更新日: 2021.05.13 その他暮らし

この1年で旅行していない人は約7割。今後6ヶ月に旅行を予定している人はでどれくらいいる?

執筆者 : FINANCIAL FIELD編集部

この1年で旅行していない人は約7割。今後6ヶ月に旅行を予定している人はでどれくらいいる?
2020年は、コロナ禍で旅行に一度も行かなかったという人は多いのではないでしょうか。総務省統計局によれば、2020年の「国内パック旅行費」の支出金額の平均は1万516 円で、2019年の3万82 円から65%減となり、「外国パック旅行費」は2144円と、前年の1万5917 円から87%と激減しました(※1、2)。新型コロナウイルスが旅行関連業界に大打撃を与えたことがうかがえます。
 
今年になって、再び新型コロナウイルス感染者が増加し、4月には小池百合子東京都知事が「東京に来ないで」と発言するなど移動を自粛する要請をしており、自由に旅行ができる日はまだ遠そうです。
 
株式会社J.D.パワー ジャパン(東京都港区)は20歳から69歳の日本居住者2000名(うち過去1年以内旅行経験者:587名)を対象に、新型コロナウイルスと旅行意向に関する調査を実施し、その結果を発表しました(※3)。
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執筆者:FINANCIAL FIELD編集部(ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ)

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今後6ヶ月以内の旅行予定は、積極的な人と消極的な人に二極化

この1年間に宿泊を伴う旅行をしたかと尋ねたところ、「プライベート目的で旅行をした」という人が2020年6月の調査では58%だったのが、2021年4月では27%と激減しました。「ビジネス目的で旅行/出張をした」についても、14%から6%に減少。逆に、「この1年間旅行はしていない」は38%から71%に倍増しました。
 
過去1年間に旅行をした人を対象に、今後6ヶ月以内に仕事もしくはプライベート目的で宿泊を伴う旅行をする予定があるか聞いたところ、54%が「プライベート目的で旅行をするつもり」と答えました。
 
昨年の45%から増加しており、ビジネス目的でも同様に昨年より4ポイント増加しました。昨年より旅行する人が増えたのは、多くの人が感染予防のコツを理解し、昨年ほど新型コロナウイルスを過剰に恐れなくなってきていると思われます。
 
一方、過去1年間に旅行をしてない人は、9割以上が今後6ヶ月以内の旅行予定はないと回答しており、コロナ禍でも旅行に積極的な層と、消極的になっている層に二極化していることがわかりました。
 

去年より若干コロナ慣れしている模様。感染予防のノウハウが身についた?

今後6ヶ月以内に旅行をするつもりがないのはなぜか聞いたところ、「新型コロナウイルスの感染が心配だから」が54%、「6ヶ月間に旅行計画を立てられるほど新型コロナ感染拡大に伴う移動や出入国制限が改善するとは思わない」が42%を占めました。しかし、昨年の調査では68%、52%だったのを見ると、今年は若干コロナ慣れしてきていることがうかがえます。
 
今後6ヶ月以内に旅行を予定している人に、旅行中に新型コロナウイルスに感染することをどの程度心配しているか尋ねました。その結果、「極めて心配している」(16%)、「とても心配している」(27%)、「まあ心配している」(38%)と、8割以上が「心配している」と回答しました。しかし、「極めて心配」は4ポイント、「とても心配」は3ポイント減少し、昨年ほど極度にコロナ感染を恐れていないようです。
 

日本ではワクチン接種で旅行に積極的にはならない? アメリカではワクチンを打てば旅行OKの傾向

ワクチンの接種が始まることで、旅行頻度はどのようになると思うか聞いたところ、過去1年間に旅行した層でも、48%が「かつてほど頻繁には旅行をしない」と回答し、「ワクチンがあることで、以前予定していた以上に旅行をすることができる」と回答した人は11%にとどまりました。
 
一方、アメリカでは、30%が「予定していた以上に旅行をすることができる」と回答。ワクチンに信頼を寄せていることがわかります。日本では、ワクチン接種がまだではありますが、ワクチン接種があっても旅行に対して慎重であるようです。
 
新型コロナウイルスとの戦いも1年以上となり、感染予防のための行動が身についてきました。ワクチンの接種も始まっており、ウイルスを封じ込め、自由に旅行ができる日が早く来るといいですね。
 
[出典]
※1:総務省統計局「家計調査 2020年<品目分類>1世帯当たり年間の支出金額,購入数量及び平均価格」
※2:総務省統計局「家計調査 2019年<品目分類>1世帯当たり年間の支出金額,購入数量及び平均価格」
※3:株式会社ジェイ・ディー・パワージャパン「コロナ禍、コロナ後の旅行に関する意識調査(J.D.パワー調べ)」(株式会社 PR TIMES)
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部

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