40代・年収「500万円」です。帰省中に会った同級生は「700万円台に乗った」そうですが、私の年収は平均よりも低いのでしょうか？

年収は同年代の友人や同僚と比べることで、自分の立ち位置が気になってしまうものです。特に40代は、キャリアや生活の安定を意識する時期でもあり、収入の差が将来への不安につながることもあります。
 
では、年収500万円という水準は実際に平均と比べて高いのか低いのか。本記事では、国税庁の「民間給与実態統計調査」をもとに、40代の収入水準を確認し、なぜ人によって差が生じるのかを解説します。さらに、今後収入を伸ばしていくためのヒントも紹介します。

「民間給与実態統計調査」で見る日本全体の平均年収と男女差

まずは全体の平均を確認しましょう。国税庁「令和5年分 民間給与実態統計調査」によれば、1年を通じて勤務した給与所得者の平均年収は460万円です。男性平均は569万円、女性平均は316万円となっており、性別で大きな開きがあります。
 
また、正社員（正職員）として働く人の平均は530万円、正社員以外（パート・アルバイト等）は202万円です。つまり、「500万円」という数字は、正社員として働く人の平均に近く、全体平均よりは上ということになります。
 

40代の平均はどれくらいか？ 500万円がどの位置かをデータで比較

国税庁の同調査によると、40～44歳の平均年収は501万円（男性は612万円、女性は343万円）、45～49歳は521万円（男性は653万円、女性は343万円）というデータがあります。
 
この数字を見ると、年収500万円は40代全体の中では平均的な水準にあたります。ただし、40代男性の平均が600万円を超えていることを考えると、男性の水準と比較した場合には低めに位置づけられる一方、女性の平均と比べれば大きく上回る数字です。
 
同級生が700万円台に到達している場合でも、それは役職や業界などの条件による差であることが多いといえます。
 

なぜ同年代でも年収に差が出るのか？ データが示す要因

性別や雇用形態の違いだけでなく、同じ40代でも収入に差が出る要因はいくつもあります。統計や実例から見えてくる主なものは次のとおりです。
 

・業界の違い

電気・ガスなどのインフラ、情報通信、金融業界は給与水準が高めですが、小売や飲食などは低い水準にとどまる傾向があります。
 

・企業規模や地域差

大企業ほど給与テーブルが高く、地方よりも首都圏の方が年収が高いケースが目立ちます。
 

・職種やスキル

専門性の高い職種や資格を要する仕事は評価が高く、成果に応じて収入も伸びやすい特徴があります。
 
このように、40代で年収500万円といっても、その位置づけは業界や職種、地域や役職によって大きく変わります。同級生との年収差は、こうした条件の違いが重なった結果といえるでしょう。
 

まとめ：500万円から上を目指すために押さえておきたいこと

40代で年収500万円は、日本全体の平均である460万円を上回り、40代の平均値とほぼ同じ水準にあります。ただし、男性平均や一部の業界の水準と比べると控えめに見えることもあり、比較の仕方によって印象が変わる数字です。
 
同級生が700万円台に達しているのは、役職や業界、企業規模、スキルといった条件が組み合わさった結果であり、必ずしも単純な能力差を示すものではありません。
 
とはいえ、収入を伸ばしたいと考えるなら、自分の業界や職種の水準を把握した上で、必要なスキルを磨いたり、管理職を目指したり、場合によっては転職を検討することが有効です。
 
年収500万円は十分に平均的な位置にありますが、取り組み次第でさらに上を目指すことは可能です。将来のキャリアを考える上で、今が見直しの良いタイミングになるかもしれません。
 

出典

国税庁長官官房企画課 令和5年分 民間給与実態統計調査
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー