給交渉を行う

給料を上げてもらいたい場合、上司に交渉してみるのも一つの方法です。ただし、交渉をするには準備が重要です。自分の貢献度や成果、同業他社の相場といった客観的なデータを提示できる材料を用意しましょう。
 
また、タイミングも大切です。十分な実績がない状態で交渉すると、印象を悪くしてしまう可能性もあります。
 

転職で収入アップを狙う

今の会社に昇給のチャンスがない、または制度が整っていない場合、転職によって年収アップを図るのも選択肢の一つです。特に、同業種・同職種での転職であれば、これまでの経験を生かして高い評価を受けられる可能性があります。
 
転職サイトやエージェントを活用し、自分の市場価値を把握することから始めてみましょう。
 

40代後半以降も年収アップする可能性はある

データを見る限り、給与は50代まで上昇していく傾向があることから、40代以降も年収がアップする可能性はあります。ただし、その先に年収を伸ばせるかどうかは、企業の制度や自身の働き方によって大きく左右されます。
 
昇給のタイミングや評価の仕組みを理解し、スキルアップや昇格のチャンスをつかむ努力を重ねることで、収入アップにつなげることは可能でしょう。また、今の環境で成長が難しい場合は、転職によってキャリアの幅を広げるのも選択肢の一つです。
 
できることから行動を起こし、未来の収入と安心を築いていきましょう。
 

出典

厚生労働省 令和6年賃金構造基本統計調査の概況(7ページ)
 
執筆者 : FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー

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