35歳独身の私に「がん保険や生命保険に入ったら？」と親から言われます。独身の私は保険に入る必要はあるのでしょうか？

「保険くらい入ったほうがいい」と親に言われて、いらないのではと疑問を感じてはいませんか？ 特に、すでにある程度の貯金や投資を進めている場合、民間の保険に加入する必要性について悩む人も多いでしょう。
 
本記事では、独身者が保険に加入すべきかどうか、また貯金や新NISAとのバランスについて考えていきます。

中年の独身は民間保険に入る意味はある？

35歳で独身というと、周囲から「そろそろ保険くらい入ったほうがいいのでは？」と言われる機会が増える年齢かもしれません。しかし、本当にがん保険や生命保険が必要なのでしょうか。特に、すでに貯金を積み立てたり、新NISA（少額投資非課税制度）を活用したりして資産形成を行っている場合、保険の必要性は慎重に考えるべきでしょう。
 

独身なら多額の死亡保障は不要なことも

独身で扶養家族がいない場合、死亡時に必要な費用は葬儀代程度に限られることが多いです。そのため、多額の死亡保障は必ずしも必要とはいえません。
 
また、医療保険は病気やけがのリスクへの備えを目的としていますが、リスクが低い状況であれば貯金や投資で十分に対応できるケースもあります。
 
このほか、がん保険については、自分が罹患した場合の治療費や収入の減少をカバーする目的で加入を検討する人も多いのではないでしょうか。こちらも、健康保険制度の手厚さを考慮すると、そこまで必要ではない場合もあります。
 

貯金と投資、保険の最適な「バランス」とは？

貯金・投資・保険のバランスは、個人のライフスタイルやリスクに対する許容度によって異なります。そこで、以下のポイントを抑えながら、効率的な資産形成を目指していきましょう。
 

貯金の役割：緊急時の備え

貯金は、突然の出費に対応するための「安全資産」としての役割があります。目安として、生活費の3～6ヶ月分を確保しておけば、突然の収入減少や緊急の医療費にも対応できるでしょう。
 

投資の活用：将来の資産形成

新NISAを活用することで、資産運用の効率を高めることができます。非課税枠内で投資信託や株式に投資すれば、長期的な資産形成が可能です。特に、30代は時間を味方にできる年代でもあり、運用期間が長いほど複利効果が大きくなります。
 

保険の見極め：必要な保障のみ加入

民間保険に加入する際は、まず公的保険でどこまでカバーできるかを確認しましょう。日本の健康保険制度は自己負担割合が3割で、高額療養費制度によって医療費の自己負担分も上限が設定されています。そのため、高額な医療費が発生しても、公的保険でカバーできる部分が大きいです。
 
民間保険が必要と感じる場合には、掛け捨て型の商品を選ぶことでコストを抑えることが可能です。例えば、がん保険を検討する際には、必要最低限の保障内容に絞り込むようにしましょう。また、差額ベッド代や、働けなくなった期間の就業補償をメインとした保険もおすすめです。
 

まとめ

今の30代の親世代は、保険が資産形成の一環として重要視されていた時代に育ちました。そのため、保険への加入を強くすすめてくることが少なくないでしょう。しかし、現代では新NISAをはじめとする投資手段が広がり、貯金と投資でリスクを分散させることがより効果的な選択肢となっています。
 
各個人の状況によって、最適な資産形成の方法は異なります。保険が必要かどうかを判断する際は、自分のライフスタイルやリスクを明確にしたうえで、公的制度や自己資産とバランスを取るようにしましょう。
 

出典

金融庁 NISA特設ウェブサイト NISAを知る
全国健康保険協会 協会けんぽ 高額な医療費を支払ったとき（高額療養費）
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー