会社からの食事補助制度がないという答えが8割以上！ もしあったら1日あたり571円の補助を希望。実際はどうなの？

会社でのランチはどうしていますか？ 安価に食べられる社員食堂がある会社なら、安くて栄養バランスのよい食事が取れますね。外資系のIT企業の中には、ランチが無理というところも。それでは、社員食堂がない場合はどうしているのでしょう。お金に余裕があれば、毎日外食もできるでしょうが、多くはお弁当を持ってくるか、コンビニ弁当などを買ったりしているのではないでしょうか？
 
株式会社エデンレッドジャパン（東京都千代田区）は、全国の20代から30代の実家暮らしでない単身・ビジネスパーソン男女400名を対象に「食生活・健康に関する意識調査」を実施しました（※）。それでは結果を見ていきましょう。

収入が増えたら充実させたいものの3位に「食費」がランクイン

収入が増加した場合に充実させたい費用を聞いたところ、最も多いのは「貯蓄（60.0％）」で、堅実な人が大半であることがわかります。次いで、若い人ならではの「レジャー・旅行費（51.8％）」。我慢していた分、コロナが落ち着いたら存分に遊びに行きたいですよね。続いて「食費（43.3％）」となりました。生活必需である「食費」が上位にランクインしており、現在の収入では食費に使える金額が不十分と感じている人が多いと推測できます。
 

コンビニ弁当や菓子パンで済ませる人が4割以上。ランチを食べないことがある人は2割

次に、勤務日に「頻繁にある」「時々ある」ランチの中身を聞きました。意外にも「お弁当を持参」が46.1％と最も多く、うち27.8％は「頻繁にある」と回答しました。一人暮らしなのにお弁当を持ってくるということは、自炊が習慣化していることがうかがえます。前日の夕食を少しよけておけば、意外と短時間で弁当が用意できます。お金もかかりませんし、栄養バランスも考えればお弁当がいいでしょう。
 
次いで、「コンビニ弁当・おにぎり」が45.6％と僅差で続きました。比較的安価で、手軽に利用できるので、利用者が多いのはうなずけます。続いて「菓子パン・惣菜パン」は44.3％でした。コンビニ弁当や菓子パンは「時々ある」が多く、常に食べているわけではないようです。サンドイッチならまだしも、おにぎりや菓子パンでは野菜不足ですね。
 
勤務日にランチを欠食する頻度を聞いたところ、「頻繁にある（5.0％）」「時々ある（14.8％）」という人が約2割という結果になりました。
 

会社からの食事補助制度があったら1日あたり571円の補助を希望。しかし実際は…

もし、会社からランチ代を補助された場合、今より健康的で栄養バランスのよいランチを選ぶか尋ねたところ、70.3％が「選ぶ」と回答しました。金銭的な補助があれば食生活の改善を図ろうとする人が多いことがわかりました。
 
ちなみに、会社に「食事補助制度」が導入されているか尋ねると、「導入されていない」が83.7％でした。ランチ代の補助があることで食生活を見直す人が多いものの、従業員のランチ代を補助する「食事補助」の制度については導入が進んでいない企業が多いようです。
 
会社がランチ代を補助する場合に満足する金額の平均は「571円」でした。会社が従業員のランチ代を補助する「食事補助制度」を非課税で導入する場合、補助金額の上限は月3500円（消費税別）と法律で定められています。1ヶ月の勤務日を20日と換算すると、勤務日1日あたりの食事代補助は現状の制度では175円となり、希望金額の3分の1です。
 
最後に、会社が従業員の健康を考えていることが、気持ちの面で影響があるか聞きました。「影響する」と回答した人の割合を見ると、「勤務継続期間」では72.0％、「会社への愛着」では71.8％、「仕事へのモチベーション」では71.5％と高いことがわかりました。
 
少子高齢化の今、若い優秀な人材を採用することに各社苦労しています。企業が従業員の健康に気を使った取り組みを行うことで、入社希望者が増えたり、若手社員の退職を防いだり、モチベーションを高めるなどの効果が期待できるようです。
 
［出典］
※株式会社エデンレッドジャパン「若手ビジネスパーソンの食生活・健康に関する意識調査」（株式会社 PR TIMES）
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部