38歳の息子は役職に就かず「年収500万円」です。「責任が重いのは嫌だから」と出世意欲もないのですが、役職”あり”と”なし”で今後の収入はどれくらい違うのでしょうか？
本記事では、40代以降での役職あり・なしによる年収の違いや出世せずに収入を増やす方法について解説します。役職のあり・なしでどのくらい年収に差が生まれるのか気になる方は、ぜひ参考にしてください。
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40代以降の年収は役職のあり・なしでどのくらい違う？
厚生労働省の「令和6年賃金構造基本統計調査」によると、40代以降の役職なしと役職ごとの年収は表1の通りでした。
表1
| 役職なし | 係長級 | 課長級 | 部長級 | |
|---|---|---|---|---|
| 40～44歳 | 522万3900円 | 664万2500円 | 839万6000円 | 918万6500円 |
| 45～49歳 | 534万800円 | 667万400円 | 840万5100円 | 993万4200円 |
| 50～54歳 | 535万5700円 | 684万3200円 | 843万8300円 | 1021万2400円 |
| 55～59歳 | 546万6300円 | 700万1000円 | 848万1400円 | 1060万5400円 |
| 60～64歳 | 460万9700円 | 604万4400円 | 680万9200円 | 858万6500円 |
| 65～69歳 | 372万1200円 | 431万3400円 | 544万1500円 | 730万7500円 |
| 70歳～ | 336万7300円 | 520万7100円 | 465万600円 | 584万500円 |
出典：厚生労働省「令和6年賃金構造基本統計調査」を基に筆者作成
表1からも分かるように、40代以降は役職に就くかどうかで年収に大きな差が生まれます。例えば、55～59歳では、役職なしと部長級の役職では、513万9100円もの差が出ています。
ただし、この金額はあくまで目安です。企業規模や会社によって年収は変動する可能性がある点は、念頭においておきましょう。
昇進せずに収入を増やす方法
給料アップする方法は昇進だけではありません。ここでは、昇進せずに収入を増やす方法を解説します。
副業を始める
会社での昇進を望まない場合でも、副業で収入を得るという方法があります。例えば、プログラミングやデザイン、文章作成といったスキルを生かしたオンラインの受注型の仕事や、SNS・動画投稿などによる収益化なども検討できます。自分のライフスタイルに合った副業を選べば、本業と両立しながら収入を増やせるでしょう。
近年は副業を奨励する企業も増えており、以前に比べて始めやすい環境が整っています。ただし、会社の就業規則で副業が禁止されていないかを事前に確認しておきましょう。
スキルアップして評価を上げる
マネジメント能力や営業スキル、専門的な知識や対人スキルなど、日常業務の中で磨ける能力を高めていくことも収入アップにつながるでしょう。実力を評価されることで賞与や待遇の改善が期待できたり、転職時に高収入のポジションに就くチャンスが生まれたりします。
資格手当を狙う
企業によっては、一定の資格を取得すると資格手当という形で毎月の給料に上乗せされる制度があります。資格によって任される仕事の幅が広がる可能性もあるので、資格手当がなくても将来的に給料が上がるかもしれません。
ただし、資格を取っただけで即収入が上がるとは限らず、その資格を実務で生かす力が求められます。取得までの学習時間や費用も含め、計画的に取り組む必要があるでしょう。
転職する
「副業はできない」「スキルアップの評価も低い」と感じるなら、職場環境を変えるという選択肢もあります。今の職場では評価されづらい能力でも、他の会社では高く評価されるかもしれません。仕事内容や働く人間関係を一新したいと感じたら、自分の強みを生かせる職場への転職を前向きに考えてみるとよいでしょう。
役職ありと役職なしで年収に500万円以上の差が生まれる可能性もある
役職に就くか就かないかで、40代以降の年収は大きく差が生まれます。とはいえ、昇進を望まない方にとっても、年収アップの道が閉ざされているわけではありません。
副業に挑戦したり、資格を取得したりするなど、収入を増やす手段は複数存在します。重要なのは、自分に合った形で価値を高め、収入につなげていく姿勢です。年齢を重ねても安定した生活を続けるために、今できることから始めてみましょう。
出典
e－Stat政府統計の総合窓口 厚生労働省 令和6年賃金構造基本統計調査 一般労働者 役職 表番号1 役職、学歴、年齢階級別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額 産業計
執筆者 : FINANCIAL FIELD編集部
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