「パイロット」と「CA」の知人夫婦。世帯年収はどのくらいあるの?

配信日: 2025.12.26
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「パイロット」と「CA」の知人夫婦。世帯年収はどのくらいあるの?
職業が「パイロット」や「CA」と聞くと、年収が高いイメージを抱きやすいでしょう。
 
なかでも「パイロット」と「CA」の夫婦の場合、世帯年収はどのくらいになるのか、全体的な世帯年収の平均と比べるとどのくらい高いのか、確認したくなる人もいるかもしれません。
 
本記事では、パイロットとCAの年収が高い理由も含めてご紹介します。
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パイロットとCAの平均年収はそれぞれいくら?

厚生労働省の「賃金構造基本統計調査」では、パイロットを「航空機操縦士」、CAを「航空機客室乗務員」に分類しています。
 
「令和6年賃金構造基本統計調査」によると、航空機操縦士の「きまって支給する現金給与額」は126万8400円、「年間賞与その他特別給与額」は174万9900円です。年収を「きまって支給する現金給与額×12ヶ月+年間賞与その他特別給与額」で計算すると、1697万700円になります。
 
一方、航空機客室乗務員の「きまって支給する現金給与額」は40万5000円、「年間賞与その他特別給与額」は110万700円です。同様に年収を計算すると、596万700円になります。
 
今回は「パイロットとCAの夫婦」ということなので、2人の年収を合わせると、世帯年収は2293万1400円です。
 

世帯年収の平均と比較するとどのくらい差がある?

厚生労働省の「2024(令和6)年 国民生活基礎調査の概況」によると「全世帯」の平均所得金額は、1世帯あたり536万円となっています。
 
パイロットとCAの夫婦の世帯年収は2000万円を超えているため、全世帯の平均よりも1700万円以上高い水準であることが分かります。
 
参考までに、全世帯の平均所得金額を世帯主の年齢階級別にしたものを表1にまとめました。
 
表1

年齢階級 1世帯あたり平均所得金額
29歳以下 336万4000円
30~39歳 605万7000円
40~49歳 739万8000円
50~59歳 750万円
60~69歳 612万1000円
70歳以上 373万6000円

出典:厚生労働省「2024(令和6)年 国民生活基礎調査の概況」を基に筆者作成
 
最も平均所得金額が高いのは「50~59歳」の750万円ですが、それでもパイロットとCAの夫婦の世帯年収の方が1500万円以上高くなっています。
 

パイロットやCAの年収が高い理由

パイロットは空の上で大勢の乗客の命を預かる仕事です。その精神的な負担の大きさにくわえ、不規則な勤務が続くことによる肉体的な負担の大きさも、年収の高さにつながっていると考えられます。
 
また、万全な体調で操縦する必要があるため、心身の状態を常に整えておかなければなりません。技能を磨くとともに心身の状態を完璧に整え続けることは簡単なことではないでしょう。
 
そのほか、パイロットになることの難しさも年収に関係していると考えられます。パイロットの就職試験は倍率が高く、採用後は何年もトレーニングを積み重ねなければなりません。
 
一方のCAはパイロットほど年収が高くはありませんが、日本全体の平均年収である478万円と比べると100万円以上、上回っています。年収が高めである理由には、高い英語力やコミュニケーション能力が求められることや、乗務手当・深夜勤務手当・宿泊手当などの手当が充実していることなども挙げられるでしょう。
 

パイロットとCAの平均年収を合計すると、世帯年収は2000万円以上ある可能性がある

厚生労働省の調査によると、パイロットの平均年収は1697万700円、CAの平均年収は596万700円なので、パイロットとCAの平均年収を合計すると2000万円以上です。全世帯における世帯年収の平均よりも1700万円以上、上回っていることが分かります。
 
パイロットとCAはいずれも専門性・責任の重さが高い職業であり、共働き世帯では2000万円を超える世帯年収になるケースも珍しくないでしょう。
 

出典

e-Stat政府統計の総合窓口 厚生労働省 令和6年賃金構造基本統計調査 一般労働者 職種 表番号1 職種(小分類)別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額(産業計)
厚生労働省 2024(令和6)年 国民生活基礎調査の概況 II 各種世帯の所得等の状況 1 年次別の所得の状況(9ページ)、3 世帯主の年齢階級別の所得の状況(10ページ)
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー

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