更新日: 2022.09.14 その他暮らし
カレーが好きな人は9割以上!カレールウに1年でいくらかけてるの?
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部(ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ)
ファイナンシャルプランナー
FinancialField編集部は、金融、経済に関する記事を、日々の暮らしにどのような影響を与えるかという視点で、お金の知識がない方でも理解できるようわかりやすく発信しています。
編集部のメンバーは、ファイナンシャルプランナーの資格取得者を中心に「お金や暮らし」に関する書籍・雑誌の編集経験者で構成され、企画立案から記事掲載まですべての工程に関わることで、読者目線のコンテンツを追求しています。
FinancialFieldの特徴は、ファイナンシャルプランナー、弁護士、税理士、宅地建物取引士、相続診断士、住宅ローンアドバイザー、DCプランナー、公認会計士、社会保険労務士、行政書士、投資アナリスト、キャリアコンサルタントなど150名以上の有資格者を執筆者・監修者として迎え、むずかしく感じられる年金や税金、相続、保険、ローンなどの話をわかりやすく発信している点です。
このように編集経験豊富なメンバーと金融や経済に精通した執筆者・監修者による執筆体制を築くことで、内容のわかりやすさはもちろんのこと、読み応えのあるコンテンツと確かな情報発信を実現しています。
私たちは、快適でより良い生活のアイデアを提供するお金のコンシェルジュを目指します。
カレーが好きな人は95.6%。甘口より辛口が人気
実際にカレーが好きな人はどれくらいいるのでしょうか。また、好きな辛さや好きなカレーの種類、食べる頻度はどれくらいなのでしょうか。株式会社ナビットが実施した「カレー」についてのアンケート結果を見ていきましょう。
まず、カレーは好きかどうか聞いたところ、「好き」(71.8%)、「どちらかといえば好き」(23.8%)を合わせて、95.6%と、ほとんどの人がカレーが好きだと回答しました。。
好きな辛さを聞いたところ、甘さと辛さのバランスがとれた「中辛」が最も多く、全体の59.9%を占めました。次いで「辛口」が20.2%、「甘口」が14.6%、「激辛」が4.4%でした。「辛口」「激辛」合わせて80.1%と、全体的に辛口を好む人が多めの結果となっています。
ビーフ、ポーク、チキンと定番カレーが好きという人が7割近くを占める
最も好きなカレーの種類は「ビーフカレー」で、30.4%を占めました。次いで「ポークカレー」(21.6%)、「チキンカレー」(16.3%)となっています。他には、インドの「バターチキンカレー」(6.4%)、タイの「グリーンカレー」(4.0%)も人気があるようです。
カレーを食べる頻度については、「4週間に1回程度・1ヶ月に1回程度」が33.0%で最も多く、次いで「2週間に1回程度」が25.8%となりました。以下は「1週間に1回程度」が16.6%、「3週間に1回程度」が14.8%となり、月1回以上カレーを食べるという人が92.0%となっています。家で食べる以外に、外食で食べるという人もいると思われます。
また、カレーと合わせるなら、ライスかナンかという質問には、81.2%が「ライス」と回答し、「ナン」と回答した人は15.4%にとどまりました。
カレールウを日本で一番購入しているのは新潟市
次に、都道府県別にどれくらいカレーにお金を使っているのか見てみましょう。総務省統計局家計調査(2019年~2021年)によると、「カレールウ」の全国の平均支出金額は1395円でした。また、カレールウに1年で最もお金を使っている都市は「新潟市」で、1756円でした。2位は「鳥取市」が1741円、3位は「金沢市」が1677円、4位は「熊本市」が1655円、5位は「佐賀市」が1527円でした。
一方、最もカレールウへの支出が少ないのは「水戸市」の1159円で、トップとの差が597円と、カレールウ約2.6箱分の差にとどまっています。なお、カレールウの価格については、総務省の小売物価統計調査の平均で計算し、一箱224円としています。
甘口か辛口か、具材は何にするのか。好みに合わせて手軽に作れるカレーは、やはり多くの人に人気があることが分かりました。この夏、原材料の値上げを受け、カレールウも各社値上げを発表しています。カレーは作り置きができ、レシピによっては節約にもなります。物価の高騰が続く今、自宅で節約カレーのレシピを考えてみるのも良いかもしれませんね。
出典
株式会社ナビット 「カレー」についてのアンケート調査(PR TIMES)
総務省統計局 計調査(二人以上の世帯) 品目別都道府県庁所在市及び政令指定都市(※)ランキング(2019年(令和元年)~2021年(令和3年)平均)
総務省統計局小売物価統計調査 / 小売物価統計調査(動向編)
執筆者 : FINANCIAL FIELD編集部