年収750万円・部長職の50代です。“年収のピーク”はもう過ぎた？まだ上がる可能性はある？
数字だけ見れば、同世代の中でも上位の収入です。でも心の中では、「もうピークは過ぎたのか…？ 」「まだ伸ばせるのでは？ 」という葛藤があるのではないでしょうか。
本記事では同世代・同職位との比較から、今後の年収の動き方を整理します。そして「ピークを過ぎても年収を伸ばすための具体策」を紹介。50代からでも収入を守り、さらに高めるための道筋を一緒に考えていきましょう。
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目次
「50代・部長で年収750万円」は世間的にどうなの？
国税庁の調査によると、50～54歳男性の平均年収は737万円、55～59歳男性では約702万円でした。
一方、厚生労働省の「令和5年賃金構造基本統計調査」によると、部長職の平均年収は約956万円です。年収750万円は部長職としてはやや控えめですが、同世代全体と比べれば明らかに高い水準です。
たとえば、地方の中小企業で課長職を務める人の年収は600万円台が多く、大企業の本社部長職では1000万円超になることも珍しくありません。所属する会社の規模や業界によって大きな差があります。
「年収のピーク」はもう過ぎた？ 今後の年収推移はどうなる？
一般社員の場合、年収のピークは50代後半で男性は約712万円、男女平均では約545万円であり、それ以降はゆるやかに減少します。
部長職の場合も50代前半から半ばにかけて年収の伸びが鈍化し、その後は横ばいあるいは微減に転じるケースが多いです。特に60歳の定年再雇用後は、年収が大幅に減少し、半減することも珍しくありません。
例えば、55歳で部長のまま定年を迎えたAさんは、60歳から再雇用で年収が400万円台に。住宅ローンや子どもの教育費が残っている場合、生活への影響は大きくなります。
つまり、何もしなければ現状維持すら難しいのが現実です。
年収をさらに伸ばすには？ 部長職50代の選択肢
50代部長でも、まだ年収アップを狙える道はあります。具体的には次のような方法です。
・企業内で上級職への昇格を目指す
執行役員や事業部長など、さらに高いポジションは年収1000万円超の可能性が高いです。次の人事異動に備えて成果を可視化し、上層部にアピールすることが重要です。
・大企業や成長業界への転職
IT、医薬品、インフラなどの成長分野では、管理職経験者の求人が豊富であり、50代でも即戦力として迎え入れる企業が増えています。
・副業での収入源確保
顧問契約、業界向けセミナー講師、専門記事の執筆などは経験を生かせる副業の代表例で、月10〜20万円程度の副収入も可能です。
・資格取得やスキル更新
経営・会計系の資格やDXスキルの習得は、社内外での評価を高め、年収交渉でも有利に働きます。
今こそ「攻めの50代」で未来をつくる
年収750万円の50代部長は、平均から見れば立派なポジションです。しかし、放っておけば定年後の収入は確実に下がります。
だからこそ、今の立場と経験を最大限に生かすべき時期です。昇格や転職、副業といった「攻めの選択」を組み合わせれば、60歳を過ぎても年収を維持・向上できる可能性があります。
不安を抱えるより、今から動く。これが“ピークを過ぎない”最大の秘策です。
出典
国税庁 1. 平均給与
厚生労働省 令和5年賃金構造基本統計調査
執筆者 : FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
