年収は「1200万円」という30代の友人。かなり高収入だと思いますが、日本の給与所得者の上位何％に入るのでしょうか？
今回のケースでは、年収1200万円の30代の友人が登場します。国税庁長官官房企画課の「令和5年分 民間給与実態統計調査」によれば、令和5年における日本の平均年収は459万5000円（男女合計）のため、友人は2倍を優に超える年収を稼いでいることになります。
年収1000万円を超えると「高収入」とみなされることがありますが、具体的に上位何％に位置するのかは、あまり知られていないかもしれません。
そこで本記事では、日本の給与所得者全体の中で、年収1200万円がどのポジションにあるのか解説します。また、年収を上げる方法も紹介するため、参考にしてください。
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年収1200万円は上位5.5％に入る
国税庁長官官房企画課の「令和5年分 民間給与実態統計調査」によると、給与階級別に見た、各年収帯が占める全体での割合は表1の通りです。
表1
| 給与階級 | 全体に対する割合（％） |
|---|---|
| 100万円以下 | 8.1 |
| 100万円超200万円以下 | 12.3 |
| 200万円超300万円以下 | 14.0 |
| 300万円超400万円以下 | 16.3 |
| 400万円超500万円以下 | 15.4 |
| 500万円超600万円以下 | 10.8 |
| 600万円超700万円以下 | 7.1 |
| 700万円超800万円以下 | 4.9 |
| 800万円超900万円以下 | 3.2 |
| 900万円超1000万円以下 | 2.3 |
| 1000万円超1500万円以下 | 4.0 |
| 1500万円超2000万円以下 | 0.9 |
| 2000万円超2500万円以下 | 0.3 |
| 2500万円超 | 0.3 |
出典：国税庁長官官房企画課「令和5年分 民間給与実態統計調査」を基に筆者作成
今回のケースで友人が稼いでいる1200万円は「1000万円超1500万円以下」のカテゴリにあたります。年収1000万円を超える給与所得者の合計が5.5％のため、年収1200万円は上位5.5％以内に入ると考えられます。
ちなみに年収800万円を超える給与所得者は全体の「11％」です。ボリュームゾーンは「年収300万円超400万円以下」であり、この階級以下の給与所得者のみで、全体の50.7％と過半数を占めています。
30代の平均年収は431万円～466万円
続いて、30代の給与所得者が得ている平均給与と、今回のケースの友人の年収を比較してみましょう。
同資料では、「30～34歳」の平均給与は「431万円」で、「35～39歳」の平均給与は「466万円」でした。
友人が得ている1200万円の年収と比較すると、3分の1近くの水準です。そのため友人の年齢を考慮すれば、1200万円は高収入といえるでしょう。
年収を上げる方法は？
年収は、企業における本人の立ち位置や年齢、スキル、経験、勤続年数などさまざまな要素に左右されます。また、どの業種に属しているかによっても差が出る可能性があります。
そのため収入アップの方法は一概には語れませんが、おおむね共通して取り組める点には、次のものが挙げられます。
・残業など活用できる手当を増やす
・スキルを磨いたり資格を取得したりして、職場での存在価値を高める
・副業を始めて収入源を増やす
今の職場で年収を高めるのであれば、稼働時間を増やしたり自身のキャリアアップを目指したりすることが現実的でしょう。
一定のスキルがあれば、同業種で年収の高い企業への転職も選択肢になります。あるいは独立して取り分を増やす方法もあるでしょう。
各種投資で不労所得を得ることも可能です。ただし資産運用にはリスクも伴うため、慎重な判断も求められます。
年収1200万円は上位5.5％
今回のケースで友人が稼いでいるとされる年収1200万円は、日本の給与所得者の上位5.5％以内に入ります。
また、令和5年における日本の平均年収が459万5000円であることを踏まえると、1200万円は高所得者といえるでしょう。
年収を上げる方法はさまざまあります。ご紹介した方法を参考にしつつ、将来設計を考えてみてはいかがでしょうか。
出典
国税庁長官官房企画課 令和5年分民間給与実態統計調査 II 1年を通じて勤務した給与所得者 2 平均給与（15ページ）、〔年齢階層別の平均給与〕（21ページ）、3 給与階級別分布（23ページ）
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
