パリオリンピックまで1年！メダリストの報奨金は「非課税」？

パリオリンピックの開催まで、あと1年を切り、現地はもちろん、世界各国で熱気が高まりつつあります。メダリストたちを目にすると、気になることは、受け取る報奨金の金額でしょう。

本記事では、オリンピックのメダリストたちの報奨金事情について、紹介します。

執筆者：FINANCIAL FIELD編集部（ふぁいなんしゃるふぃーるどへんしゅうぶ）

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1 日本のオリンピック・パラリンピックの報奨金事情
2 世界の報奨金事情
3 パリオリンピックに向けて日本人選手たちを応援しよう！

日本のオリンピック・パラリンピックの報奨金事情

オリンピックやパラリンピックの報奨金には、日本オリンピック委員会（JOC）と、日本障がい者スポーツ協会（JPSA）からの報奨金と、各競技団体からの報奨金の、2種類が存在します。

日本オリンピック委員会・日本障がい者スポーツ協会からの報奨金

オリンピックとパラリンピックのメダリストに対しては、日本オリンピック委員会（JOC）と、日本障がい者スポーツ協会（JPSA）から、次のように報奨金が支給されます。

▽オリンピック競技大会（JOCより支給）

●金メダル：500万円
●銀メダル：200万円
●銅メダル：100万円

▽パラリンピック競技大会（JPSAより支給）

●金メダル：300万円
●銀メダル：200万円
●銅メダル：100万円

ちなみに、メダリストの栄誉をたたえるという考えから、メダリストの報奨金は、所得税と住民税が「全額非課税」とされています。

世界のトップアスリートとしてメダルを獲得しても、500万円と聞くと、どうしても少ない印象を持たれる方もいるでしょう。しかし、上記の報奨金以外にも、それぞれの競技団体から別途、報奨金が支給されるケースも少なくありません。

競技団体からの報奨金

JOCやJPSAに加盟している競技団体から、報奨金が支給されるケースもあります。報奨金を支給する競技団体としては「日本卓球協会」や「日本陸上競技連盟」、さらに「日本体操協会」などがあげられます。

例えば、日本卓球協会においては、金メダルの場合、シングルスで1000万円、ダブルスでは1名あたり500万円、さらに団体では1名あたり400万円と定められています。それに対し、日本体操協会においては、金メダルで50万円、銀メダルで30万円、銅メダルで20万円と、桁が違うことが分かるでしょう。

このように、支給される報奨金の額は、競技団体によって大きく異なる点が特徴です。そのほかにも、選手が所属する企業から、報奨金が支給されるケースもあります。

世界の報奨金事情

日本におけるオリンピック・パラリンピックの報奨金事情について、理解できたところで、ここからは、世界の報奨金の違いについてみていきましょう。アメリカのニュース専門チャンネルであるCNBCの調査結果によると、世界で一番高額な報奨金を支給しているのは、シンガポールであることが分かりました。

▽シンガポールの報奨金

●金メダル：73万7000ドル（およそ1億357万円）
●銀メダル：36万9000ドル（およそ5185万円）
●銅メダル：18万4000ドル（およそ2586万円）
※1 USD = 140.527 JPYで算出

このように、国によって大きな格差があります。報奨金によって、選手たちの士気を高めるという狙いがありますが、それだけ、獲得するメダル数が少ないという事情もあるようです。

また、メダリストの数が世界一のアメリカは、金メダルに対して、3万7500ドル（およそ527万円）の報奨金を支給していることから、日本と同水準であることが分かります。

パリオリンピックに向けて日本人選手たちを応援しよう！

オリンピックのメダリストたちに支給される、報奨金事情について紹介しました。日本で、金メダリストに対して支給される500万円という報奨金の水準は、世界的にみても、とりわけ低いわけではありません。また、JOCやJPSAなどから支給される報奨金のほかにも、競技団体や所属する企業から、報奨金が支給されるケースもあります。

メダルラッシュと騒がれた、東京オリンピックでの報奨金は、総額4億円超えでした。次回のパリオリンピックでは、獲得できるメダル数に大いに期待がかかります。日本人選手たちが活躍できるように、精いっぱい応援していきましょう。