ママ友から学習塾の「特待生」になれば授業料が全額免除されると聞きました。トータルの教育費もかなりおさえられますよね？

子どもが成長し学習塾に通うようになると、家計の負担増に内心悲鳴を上げる親御さんは少なくないのではないでしょうか。塾に特待生制度があることを知り、何とかわが子が選ばれて負担を軽減できないかと考える人もいるでしょう。
 
そこで本記事では、学習塾費の負担の実態を紹介するとともに、塾の特待生制度の内容や選ばれる条件、目指すときの注意点などをまとめました。

学習塾の費用は教育費の何割くらい？

はじめに、学習塾の費用は教育費全体の何割くらいを占めているのかを見てみましょう。
 
図表1は、文部科学省「令和3年度子供の学習費調査」の結果をもとに、小・中・高校生の1年間の学習費総額の平均額に占める、学習塾費の平均額の割合をまとめたものです。
 
【図表1】

		学習費総額	学習塾費	割合
小学校	公立	35万2566円	8万1158円	23.0％
	私立	166万6949円	27万3629円	16.4％
中学校	公立	53万8799円	25万196円	46.4％
	私立	143万6353円	17万5435円	12.2％
高校生	公立	51万2971円	12万397円	23.5％
	私立	105万4444円	17万1149円	16.2％

文部科学省「令和3年度子供の学習費調査」より筆者作成
 
公立学校に通う子どもの場合は、1年間の学習費総額のうち23～46％以上を学習塾費が占めている計算です。学費が高い私立学校に通う子どもでも、学習費総額の12～16％以上が学習塾費という結果になりました。
 
特に、学習塾の費用の割合が高い公立学校に子どもを通わせる家庭の場合は、塾の授業料の負担が減ることで、教育費全体の負担が減った実感が顕著に得られそうです。

 

学習塾の特待生になると費用の一部または全額が免除・返金される

一部の学習塾では、子どもを塾に通わせる家庭への支援や、子ども自身の向学心の向上を目的として、特待生制度や奨学生制度を設けています。特待生や奨学生になると受けられる特典は塾によってさまざまですが、例えば次のようなものがあります。
 

・通常授業料の全額または一定割合を免除
・授業料のうち一定額を返金
・本科・講習時の会費、各種テスト費用、教材費などを免除

 
上記から分かるように、特待生になっても授業料の全額が免除になるケースばかりではありません。また、授業料が全額免除されたとしても、教材費や特別講習費用などは別途必要になる場合が多いことに注意が必要です。
 
このようなことから、特待生制度の特典の内容によっては、特待生に選ばれたとしてもそれほど大きな負担軽減にはならないことも考えられます。

 

特待生になるには学力などの条件をクリアする必要がある

学習塾の特待生は、希望する生徒が誰でもなれるものではありません。一般的には、塾がそれぞれ定めた学力などの基準をクリアして初めて、特待生になる権利を得られます。
 
例えば、ある進学塾では、高い学力資質、学習意欲、目的意識を持っていることに加えて、入塾後には難関校を目指すことを条件に、授業料や講習料、テスト費用、教材費などの一切を免除する制度を設けています。
 
このほか、次のような項目で基準をクリアするというのがよく見られます。
 

・塾内の実力判定テストや特待生試験
・学校の内申
・指定の模試

 
つまり、奨学生になれるかどうかは、多くの場合で子ども自身の学力次第とされます。塾によって判定方法やボーダーラインはさまざまなので、入塾の申し込みをする前に特待生制度の詳細をチェックしておくとよいでしょう。

 

特待生制度で塾代の負担は軽くなるが期待しすぎは禁物！

学習塾代は、学年によっては学習費全体の半分近くを占めるというデータもあり、家計にとって無視できない支出です。奨学生制度を活用することで、塾の授業料の負担を軽減できる可能性があります。
 
ただし、奨学生になっても塾にかかる費用が全て免除されるケースはまれなので、過度に期待しすぎず「子どもの学習意欲を刺激できて、家計も少し楽になるならOK」程度に考えるのがおすすめです。

 

出典

文部科学省 結果の概要－令和3年度子供の学習費調査
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー