更新日: 2022.04.22 その他暮らし

今年のGWはみんな旅行するの? いくらかけるの?

執筆者 : FINANCIAL FIELD編集部

今年のGWはみんな旅行するの? いくらかけるの?
もうすぐゴールデンウィーク。今年のカレンダーを見ると、4月29日~5月1日と5月3日~5日がそれぞれ3連休です。5月2日と5月6日を休みにすると10連休になります。
 
とはいえ、新型コロナウイルスの感染者数は依然として多く、物価の上昇や国際情勢の不安などもあり、旅行を控えようという人もいそうです。みなさんは今年の連休は旅行に行ったりするのでしょうか。
 
株式会社JTBは、2022年3月18日~25日にアンケート調査を実施し、「ゴールデンウィーク(以下、GW)<2022年4月25日~5月5日>の1泊以上の旅行に出かける人」の旅行動向見通しをまとめました(※)。結果を見ていきましょう。
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GWの旅行意向は昨年より増加

調査対象者に家計の状況について聞いたところ、「家計に余裕はない(23.0%)」が「家計に余裕がある(4.5%)」を大幅に上回っており、家計に余裕のない様子が見て取れます。
 
今後1年間の旅行支出に対する意向は、「これまでより旅行支出を減らしたい(37.1%)」が「これまでより旅行支出を増やしたい(15.5%)」を上回りました。しかし、2021年調査と比較すると、「旅行支出を増やしたい」という割合は増加しており、家計が厳しいものの、旅行意向が昨年より高まっていることがうかがえます。
 
GW期間中に旅行に行くかどうかを聞いたところ、「行く」と回答した人は17.2%と昨年から6.9ポイント増加しました。男女とも若い年代ほど旅行意向が高くなる傾向にあり、「行く」が男性29歳以下は22.1%、女性29歳以下は16.1%であるのに対し、男性60歳以上は7.9%、女性60歳以上は5.5%でした。
 
旅行に行かない理由は、「新型コロナウイルス感染症がまだ収束していないから/拡大の懸念があるから(39.4%)」が最多ですが、昨年から24.5ポイントと大きく減少しました。
 

GWの旅行平均費用は、昨年より増加

JTBによるGW期間の国内の旅行動向見通しによると、1600万人で、コロナ前の2019年と比較すると66.6%ですが、昨年と比較すると168.4%と大幅に増加すると予想しています。また、国内旅行平均費用は3万4500円で、昨年比106.8%、2019年と比較しても96.1%まで回復しています。
 
一人当たりの旅行費用は「1万円~2万円未満」が23.8%で最も多く、「2万円~3万円未満(17.8%)」「1万円未満(14.1%)」と、3万円未満は55.7%となり、昨年に比べ9.6ポイント減少しています。一方、4万円以上は増加しており、今年のGWは予算を増やした人が多いようです。
 

今年のGWは遠方への旅行が増えている

利用交通機関は「乗用車・レンタカー」が62.0%で最多ですが、昨年より3.1ポイント減少しました。「鉄道全体」は38.8%で、「JR新幹線(22.6%)」は前年より4.9ポイント増加しました。「航空機全体」は20.5%となり、昨年より5.3ポイント増加しました。今年は「JR新幹線」「航空機」を利用した遠方への旅行が増加していることがうかがえます。
 
旅行先については、旅行先と居住地が同じ地方である域内旅行の割合は、すべての地域で低くなっており、遠方への旅行が増えています。特に「関東」「近畿」への旅行は、居住地域以外のすべての地域から増加する結果となりました。感染対策が身につき、ワクチン接種も済んでいる人も多いため、遠方への旅行意欲が戻りつつあるようです。
 
新型コロナウイルス感染防止対策については、「公共交通機関を使わずに、自家用車やレンタカーを使う」が32.4%で最も多く、次いで「少人数での旅行にとどめる(31.5%)」「家族・親族や親しい友人以外には会わない(26.5%)」「感染者数が増加傾向の地域は避ける(19.6%)」「部屋食や個室で食事ができる施設を選ぶ(19.2%)」などが挙げられました。感染対策の意識は変わらず継続していることがうかがえます。
 
今年のGWに出かける場所で気になっているところについては、「自然の景色が楽しめる場所(国立公園や花畑など)(30.5%)」「自然の体験が楽しめる場所(登山などのアウトドア、キャンプなど)(20.9%)」「食をメインにしたイベント(20.4%)」が上位となりました。
 
新型コロナウイルスの感染状況は、なかなか落ち着きをみせません。しかし、Withコロナの感染対策しながらの行動が身についてきているので、旅行やレジャーを楽しんでいきたいですね。
 

出典

※株式会社JTB 2022年ゴールデンウィーク(4月25日~5月5日)の旅行動向
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
 

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