最近結婚した友人が専業主婦になり家賃16万円の物件に住んでいます。家賃は手取りの3分の1とすると月収50万円ほど。20代でその手取りってあり得ますか？
特に20代は、働き方や収入の差が大きくなりやすい時期です。見えている生活水準だけで相手の家計を判断してよいのか、気になる人も多いのではないでしょうか。
そこで記事では、住居費と収入の関係を整理しながら、数字だけでは分からない実態について解説します。
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目次
家賃16万円から逆算すると、手取りは月48～50万円が目安
家賃16万円が「手取りの3分の1」という前提なら、必要な手取り月収は約48万円になります。端数や管理費を含めて考えると、感覚的には月50万円前後と見てよいでしょう。
実際、不動産系の記事や家計アドバイスでは、無理なく暮らすための家賃目安を「手取りの30％前後」とすることが多く、このラインを守れば生活費とのバランスが取りやすいとされています。
ただし、これはあくまでも目安です。特に最近は、税金や社会保険料、物価の上昇などを踏まえると、家賃は手取りの25％程度に抑えたほうが生活にゆとりが生まれやすいという見方もあります。
つまり、家賃16万円の家に住んでいるからといって、必ずしも手取り48～50万円であるとはかぎりません。家計の状況や生活スタイルによって、かなり余裕を持って住んでいる人もいれば、住居費に相当な割合を当てている人もいます。家賃から収入を逆算する考え方は便利ですが、あくまで目安として見る必要があります。
20代で手取り50万円は可能だが、かなり少数派
パーソルキャリア株式会社（東京都港区）が運営する転職情報サイト「doda」が公開する「平均年収ランキング（2024年版）」によると、dodaに登録した20代の平均年収は360万円とされています。この数値と比べると、手取り月50万円はかなり高い水準だといえます。
手取り月50万円を目指す場合、一般的な税・社会保険負担を想定すると、額面月収が約68万円、年収では約815万円が目安になります。20代でこの年収に届く一定数の人はいるものの、全体で見れば少数派と考えられます。
もちろん、20代でそこまで稼ぐ人がいないわけではありません。外資系企業やインセンティブ型の営業職、IT系の専門職、金融、コンサルティングなどでは、20代でも年収600万円を超える人も少なくありません。ただし、20代全体の平均年収が360万円前後であることを踏まえると、そのような高収入層は全体から見れば少数派です。
そのため、「20代で手取り50万円はあり得るか」と聞かれれば、答えは「あり得るが、一般的ではない」となります。20代の多くから見ればかなり少数派ですが、専門職やハイパフォーマー層の中では現実に存在する水準です。
家賃だけでは本当の収入は分からない理由
注意したいのは、住んでいる家の家賃だけで、相手の月収を正確に判断することはできないという点です。会社が数万円負担すれば、本人の実質負担は大きく下がるため、同じ家賃でも収入水準は異なる可能性があります。
さらに、結婚を機に貯金を使って多少よい家に住む人もいれば、親から資金援助を受けているケースもあります。また、ボーナスが大きい家庭では、毎月の給与だけでは見えない余裕が生まれることもあり、給与額だけでは家計の実態を正確に読み取ることはできません。
一方、見た目は余裕がありそうでも、家賃の負担が重く、貯蓄が十分にできていない家庭もあります。つまり、家賃16万円という情報だけでは、「夫の手取りは必ず50万円」と断定することはできません。
生活水準は、給与だけでなく、勤務先の制度（家賃補助・住宅手当など）、貯蓄、家族の支援、将来設計によっても大きく変わるからです。
20代で高い家賃の家に住んでいても、すぐに収入を決めつけないようにしよう
結論として、家賃16万円の物件に住む20代既婚者で、配偶者が専業主婦である場合でも、夫の手取り月50万円前後はあり得ます。20代全体の平均年収と比べるとかなり高い水準で少数派になりますが、職種や会社次第によっては実現可能な範囲です。
大切なのは、「家賃が高いから高収入に違いない」と単純に考えすぎないことです。家賃は家計の考え方だけでなく、会社の住宅手当や家賃補助の有無によっても変わります。
もし自分の感覚と比べて驚いたとしても、家賃だけで相手の収入や暮らし向きを判断しないほうが、より冷静な見方になります。数字で考える視点は大切ですが、家計の背景や将来のリスクなど数字だけで見えない事情もあると理解しておくと、無用な比較や不安を減らしやすくなるでしょう。
出典
パーソルキャリア株式会社 doda 平均年収ランキング（年齢別・年代別の年収情報）【2024年版】
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
