2025年に「ビデオテープ」が見られなくなると聞きました。また見返したい場合はどうしたらいいですか？

ビデオテープを見られなくなる理由

「2025年問題」とは、2025年までにビデオテープをデジタル化しないと永遠に見られなくなる可能性があるという問題のことです。ビデオテープが見られなくなってしまう理由は、ビデオデッキの生産や部品の供給が終了するためです。さらに、ビデオテープの劣化も考えられます。
 
家庭用のビデオデッキは2016年に生産終了しており、部品の供給も難しい状況です。現在ではビデオの再生機器を修理する業者も減っており、故障した場合の修理ができない可能性もあります。
 
またビデオテープの劣化も懸念されており、さまざまなメディアで耐用年数が約20年という情報も流れています。
 
国際連合教育科学文化機関のユネスコも2019年に「2025年までにデジタル化しないと永遠に失われる可能性がある」という警告を出しています。これらの現状を考えると、ビデオテープに大切な思い出や貴重な情報があるという方はデジタル化を急いだ方がよいでしょう。
 

ビデオテープをデジタル化する方法とは

ビデオテープをデジタル化するおもな方法は、以下の3つです。

●パソコンとUSB接続ビデオキャプチャーを使う
●ブルーレイレコーダーやVHS・DVD一体型レコーダーを使う
●業者に依頼する

それぞれの方法とかかる費用を、ビデオデッキが手元にあることを前提にして解説します。
 

パソコンとUSB接続ビデオキャプチャーでダビング

ビデオテープをデジタル化する方法には、パソコンとビデオデッキを「ビデオキャプチャー」で接続して、DVDにする方法があります。ビデオキャプチャーによってはパソコンに保存せず、DVDに直接ダビングできるタイプもあるため、購入する際にチェックしておきましょう。
 
ビデオテープを一度パソコンに取り込んでDVDにダビングする場合は、使用するパソコンの容量も考慮する必要があります。一般的に1時間のビデオテープを取り込むと4ギガバイト前後になるといわれています。
 
また、DVDにダビングする場合は、DVDドライブが内蔵されているパソコンを用意する必要があります。DVDドライブが内蔵されていない場合は、外付けタイプのDVDドライブが必要です。
 
かかる費用の目安は以下の通りです。

●DVDドライブ内蔵のノートパソコン：5万円～
●ビデオキャプチャー：2000円～

 

ブルーレイレコーダーやVHS・DVD一体型レコーダーを使う

ブルーレイレコーダーやVHS・DVD一体型のレコーダーがあれば、ダビングも可能です。ブルーレイレコーダーの場合は、ビデオデッキとつないでダビングします。ただし、コンポジットケーブルがつなげられないブルーレイレコーダーの場合はダビングできないため、代用品を購入するかレンタルする必要があります。かかる費用も見ていきましょう。

●ビデオケーブル：360円～
●VHS一体型DVDレコーダーのレンタル：2週間3000円～
●VHS一体型DVDレコーダーの購入：5万8000円～

レンタルは借りる期間や店舗によっても費用が異なるため、詳しくはレンタルショップに確認してみてください。また、レコーダーを使ってダビングする場合は、ビデオ時間と同じ時間を要する場合もあるためテープが多い方はその分時間もかかるでしょう。
 

業者に依頼する

ビデオテープをデジタル化するために、業者に依頼する方法もあります。専門の業者に依頼すれば、時間と手間をかけずスムーズにデジタル化できるでしょう。素人がするより高品質な仕上がりにも期待できます。
 
かかる費用はビデオテープの内容量や業者によって異なりますが、1時間当たりおおむね1800円程度でしょう。3時間のビデオテープを1本デジタル化する場合5400円程度、5本の場合は2万7000円程度かかりそうです。ビデオテープの本数が多い場合、業者によっては割引などのサービスをしてくれるケースもあります。
 
デジタル化するビデオテープの本数が多く作業する時間がない方や、機械の操作が難しいという方は、業者に依頼してみるのもよいでしょう。
 

ビデオテープのデジタル化は自分でもできる

ビデオテープをデジタル化する際に安く済ませたい方は、ブルーレイレコーダーやVHS・DVD一体型レコーダーを利用するとよいでしょう。容量に余裕があるパソコンを持っている方は、ビデオキャプチャーを利用すれば安く済むためおすすめです。
 
機械の操作に自信がない方や忙しい方は専門の業者に依頼すると、高品質な仕上がりに期待できます。まとめ割りなどのサービスがある業者を選べば、費用をおさえられるでしょう。
 
ビデオテープをどうしても残しておきたい方はこの記事を参考にして、早急にデジタル化を目指してみてください。
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー

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