久しぶりに会った友人に「40歳でその給料？」と馬鹿にされました…。ボーナス込みで「年収525万円」は“底辺”なのでしょうか？
結論からいうと、年収525万円は日本全体の平均給与よりは高めですが、40歳正社員男性や大企業勤務者と比べると、やや物足りなく見える場合もあります。
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月給35万円と賞与3ヶ月なら年収は約525万円
まず、現在の給与を年収で考えてみましょう。月給35万円が12ヶ月で420万円、ボーナスが年3ヶ月分なら105万円です。合計すると、年収は約525万円になります。ここでいう年収は、税金や社会保険料が引かれる前の額面です。
国税庁の令和6年分民間給与実態統計調査では、1年を通じて勤務した給与所得者の平均給与は478万円、正社員の平均給与は545万円です。これと比べると、年収525万円は全体平均より高く、正社員平均に近い水準といえます。調査対象となった全体の平均年齢は47.2歳です。
また、1年を通じて勤務した給与所得者のうち、男性の平均給与は35歳から39歳で574万円、40歳から44歳で630万円で、55歳から59歳の735万円のピーク値まで年齢と比例しています。ちょうど40歳の男性であるならば、574万円と630万の中間あたりが平均であると推測できるでしょう。
しかし、、友人の一言や統計データだけで「自分は少ない」と決めつける必要はありません。友人が大企業勤務、管理職、都市部勤務、残業代が多い職種なら、あなたより高い年収かもしれません。一方で、地方勤務や中小企業、残業が少ない職場では、年収525万円は十分に安定した水準と見ることもできます。
また、月給35万円でも、住宅手当、家族手当、退職金制度、企業年金、福利厚生があるかどうかで実質的な待遇は変わります。年収だけでなく、働き方全体で見ることが大切です。
40歳の平均と比べるなら性別や職種も分けて見る
40歳の給与平均を見るときは、単純な全国平均だけでは判断しにくいです。給与は年齢だけでなく、性別、雇用形態、職種、業種、会社規模、学歴、勤務地によって差が出ます。
たとえば、同じ40歳でも、管理職になっている人と一般社員の人では給与が違います。営業職で成果給がある人、ITや金融など給与水準が高い業種の人、大企業勤務の人は、平均より高くなりやすいです。一方で、福祉、サービス、小売、地方勤務などでは、平均より低くなることもあります。
また、月給だけで比べると誤解が生まれます。月給が高くてもボーナスが少ない会社もあれば、月給は普通でも賞与が多い会社もあります。退職金制度がある会社とない会社でも、長期的な待遇は違います。
友人の「少ないね」は、その人の勤務先や価値観から見た感想にすぎません。比較するなら、自分と同じ業界、同じ職種、同じ地域、同じ企業規模の求人や統計を見るほうが現実的です。転職サイトの求人年収や、会社の賃金テーブルを確認すると、今の立ち位置が分かりやすくなります。
給与が少ないかより今後増える余地を見る
40歳で年収525万円が少ないかどうかより重要なのは、今後の収入が伸びる余地があるかです。40代は、住宅ローン、教育費、老後資金の準備が重なりやすい時期です。現在の年収で家計が回っていても、子どもの進学や親の介護が始まると負担が増えることがあります。
まず確認したいのは、会社の昇給制度です。今後も毎年昇給するのか、役職に就かないと頭打ちになるのか、賞与は安定しているのかを見ましょう。もし昇給がほとんどなく、責任だけ増える職場なら、転職や副業、資格取得を検討する価値があります。
ただし、転職すれば必ず年収が上がるわけではありません。40歳での転職は、経験や専門性が評価される一方で、未経験分野では年収が下がることもあります。今の会社で役職を目指すのか、専門性を高めるのか、転職市場での価値を確認するのかを冷静に考えましょう。
家計面では、収入を増やすだけでなく支出の見直しも大切です。スマホ代、保険、サブスク、車、住宅ローンの金利などを見直すと、手取りを増やすのと同じ効果があります。給与に不安を感じたら、収入と支出の両方を点検しましょう。
まとめ
40歳で月給35万円、ボーナス年3ヶ月分なら、年収は約525万円です。国税庁の平均給与478万円よりは高く、正社員平均545万円に近い水準です。そのため、日本全体で見れば、決して明らかに少ないとは言い切れません。
ただし、40歳正社員、都市部、大企業、管理職、給与水準の高い業種と比べると、やや控えめに見える場合もあります。友人の一言だけで判断せず、自分と近い条件の人と比べることが大切です。
今後は、給与が上がる余地、賞与の安定性、退職金や福利厚生、家計の余裕を確認しましょう。年収525万円でも、固定費を抑えれば十分に家計を整えられます。平均より上か下かだけでなく、将来の支出に備えられるかを基準に考えることが大切です。
出典
国税庁長官官房企画課 令和６年分 民間給与実態統計調査
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
