更新日: 2024.09.13 子育て

息子がもうすぐ中学生になります。スマホを与えようと思うのですが、「最新機種」はぜいたくすぎるでしょうか?

息子がもうすぐ中学生になります。スマホを与えようと思うのですが、「最新機種」はぜいたくすぎるでしょうか?
最近はスマホを持っている中学生も多くいます。スマホを持たせておけば、親が家にいなくても連絡をとることができるので安心でしょう。
 
便利なスマホですが、懸念される問題の一つがスマホ料金です。スマホを買うにしてもスマホはさまざまな種類があり機種によっては大きな出費となります。また、新機種は性能に優れていますが、中学生が持つにはぜいたくだと感じるかもしれません。さらに月々の料金も発生するため固定費が高くなってしまう可能性があります。
 
今回の記事では、中学生に最新機種のスマホは必要かどうかについて解説します。
FINANCIAL FIELD編集部

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子どものスマホ所有率

まずは現在の子どものスマホ所有率を見てみましょう。
 
モバイル社会研究所によると、2022年11月時点で小学生高学年でスマホを持っている割合が高くなっており、その割合は37%となっています。
 
さらに、中学生になるとさらに所有率が上がり、中学1年生から中学3年生までで76%となっています。現在の中学生の多くが、スマホを持っているということになります。
 

中学生のスマホに必要な機能

スマホにはさまざまな機能があり、中学生から自由に使えるようにしてしまうと、ネットでの危険性が上がったり、使用料金が高くなってしまったりする場合があります。
 
以下では、中学生にスマホを持たせるうえで必要な機能について解説します。
 

フィルタリング

青少年インターネット環境整備法が施行され、インターネットの利用を適切に管理すること、フィルタリング機能を使って有害な情報を閲覧できなくすることが求められるようになりました。それに伴い、販売業者は18歳以下にスマホを持たせる場合はフィルタリング機能の説明やサービスの必要性を提示することが徹底され、利用しない場合は保護者の同意書が必要になりました。
 
中学生は、まだまだ親の手助けが必要な場面がたくさんあります。フィルタリングがないと、危険なサイトに簡単にアクセスできてしまうため、親がしっかりと管理しておく必要があります。
 
フィルタリングをかけて危険なサイトから子どもを守りましょう。
 

利用制限をかける

フィルタリング機能だけでなく、利用制限をかけるのも一つの方法です。利用制限をかけることで、スマホの使いすぎやスマホ依存症から子どもを守れる可能性があります。夜寝る時間を決めて設定したり、勉強時間を考慮して設定したりするなどさまざまなやり方があります。子どもと相談しながら時間を決めて設定するのがおすすめです。
 

位置情報を確認する

中学生になると塾に通い始めたり、部活動で帰りが遅くなったりすることも多いでしょう。そんなときに位置情報が確認できると、親も安心です。位置情報は、スマホを持たせたら機能させておくと安心できます。
 

最新機種はぜいたく?

最新機種が中学生にぜいたくかどうかは、個人の価値観や経済状況などによっても異なるため、一概にはいえません。
 
しかし、上記で紹介した中学生に必要な機能は、最新機種でなくても付けられます。最新機種はカメラの性能がよかったり、充電の持ちがよかったりと便利な点はたくさんあります。
 
しかし、最新機種のスマホは高価なのがデメリットと言えるでしょう。例えば最新のiPhone15は、一番安いものでも12万4800円です。一方、最新機種にこだわらなければ、中古品だと使用による劣化等はあるにせよ1万円台で購入できる場合もあるようです。
 
最新機種のスマホでなくても中学生に必要な機能は付けられるので、出費が心配なのであれば最新ではない機種を検討しましょう。どうしても最新機種でなければならない場合は、目標を立てて達成してから買ってあげるなど、子どもが努力して手にできるようにしましょう。
 
また、スマホの購入は最初だけでなく月々お金がかかるものです。スマホを購入する際は月額料金を加味して買うようにしましょう。
 

子どもに合ったスマホを選ぼう

最新機種が中学生にぜいたくかどうかは、個人の価値観や経済状況などによっても異なるため、一概にはいえませんが、スマホの最新機種は便利な反面、費用が高額になる可能性があります。
 
特別な事情がなく、ただ中学生にスマホだけを持たせたいのであれば、中古品や型落ち品を与えるだけでも十分な可能性もあります。最新機種を買い与える場合は、家計を圧迫しないよう考えて買うようにしましょう。
 

出典

モバイル研究所  スマホ所有率小学5年生で半数、中学2年生で8割を超える
Apple Japan合同会社 iPhone 15を購入
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー

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