高級外車に乗るご近所さんは「パイロット」だそうです。優雅な生活を送っているようですが、「年1000万円」くらいは稼いでいるのでしょうか？
今回のケースでも、パイロットである近隣住民は高級外車に乗っているとのことで、生活にゆとりがある様子が見てとれます。
では具体的にパイロットはどれくらいの収入を得ているのか、「賃金構造基本統計調査」を基に見ていきましょう。
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パイロットの平均年収はいくら？
令和6年度の「賃金構造基本統計調査」によると、パイロット（航空機操縦士）の収入は表1の通りです。
表1
| 平均収入 | |
|---|---|
| きまって支給する現金給与額（1年間） | 1522万800円 |
| 年間賞与その他特別給与額 | 174万9900円 |
| 合計 | 1697万700円 |
出典：総務省統計局「賃金構造基本統計調査（令和6年度）」を基に筆者作成
平均では、パイロットの年収は約1700万円に達します。
国税庁の民間給与実態統計調査（令和6年分）によると、他産業の従事者も含む、給与所得者全体の平均給与は477万5000円でした。これとパイロットの年収を比較すると、3倍以上の差になることが分かります。この結果を見る限り、パイロットは高収入の仕事といえるでしょう。
しかし、パイロットといえど在籍する企業規模によって、平均年収は大きく異なる傾向にあるため注意が必要です。
企業規模別に見た平均収入が表2の通りです。
表2
| 企業規模 | 平均収入 |
|---|---|
| 1000人以上 | 1725万8300円 |
| 100～999人 | 1600万7100円 |
| 10～99人 | 716万6000円 |
出典：総務省統計局「賃金構造基本統計調査（令和6年度）」を基に筆者作成
数百人以上の企業規模では1600万円を超える年収ですが、100人未満の企業規模では700万円ほどと、収入に大きな差があります。
パイロットの仕事内容
パイロットの仕事は多岐に渡ります。代表的な業務は航空機の操縦ですが、機長になると客室乗務員などの監督も行います。副操縦士は、機長に万が一の事態が起きた際、業務を引き継げるように備えなければなりません。
パイロットの業務は搭乗中以外にもおよびます。フライト前には気象データを入念にチェックし、どうすれば安全なフライトができるかを立案します。また、高度や速度、燃料量など細かなフライトプランの選択も必要です。
着陸した後は飛行日誌に記録し、整備担当者と連携して航空機の保全に努めます。ほかにも、後続便に向けて航路の気象状況を共有します。
パイロットはフライト前後の長時間にわたって、このように乗客の安全を守る業務を遂行しなければなりません。
パイロットになるには
パイロットとして働くには、有資格者になる必要があります。一般的な流れとしては、「自家用操縦士」や「事業用操縦士」などの資格を取得し、最終的に「定期運送用操縦士」の資格を取得します。
資格取得に向けた主な進路は、高校卒業後のスタート地点によって大きく2つに分けられます。
1つは専門学校や短期大学などを経て「航空大学校」に進学したのち、航空会社に就職するルートです。もう一方は、高校卒業後に一般の大学に進学し、それから航空会社かパイロット養成施設へと進むルートです。
どちらのルートで進んだとしても、航空会社で訓練を受け、副操縦士として十分な経験を積んでから、機長へとキャリアアップすることになります。
パイロットとして安定した業務を行うためには、知識だけではなく、不測の事態に対応できる判断力や決断力、英語でのコミュニケーション能力なども求められます。
パイロットの平均年収は約1700万円
パイロット全体の平均年収は約1700万円でした。給与所得者全体の平均年収と比較すると、かなりの額を稼いでいるようです。今回のケースで、ご近所さんが高級外車を所有するなど優雅な生活を送れるのもそのためかもしれません。
もちろん、収入が多ければ必ず生活にゆとりが生まれるとは限りません。家族構成やライフスタイルなどによっては、収支バランスが安定しないことも考えられます。
出典
総務省統計局 e-Stat 賃金構造基本統計調査 職種（小分類）別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額（産業計）
国税庁長官官房企画課 民間給与実態統計調査（令和6年分） 16ページ
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
