愛車がまさかの「買取不可」！廃車費用を抑えるコツはありますか？

配信日: 2023.08.24

この記事は約 3 分で読めます。

長く大切に乗り続けた愛車を買い替えなどの理由で手放すときに、「買取不可」となる場合があります。買取不可に加えて、状態によっては逆に車の処分費用を請求されることもあります。

そこで本記事では、買取不可となった愛車を処分する際に発生する「廃車費用」に着目し、費用を抑えるコツやポイントについても解説していきます。

執筆者：FINANCIAL FIELD編集部（ふぁいなんしゃるふぃーるどへんしゅうぶ）

ファイナンシャルプランナー

▼

FinancialField編集部は、金融、経済に関する記事を、日々の暮らしにどのような影響を与えるかという視点で、お金の知識がない方でも理解できるようわかりやすく発信しています。

編集部のメンバーは、ファイナンシャルプランナーの資格取得者を中心に「お金や暮らし」に関する書籍・雑誌の編集経験者で構成され、企画立案から記事掲載まですべての工程に関わることで、読者目線のコンテンツを追求しています。

FinancialFieldの特徴は、ファイナンシャルプランナー、弁護士、税理士、宅地建物取引士、相続診断士、住宅ローンアドバイザー、DCプランナー、公認会計士、社会保険労務士、行政書士、投資アナリスト、キャリアコンサルタントなど150名以上の有資格者を執筆者・監修者として迎え、むずかしく感じられる年金や税金、相続、保険、ローンなどの話をわかりやすく発信している点です。

このように編集経験豊富なメンバーと金融や経済に精通した執筆者・監修者による執筆体制を築くことで、内容のわかりやすさはもちろんのこと、読み応えのあるコンテンツと確かな情報発信を実現しています。

私たちは、快適でより良い生活のアイデアを提供するお金のコンシェルジュを目指します。

1 本当は廃車より売却を希望している人が半数以上
2 廃車費用を抑えるコツとは？
3 まとめ

本当は廃車より売却を希望している人が半数以上

事故車買取専門店を運営する株式会社Santa Corporate（東京都八王子市）は、2023年3月に自家用車を廃車にした経験がある方1022人を対象とした、「廃車時の対応に関する調査」の結果を公表しています。同調査によると、愛車の買い替えで下取りを希望していたにも関わらず、買取不可となり廃車を選ばざるを得ないケースもあるということです。

同調査では、廃車ではなく本当は売却を希望していた人が約55％であることも分かりました。そこで、廃車になる理由についてこの後くわしくまとめていきます。

予期せぬ事故や故障で買取不可となることも

同調査では、廃車の理由についてまとめられています。もっとも多かった理由は「故障・事故車だったから」で41.5％、次いで「車を使わなくなったから」で33.0％となっています。「売却できなかったから」と答えたのは15.0％で、突発的な事故や故障により、やむなく廃車となるケースが多いことが分かりました。

廃車費用を抑えるコツとは？

買取価格がつかなかったり、事故など突発的な理由で廃車にせざるを得なかったりした場合、残念ながら廃車にするしかありません。そこで、なるべく廃車費用を抑えるコツについて紹介します。

愛車は自分で持ち込み複数業者から見積もりを取る

廃車費用は、一律で決められているわけではありません。廃車を行っている専門業者や、愛車を購入したディーラーなどで廃車費用の見積もりを依頼し、より費用のかからない業者へ依頼しましょう。

また、故障などで動かなくなった場合を除き、費用を抑えるために愛車の持ち込みは自身で行うようにしましょう。一般的に、自宅やガレージまでのレッカー費用も見積もりに含まれていることがほとんどです。少しでも費用を軽減するために、自身でできる範囲のことは自身で行う方がよいでしょう。

さらに、時間と手間はかかりますが、自分で廃車手続きをすることも可能です。どのような方法で廃車にするかにもよりますが、最低限必要な廃車登録にかかる収入印紙代350円のみで済む場合もあります。

まとめ

突然の廃車で、費用が気になる人は少なくないでしょう。廃車費用を抑えるためには、複数の業者へ廃車費用の見積もりを依頼し比較検討しましょう。

もっとも費用が安く、対応が良い業者へ依頼すると、廃車手続きがスムーズに完了します。また、手間や時間がかかりますが、自分で廃車手続きを行う方法もあります。その際は収入印紙代の350円のみで済むこともあります。

廃車手続きが完了するまでに時間が十分にある場合は、自身で行う方法も検討してよいでしょう。