更新日: 2022.08.08 その他暮らし
FPに相談したいけど、具体的にはどんな相談に乗ってくれるの？ FPを選ぶポイントは？
日常生活や将来に漠然とした不安があって、自分だけで考えていてもなかなか答えが出ず迷っているときには、FPに相談してみましょう。
今回はFPが乗ってくれる相談について具体的に紹介していくので、参考にしてみてください。
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部（ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ）
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FPになるためにはどうすればよいの？
FPになるためには、「ファイナンシャル・プランニング技能検定」などの試験に合格する必要があり、ライフプランの設定などを手助けするために、総合的な知識が求められます。
そのため試験には、年金や家計管理などのお金関係や、相続・介護といった暮らし関係など、さまざまな分野が出題され、総合的な知識を身に着けていることを証明しなければいけません。
基準点を超えればFPとして活動ができますが、FP資格を取ってすぐに独立することは珍しく、数年は企業などで実務経験を積むことが多いです。
FPに相談できる具体的な内容とは？
FPはさまざまな分野の知識を持っているため、ライフプランを設計するために必要なことはほとんど相談ができます。
例えば、年金や保険などの基礎的な知識だけでなく、将来的に子どもが生まれた場合に必要となるお金の試算なども請け負っています。
お金や暮らしの不安は誰しも抱えているものであり、専門的な知識などが求められることも多いため、積極的にFPに相談して解決しましょう。
FPに相談できる具体的な内容については、以下のとおりです。
ライフプランの設計
ライフプランとは、簡単にいえば、人生におけるイベントごとに、どれくらいの費用が必要になるかを試算するものであり、ライフプランの設計は人によってそれぞれです。
例えば子どもがいる場合には、将来的に小学校・中学校・高校・大学に入学する際にどれくらいの費用が必要になるのか、その費用をどのようにして貯めていくかのアドバイスを行います。
ライフプランを設計することは、今後のための具体的な行動指針にもなるでしょう。
保険関係
保険関係では、現在加入している保険だけでも十分に保障内容が充実しているのか、保障内容が不十分な場合には、どのような保障内容が必要かといったアドバイスを行います。
逆に、必要以上の保障内容が設定されていることも多く、保険料がかなり高くなっているケースもあるため、その場合は保険の解約や契約内容の見直しなどの相談に乗ります。
保険関係は専門的な知識が必要になることから、FPへの相談としても非常に多く、自分自身が加入している保険の保険内容について詳しく知りたい方は珍しくありません。
年金関係・老後不安
将来に不安を抱えている方は少なくありませんが、年金などが具体的にいつから受給可能かについて理解することが重要です。
また、年金を加味した定年退職後のための資金準備などについても、毎年の年金受給額を参考にしながら、現役時に目指すべき貯金額などを計算します。
ほかにも、介護保険の相談や、介護を受ける際の公的な支援などを専門的に取り扱っているFPも多いです。
マイホームの相談
マイホームを持つための相談にも、FPは対応しています。
マイホームを購入する際には、住宅ローンを契約して購入することが一般的です。ただし、住宅ローンは毎月決まった日時に返済をしなければならないため、年収や毎月の生活費などを考えながら住宅ローンの金額を決定しなければなりません。
金融機関が重視する年収額を満たしているとしても、毎月のローンの返済金額は、生活を大きく圧迫しないように計算し、決定するべきです。FPは、返済金額を含めた返済プランなどの相談に応じ、アドバイスを行います。
FPを見つける際の注意点とは？
FPはライフプランを設計する際などにアドバイスを行いますが、それぞれ得意としている分野があることが多く、例えば、金融機関での勤務経験があるFPでは住宅ローンなどの分野が得意で、市役所などでの勤務経験があるFPは公的制度に強い、といった特徴があります。
どの分野でも総合的な知識を持っているため対応は可能ですが、特に気になる点があれば、その分野に精通しているFPを選んでみてください。
FPによっては、最初から得意としている分野だけを請け負っていることもあるため、総合的な相談をするのか、専門的な相談をするかでも、相談できるFPは変わってくるでしょう。
まとめ
FPは専門的に働いていることもあれば、保険会社や金融機関などで働きながら資格を保有していることも多いです。
ライフプランにおいて不安に思うことがあるのは当然で、不安を解消するために、FPに相談することをおすすめします。
日本FP協会では、対面と電話での無料相談会なども実施しているので、相談したいことがあれば、無料相談会を利用するのも1つの方法です。
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
