公開日: 2021.04.22 暮らし

ライフイベントにはどのくらいの費用がかかるの?(その1)

執筆者 : 小山英斗

将来どんなことを実現していきたいか、希望を明確にしていくことはライフプランニング(人生設計)をする上で大事なステップとなります。家庭によって将来に思い描くライフイベントはさまざまです。ライフイベントの実現には、たくさんのお金が必要になるかもしれません。
 
人生の大きなライフイベントに関連するデータや費用の目安を知っておくことは、必要なお金の準備の参考になります。代表的なライフイベントに関連するデータを見ていきましょう。
 
小山英斗

執筆者:

執筆者:小山英斗(こやま ひでと)

CFP(日本FP協会認定会員)

1級FP技能士(資産設計提案業務)
住宅ローンアドバイザー、住宅建築コーディネーター
未来が見えるね研究所 代表
座右の銘:虚静恬淡
好きなもの:旅行、建築、カフェ、散歩、今ここ

人生100年時代、これまでの「学校で出て社会人になり家庭や家を持って定年そして老後」という単線的な考え方がなくなっていき、これからは多様な選択肢がある中で自分のやりたい人生を生涯通じてどう実現させていくかがますます大事になってきます。

「未来が見えるね研究所」では、多くの人と多くの未来を一緒に描いていきたいと思います。
https://miraiken.amebaownd.com/

小山英斗

執筆者:

執筆者:小山英斗(こやま ひでと)

CFP(日本FP協会認定会員)

1級FP技能士(資産設計提案業務)
住宅ローンアドバイザー、住宅建築コーディネーター
未来が見えるね研究所 代表
座右の銘:虚静恬淡
好きなもの:旅行、建築、カフェ、散歩、今ここ

人生100年時代、これまでの「学校で出て社会人になり家庭や家を持って定年そして老後」という単線的な考え方がなくなっていき、これからは多様な選択肢がある中で自分のやりたい人生を生涯通じてどう実現させていくかがますます大事になってきます。

「未来が見えるね研究所」では、多くの人と多くの未来を一緒に描いていきたいと思います。
https://miraiken.amebaownd.com/

結婚に関連するデータ

結婚時の夫と妻の平均年齢と挙式、披露宴にかかる費用の全国平均は以下のように推移しています。
 

2014年 2015年 2016年 2017年 2018年 2019年 2020年
30.3歳 30.3歳 30.0歳 30.0歳 29.9歳 30.0歳 29.8歳
28.8歳 28.8歳 28.5歳 28.6歳 28.4歳 28.4歳 28.3歳
挙式費用 333.7万円 352.7万円 359.7万円 354.8万円 357.5万円 354.9万円 362.3万円

※株式会社リクルートマーケティングパートナーズ 「ゼクシィ 結婚トレンド調査2020」より筆者作成
 
晩婚化が進んでいるといわれていますが、わずかですが結婚時の平均年齢が下がってきているように見受けられます。一方で、挙式、披露宴にかかる費用は2014年から見ると増加傾向にあるようです。
 
上記の調査では結婚時の挙式、披露宴の費用に対して自己負担分の平均は2020年で約154万6000円となっていて、ご祝儀総額の平均は227万8000円となっているようです。
 
また、結婚には挙式や披露宴以外にも、結納や婚約・結婚指輪、新婚旅行などにかかる費用もあります。それら費用合計の首都圏平均は約160万円となっており、結納から新婚旅行まで全ての費用を準備しておきたい場合のお金の目安は、おおよそ300万円ほどになりそうです。
 
ただ、結婚にお金をかけない、という選択肢もあるかと思います。何を大切にしたいかで結婚にかかる費用も大きく変わってくるでしょう。
 
なお、挙式・披露宴などの費用は地域によっても大きな違いがあります。最も平均費用の高い九州で387万6000円、低い北海道で203万8000円となっています。自身の地域の相場の確認も必要です。
 

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住宅取得に関連するデータ

住宅取得にかかる費用は、2019年度の全国平均で以下のようになっています。過去10年間では総じて上昇傾向にあるようです。
 

新築
マンション
土地付
注文住宅
新築
建売住宅
新築
注文住宅
中古
マンション
中古
戸建
取得費用 4521万円 4257万円 3494万円 3454万円 3110万円 2574万円
購入者の世帯年収 763万円 628万円 559万円 598万円 611万円 513万円
自己資金 736.2万円 443.2万円 282.4万円 621.9万円 352.1万円 209.0万円
取得費用に対する自己資金割合 16.3% 10.4% 8.1% 18.0% 11.3% 8.1%

※住宅金融支援機構 「2019年度 フラット35利用者調査」より筆者作成
 
おおむね取得費用は新築マンションで約4500万円、新築戸建てで約3500万円であることがうかがえます。
 
住宅の取得費用に対する自己資金の割合は、対象物件によりばらつきはありますが、最低でも取得費用の1割程度の準備が必要そうです。2割程度の準備ができれば、物件の選択肢も広がるかと思います。新築物件の購入を考えるなら、最低でも500万円程度の自己資金を準備することが1つの目安になるのではないでしょうか。
 

子育てに関連するデータ

子ども1人当たりにかかる費用は約3000万円といわれています。これは養育費と教育費を合わせたものです。内訳は養育費が約1640万円、教育費が約1400万円となっています。養育費の内訳は22年間で食費約671万円、衣料費約141万円、保健医療・理美容費約193万円、お小遣い約451万円などとなっています。
 
養育費は、お子さまにかける習い事や衣料費などによっては数字の変動幅が大きくなりそうです。また、教育費の方は進む進路により数字が大きく変わってきます。
 

※首相官邸 「子育て(教育)費負担問題と教育(修学)支援制度の整備・充実の課題」(出典:AIU保険会社『現代子育て経済考』2005年版)
 
教育費は進む進路によって千万円単位で違いが出てきます。養育費とともに子育てにかかる費用は変動幅が大きいので、家族でしっかりと希望を話し合い、早めに準備することが必要です。
 

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まとめ

今回は、結婚、住宅、子育てに関連するデータを見てきました。人生のライフイベントは他にも老後におけるセカンドライフや、車の購入、家のリフォームなどがあり、また定期的に旅行に行かれる人もいるかと思います。次回は、それらに関連するデータを確認していきます。
 
出典・参考
株式会社リクルートマーケティングパートナーズ ゼクシィ 結婚トレンド調査2020
知るぽると 4 冠婚葬祭 結納・両家の顔合わせの実施状況(首都圏)
住宅金融支援機構 2019年度 フラット35利用者調査
首相官邸 子育て(教育)費負担問題と教育(修学)支援制度の整備・充実の課題
 
執筆者:小山英斗
CFP(日本FP協会認定会員)