平均年収の約2倍「900万円」を稼いでいるという友人。上位何%に該当するのでしょうか？
今回のケースで登場する「友人」は、その約2倍となる額を稼いでいます。
一般的に年収900万というと「高収入」と言われることもありますが、日本においてこれだけの額を稼いでいる人は、それほど多くないようです。今回の記事では、年収900万円に到達している人の割合をまとめました。
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年収900万円は何割くらいいる？
国税庁の同調査によると、給与所得者一人あたりの給与階級別割合は表1の通りです。
表1
| 給与階級（男女計） | 人数 | 全体に対する割合（％） |
|---|---|---|
| 100万円以下 | 413万6000人 | 8.1 |
| 100万円超 200万円以下 | 622万6000人 | 12.3 |
| 200万円超 300万円以下 | 709万3000人 | 14.0 |
| 300万円超 400万円以下 | 825万5000人 | 16.3 |
| 400万円超 500万円以下 | 781万7000人 | 15.4 |
| 500万円超 600万円以下 | 550万4000人 | 10.8 |
| 600万円超 700万円以下 | 362万1000人 | 7.1 |
| 700万円超 800万円以下 | 248万8000人 | 4.9 |
| 800万円超 900万円以下 | 163万8000人 | 3.2 |
| 900万円超 1000万円以下 | 119万1000人 | 2.3 |
| 1000万円超 1500万円以下 | 203万5000人 | 4.0 |
| 1500万円超 2000万円以下 | 45万1000人 | 0.9 |
| 2000万円超 2500万円以下 | 14万3000人 | 0.3 |
| 2500万円超 | 16万2000人 | 0.3 |
出典：国税庁長官官房企画課「令和5年分 民間給与実態統計調査－調査結果報告－」を基に筆者作成
年収900万円超を稼いでいる給与所得者は7.8％しか存在しませんでした。そのため、今回のケースの友人は、全体の上位約8％に属していることになります。ちなみにボリュームゾーンは「300万円超400万円以下」で、825万5000人おり、全体の16.3％にも上ります。
共働き世帯だと年収900万円を超えられる？
共働き世帯では、収入源が夫婦二馬力になるため、年収900万円に近づきやすいと思う方もいるでしょう。
総務省統計局の「家計調査／家計収支編 二人以上の世帯（2023年）」によると、夫婦共働き世帯の1ヶ月あたり実収入は「69万2685円」でした。同額を12ヶ月で乗じて年収を計算すると「831万2220円」です。
共働き世帯であっても、平均年収は900万円に達しません。そのため、年収900万円を単身で稼いでいるとすれば、高年収といえるでしょう。
年収アップを図る方法
年収をアップさせるのに効果的な方法はさまざまあります。
株式会社ビズヒッツが行った「年収アップのためにやっていることに関する意識調査」によると、年収アップのために社会人が取り組んでいることには、以下のようなものが挙げられます。
・副業に取り組む
・資格を取得する
・スキルアップを目指す
・転職する
・投資にお金を回す
・実績をアピールする
・ポイ活をする
最も多い回答は「副業」でした。本業以外で収入源を増やすことで、トータルでの年収アップを目指せます。現在の本業でも、資格取得やスキルアップなどにより昇給を目指せますが、ある程度頭打ちになっていると感じる場合、副業も視野に入れるといいでしょう。
転職は、これまでのキャリアやスキルをいかせる職場が見つかれば、今よりも好待遇を狙える可能性があります。ただし、初めての転職であれば特に、進め方が分からず失敗するリスクもあります。そのため、転職のプロがサポートしてくれる専門サービスを利用するといいかもしれません。
投資やNISAの税制優遇などを利用して、不労所得を増やす方法もあります。リスクを理解したうえで賢く資産運用できれば、実質的な年収アップにつながる可能性があります。
年収900万円は上位約8％
年収900万円を稼いでいる友人は、全体の上位約8％に属します。日本の給与所得者一人あたりの平均年収は「459万5000円」であるため、年収900万円はいわゆる高所得者に入ると言えます。
現役世代のうちに年収アップを果たし、老後の生活資金を確保したいと考える人は少なくないでしょう。年収アップを実現する手段は多々あります。現在の働き方を見直して、できることから始めてみてはいかがでしょうか。
出典
国税庁長官官房企画課 令和5年分 民間給与実態統計調査－調査結果報告（15、16、23ページ）
総務省 家計調査／家計収支編 二人以上の世帯（2023年）表番号3－11
株式会社ビズヒッツ 年収アップのためにやっていることに関する意識調査（PRTIMES）
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執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
