更新日: 2024.10.03 子育て

小学3年の娘がスマホデビューをしたいそうです。「友達はみんな持っている」と言うのですが、さすがに早すぎませんか?

小学3年の娘がスマホデビューをしたいそうです。「友達はみんな持っている」と言うのですが、さすがに早すぎませんか?
多くの方がスマートフォンを持っている今、子どもが幼いうちからスマートフォンをほしがるケースもあるでしょう。子どもにスマートフォンを持たせるときは、メリットやデメリットを親が理解しておく必要があります。
 
今回は、スマートフォンを持っている子どもの割合や、子どもにスマートフォンを持たせるメリットとデメリットなどについてご紹介します。
FINANCIAL FIELD編集部

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スマホを持っている子どもはどれくらい?

こども家庭庁が公表している「令和5年度 青少年のインターネット利用環境実態調査 調査結果(概要)」によると、満10歳以上の小学生がインターネットを利用している割合は98.2%でした。
 
そのうち、インターネットの利用にスマートフォンを使用している子どもは42.9%、自宅用パソコンやタブレットを使用している子どもは52.4%です。スマートフォンを利用している子どものうち70.4%は自分専用のものを使用している結果でした。10歳未満の低年齢層の場合、6~9歳の小学生のうち90%がインターネットを利用しています。
 
また、インターネットをスマートフォンで利用している6~9歳のうち26.4%が自分専用のものを使用し、61.9%は親と共用で使用していました。
 
つまり、小学生でもおおむね4年生以上になると子ども専用のスマートフォンを渡している家庭が多い一方で、小学3年生ごろの9歳までは親と共用で使用しているケースが多いようです。また、インターネット自体は子どもが低年齢のときから自宅以外にも授業などで使う機会が多くあります。
 
子どもがスマホデビューをしたがるときは、使いたい理由を聞いたうえで、インターネットを使いたいといった理由であれば自分と共用のスマートフォンを持たせるなどして様子を見ることも選択肢の一つです。
 

子どもにスマホを持たせるメリットとデメリット

スマホには連絡が取りやすくなったり調べものがしやすくなったりといったメリットはありますが、端末代や通信代が発生したりトラブルに巻き込まれやすくなったりするなどのデメリットもあるでしょう。子どもにスマートフォンを持たせるときは、どちらもよく理解したうえで渡すようにしましょう。
 

メリット

スマートフォンがあれば、子どもは外出しているときでも親と連絡を取れます。チャットツールでクラスのグループトークが作られている場合もあり、よりスムーズに友人間で情報共有が可能です。スマートフォンを用いてコミュニケーションをとることもあるため、友人の輪が広がりやすくなる可能性もあるでしょう。
 
また、検索がしやすくなるため、勉強のサポートツールとしても使えます。ただし、興味のある分野で使いすぎて勉強に支障が出ないように注意が必要です。
 

デメリット

デメリットとしては、多額の初期費用が発生することとトラブルに巻き込まれる危険性が挙げられます。
 
スマートフォンやアクセサリの種類にもよりますが、例えばキッズ用機種なら端末代が2万2000円、充電器は1980円、ケースは2728円ほどで販売されているものもあり、プラン料金を抜いた初期費用だけでも2万6708円です。
 
さらに、契約をすると毎月の使用料金も発生します。教育費などで家計が苦しい場合は、子どもにそれとなくスマートフォンは専用ではなく親と共用で使えないか聞いてみてもいいでしょう。また、携帯電話ショップへ行って安い機種やプランはどれか聞いてみることもおすすめです。
 
なお、子どもがスマートフォンを利用していると、個人情報の流出をはじめとするネットトラブルに巻き込まれるケースがあります。定期的に利用履歴を確認するなどして、トラブルを未然に防ぐ対策が必要です。
 

まずは親とスマホを共有することから始めてみる

こども家庭庁の資料によると、90%以上の小学生がインターネットを利用しており、スマートフォンを使用しているケースも少なくないことが分かりました。特に、10歳以降になると子ども専用のスマートフォンを持たせている家庭が多い傾向です。保護者の方針にもよりますが、子ども専用のスマートフォンを渡すのは10歳を目安にしてもいいでしょう。
 
小学校低学年のうちでスマートフォンをほしがるときは、親と共有しながら使うようにすると、子どもがスマートフォンでのトラブルに巻き込まれにくくなり、新たに費用もかからないでしょう。
 

出典

こども家庭庁 令和5年度 青少年のインターネット利用環境実態調査 調査結果(概要)(4、6、8、9ページ)
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー

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