年収500万円と年収800万円、どちらが本当に「得」なのか? 手取り(可処分所得)で比較

配信日: 2025.12.14
年収500万円と年収800万円、どちらが本当に「得」なのか? 手取り(可処分所得)で比較
「どうせなら年収800万円ぐらいは目指したい」と多くの会社員が思う一方で、「手取りは思ったより増えない」と感じる人も少なくありません。実際、税金や社会保険料の負担を考えると、年収増がそのまま生活の豊かさにつながるとはかぎらない場合があります。
 
本記事では、年収500万円と800万円の手取り(可処分所得)を比較しながら、どちらが「得」なのかを考えてみます。
小山英斗

CFP(日本FP協会認定会員)

1級FP技能士(資産設計提案業務)
住宅ローンアドバイザー、住宅建築コーディネーター
未来が見えるね研究所 代表
座右の銘:虚静恬淡
好きなもの:旅行、建築、カフェ、散歩、今ここ

人生100年時代、これまでの「学校で出て社会人になり家庭や家を持って定年そして老後」という単線的な考え方がなくなっていき、これからは多様な選択肢がある中で自分のやりたい人生を生涯通じてどう実現させていくかがますます大事になってきます。

「未来が見えるね研究所」では、多くの人と多くの未来を一緒に描いていきたいと思います。
https://miraiken.amebaownd.com/

年収500万円と800万円の手取りを比較

仮に40歳独身の会社員で、給与所得控除や社会保険料を一般的な水準で試算すると、おおよそ図表1のようになります。なお、令和7年度税制改正により、基礎控除や給与所得控除の一部に見直しが行われています。
 
改正内容は所得水準などによって影響が異なるため、本記事では比較を分かりやすくする目的で、令和6年分の控除額を用いて試算しています。
 
図表1

年収 所得税・住民税・社会保険料などの合計 手取り(概算)
500万円 約113万円 約387万円
800万円 約212万円 約588万円

※全国健康保険協会(協会けんぽ) 令和7年度保険料額表(東京都)や国税庁の所得税の速算表などから筆者試算
 
手取りベースで見ると、年収差300万円に対して手取りの差は約201万円です。すべての増収部分に高税率がかかるわけではありませんが、結果として増えた年収のうち約3分の1は税金や社会保険料で消えてしまう計算となります。
 

「所得税率の上昇」が効いてくる
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