トップ > 年収

息子の友達は「航空大学校」に進学するそうです。飛行機のパイロットは「高給取り」のイメージですが、実際“年収1500万円以上”って本当ですか？

執筆者 : FINANCIAL FIELD編集部

配信日: 2025.11.28

この記事は約 3 分で読めます。

息子の友達は「航空大学校」に進学するそうです。飛行機のパイロットは「高給取り」のイメージですが、実際“年収1500万円以上”って本当ですか？

息子の友達が「パイロット」を目指していると聞くと、「高収入」のイメージを持つ方もいるのではないでしょうか。

本記事では、「航空大学校」の費用やパイロットの平均年収、国家公務員のパイロットというキャリアについてなど、お金の側面からパイロットの仕事を詳しく見ていきます。

執筆者 : FINANCIAL FIELD編集部 ▼

ファイナンシャルプランナー

FinancialField編集部は、金融、経済に関する記事を、日々の暮らしにどのような影響を与えるかという視点で、お金の知識がない方でも理解できるようわかりやすく発信しています。

編集部のメンバーは、ファイナンシャルプランナーの資格取得者を中心に「お金や暮らし」に関する書籍・雑誌の編集経験者で構成され、企画立案から記事掲載まですべての工程に関わることで、読者目線のコンテンツを追求しています。

FinancialFieldの特徴は、ファイナンシャルプランナー、弁護士、税理士、宅地建物取引士、相続診断士、住宅ローンアドバイザー、DCプランナー、公認会計士、社会保険労務士、行政書士、投資アナリスト、キャリアコンサルタントなど150名以上の有資格者を執筆者・監修者として迎え、むずかしく感じられる年金や税金、相続、保険、ローンなどの話をわかりやすく発信している点です。

このように編集経験豊富なメンバーと金融や経済に精通した執筆者・監修者による執筆体制を築くことで、内容のわかりやすさはもちろんのこと、読み応えのあるコンテンツと確かな情報発信を実現しています。

私たちは、快適でより良い生活のアイデアを提供するお金のコンシェルジュを目指します。

1 「飛行機のパイロット」の年収は“平均約1697万円”
2 「航空大学校」を卒業するまでには“600万円以上”かかる可能性
3 「国家公務員のパイロット」という選択肢も
4 まとめ

「飛行機のパイロット」の年収は“平均約1697万円”

厚生労働省の職業情報提供サイト「job tag」によれば、飛行機のパイロットは職業分類として「航空機操縦士」にあたります。

厚生労働省が発表した「令和6年賃金構造基本統計調査」によると、「航空機操縦士」の年収は「平均約1697万円」です。国税庁の「令和6年分民間給与実態統計調査」では、1年を通じて勤務した給与所得者全体の平均給与は「478万円」でした。この数字と比較すると、「飛行機のパイロット」はかなりの高収入であるといえそうです。

母の収入は「月5万円」の年金のみ。私は年収320万で援助ができません…「生活保護」に頼ってもらうべきでしょうか…？

収入が月に5万円の年金しかないなど、離れて住んでいる親の生活が苦しいと心配になることもあるでしょう。自分が援助したいと思っても、経済的に余裕がないケースもあります。例えば、年収が320万円程度で、自分の生活だけで精いっぱいという人もいるでしょう。本記事では、このような状況において生活保護を勧めたほうがよいのか解説します。

更新日:2025.10.21

「航空大学校」を卒業するまでには“600万円以上”かかる可能性

前記の「job tag」によると、旅客機を運航するには「定期運送用操縦士」の資格が必要です。通常は自家用操縦士、事業用操縦士、定期運送用操縦士という順に資格を取得し、ステップアップするケースが一般的とされています。

その資格取得のルートとして代表的な2つに、「航空会社に入社して養成訓練を受ける方法」と「航空大学校に入学する方法」があります。

航空大学校の入試では、学力検査・身体検査・心理検査・口述試験・操縦適性検査など多岐にわたる試験や検査が行われます。

「航空大学校」に必要なおおよその学費は以下の通りです。

・入学料：28万2000円
・制服・教材費など（入学直後）：約8万円
・学科課程：100万1000円
・フライト課程：120万2000円・120万2000円・140万3000円

さらに、寄宿料（月額1500円を課程ごとに前納）のほか、毎月の生活費として寮費・食費（約4万6000円）、学用品など（約8000円）、被服のクリーニングなど（約5000円）、雑費など（約4000円）がかかるようです。つまり、卒業までの費用としては”600万円以上”かかる可能性があります。

「国家公務員のパイロット」という選択肢も

パイロットと聞くと民間航空会社を思い浮かべるかもしれませんが、「国家公務員のパイロット」として空を飛ぶ選択肢もあります。警察や消防、国土交通省航空局などのほか、海上保安庁と航空自衛隊では定期的に採用を行っているようです。

海上保安庁は、「海上保安学校」か「海上保安大学校」で学び選抜されることで、航空自衛隊では高校・大学・防衛大学校などを経て、訓練を重ねて一定の基準を満たすことにより「パイロット」になれるチャンスがあるようです。

まとめ

パイロットになるまでの道のりには、学費や訓練費といった大きな投資が必要です。600万円を超える航空大学校の費用を聞くと「高い」と感じるかもしれませんが、資格を取得し、旅客機を操縦するようになれば、平均年収およそ1697万円という高いリターンが見込めるでしょう。

パイロットとして働くためには、はじめにしっかりとした資金の準備が必要ですが、将来的には経済的な安定を望める選択肢だといえそうです。