同窓会で久しぶりに会った友人たちの年収は「600万円」以上…！ 40代男性で年収「500万円」の私は、同世代平均より“下”なのでしょうか？
そこで本記事では、40代男性で年収500万円の方を例に、その年収は平均以下なのか、年収の差が生じる要因や年収アップの方法について解説します。
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目次
40代男性の年収500万円は平均より低め
厚生労働省が公表している「令和6年賃金構造基本統計調査」によると、40代男性における学歴別の平均年収は図表1の通りです。
図表1
| 40～44歳 | 45～49歳 | |
|---|---|---|
| 高校卒 | 約547万円 | 約579万円 |
| 専門学校卒 | 約546万円 | 約584万円 |
| 高専・短大卒 | 約630万円 | 約685万円 |
| 大学卒 | 約725万円 | 約813万円 |
| 大学院卒 | 約961万円 | 約1051万円 |
厚生労働省「令和6年賃金構造基本統計調査」を基に著者作成
※「きまって支給する現金給与額×12ヶ月＋年間賞与その他特別給与額」で計算
図表1を見ると、年収500万円は高校卒や専門学校卒の方の場合は平均ですが、高専・短大以上の方では平均以下です。友人の年収600万円以上でも大学・大学院卒の場合は平均以下であることが分かります。大学院卒と高校卒で比べると約450万円の差があることから、学歴は年収に大きく影響する要素の一つといえるでしょう。
役職や業種などで平均年収に大きな差が生じる
学歴を除いて同年代で年収の差が生まれる要因としては、役職や業種などが考えられます。役職手当や業種の市場規模、専門スキルや技術などの影響が理由です。以下で、それぞれの違いを見ていきましょう。
役職別の収入差
厚生労働省の「令和6年賃金構造基本統計調査」を見ると、役職によって収入に大きな差があります。非役職者の1ヶ月あたりの平均賃金は30万2800円、係長級が38万5900万円です。課長級は51万2000円、部長級が62万7200円でした。
非役職者と部長級を比較すると月に約32万円もの差があり、年収にすると380万円以上となります。役職は、同年代間で年収の差を生じさせる要因の一つといえるでしょう。
業種別の収入差
厚生労働省の「令和6年賃金構造基本統計調査」によると、賃金高い業種として「電気・ガス・熱供給・水道業」「金融業、保険業」が挙げられ、最も低い業種は「宿泊業、飲食サービス業」となります。
40代前半の賃金（月額）は、「電気・ガス・熱供給・水道業」が47万2600円、「金融業、保険業」が46万4300円ですが、「宿泊業、飲食サービス業」は29万5200円です。賃金の低い「宿泊業、飲食サービス業」と高い「電気・ガス・熱供給・水道業」「金融業、保険業」と比べると、月額で約17～18万円もの差になります。
一般的に収入が高い業種では、専門知識や高度な技術を求められます。その分責任も重く、少しのミスが大きな影響を及ぼすため、高い賃金を設定してあると思われます。
年収を上げるには部署異動や交渉、副業などがおすすめ
転職せずに年収を上げる方法として、給料が高い部署への異動や給与アップの交渉、副業を始めることが挙げられます。より高い給料を得られる環境に身を置くことや収入源を増やすことは、年収を増やすために有効です。
企業内では、部署によって給料や昇進のチャンスに差があります。そのため、より高い年収を得るために部署異動を願い出ることも一つの方法です。
また、現在の給料以上に成果を上げていて社内の評価が高い場合は、賃上げ交渉という方法もあります。給料は会社側が決定しますが、きちんとした理由や評価があれば、賃上げにつながる場合もあります。
さらに、副業を始めることも年収を増やす有力な手段です。近年では、専門知識やスキルがなくても取り組める分野が増えており、新たな収入源の確保に役立っています。
40代男性で年収が「500万円」であることに不安を感じるなら、今できることを考えてみよう
「令和6年賃金構造基本統計調査」によると、40代男性で年収500万円は平均よりも低いことが分かりました。年収に影響を与える要因の一つとして、学歴の差があります。しかし、同じ学歴でも役職や業種、企業規模、勤続年数などによって年収は大きく異なります。
周りの友人との差をこれ以上広げたくない場合は、お金に関する心配を少しでも減らすためにも、年収アップを目指すことが重要です。部署異動や給与交渉、副業の開始など、転職せずに給料を上げる方法は多数あります。自分にできることから取り組むことで、収入の改善を図りましょう。
出典
厚生労働省 令和6年賃金構造基本統計調査 一般労働者 産業大分類 第1表 年齢階級別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額
厚生労働省 令和6年賃金構造基本統計調査の概況
執筆者 : FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
