更新日: 2024.12.03 子育て

【小学生向けタブレット教材】「月々3000円台から」と書かれていたので受講しようと決めたのに、入会手続きをしていたらウチの小学5年生だと「月6000円台」だと判明しました。どうして同じ小学生で「2倍の額」になるのでしょうか?

【小学生向けタブレット教材】「月々3000円台から」と書かれていたので受講しようと決めたのに、入会手続きをしていたらウチの小学5年生だと「月6000円台」だと判明しました。どうして同じ小学生で「2倍の額」になるのでしょうか?
安さをアピールした広告に魅力を感じ、タブレット教材への入会を決めた方もいるのではないでしょうか。しかし、実際には学年によって料金が異なり、場合によっては2倍近い料金になるケースもあります。このような料金の差が生じる理由を理解しないまま契約すると、後悔する可能性もあります。
 
そこで本記事では、学年ごとの料金差の理由や、広告の表示に隠されたポイントを解説し、納得して最適な教材を選ぶための方法をご紹介します。
FINANCIAL FIELD編集部

執筆者:FINANCIAL FIELD編集部(ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ)

ファイナンシャルプランナー

FinancialField編集部は、金融、経済に関する記事を、日々の暮らしにどのような影響を与えるかという視点で、お金の知識がない方でも理解できるようわかりやすく発信しています。

編集部のメンバーは、ファイナンシャルプランナーの資格取得者を中心に「お金や暮らし」に関する書籍・雑誌の編集経験者で構成され、企画立案から記事掲載まですべての工程に関わることで、読者目線のコンテンツを追求しています。

FinancialFieldの特徴は、ファイナンシャルプランナー、弁護士、税理士、宅地建物取引士、相続診断士、住宅ローンアドバイザー、DCプランナー、公認会計士、社会保険労務士、行政書士、投資アナリスト、キャリアコンサルタントなど150名以上の有資格者を執筆者・監修者として迎え、むずかしく感じられる年金や税金、相続、保険、ローンなどの話をわかりやすく発信している点です。

このように編集経験豊富なメンバーと金融や経済に精通した執筆者・監修者による執筆体制を築くことで、内容のわかりやすさはもちろんのこと、読み応えのあるコンテンツと確かな情報発信を実現しています。

私たちは、快適でより良い生活のアイデアを提供するお金のコンシェルジュを目指します。

「月々3000円台」の広告はなぜ誤解を招くのか?

タブレット教材の広告には、よく「月々3000円台から」などといったキャッチコピーが使われています。この表現自体は間違いではありませんが、実際にその料金が適用されるのは特定の条件に限られることがほとんどです。
 
例えば、低学年(小学1~3年生)を対象とした場合の料金がその金額であることが多く、学年が上がるにつれて料金も上昇する仕組みになっています。
 
さらに、「3000円台」は通常、基本料金を指しており、タブレット代やその他のオプション料金が含まれていないケースもあります。これにより、最終的な支払金額が広告から大きくかけ離れていることがあります。タブレット代や教材費、入会金などを含めると、実際の月額費用が1万円を超えることも珍しくありません。
 

なぜ学年が上がると料金が高くなるのか?

学年が上がると料金が高くなる理由は、教材の内容やサービスがより充実し、コストが増加するためです。高度な教材を開発するには、低学年向け教材以上にコストがかかります。
 
まず、高学年向けの教材では、科目数が増える傾向があります。低学年では主要科目として国語や算数が中心になりますが、高学年になると理科や社会、英語なども学習の範囲に含まれることが一般的です。それに伴い、教材の分量が増え、より高度な内容が求められるようになります。
 
さらに、高学年では進学や中学受験を視野に入れた学習サポートが加わることがあるでしょう。このサポートには、個別の質問対応やオンライン指導、模擬試験の提供などが含まれます。これらの追加サービスは、子どもがスムーズに学習を進めるために有益ですが、当然ながら料金にも反映されるので、高くなります。
 

実際に発生する費用を正確に把握するには?

広告だけでは実際の費用を正確に把握することは難しいですが、以下のポイントを押さえることで、不意の出費を防げます。
 

1.「基本料金」に何が含まれるのか

基本料金には教材利用料しか含まれていないことが多く、タブレット代や配送料、追加オプション料金が別途かかる場合があります。
 

2.契約期間の縛りや支払い方法などの条件

月額料金が安くても、年間一括払いが条件だったり、途中解約時にペナルティーが発生したりすることがあるため注意が必要です。
 

3.無料体験の条件

無料体験期間後に自動的に有料契約が開始される場合があるため、解約手続きが必要かどうかも確認しましょう。
 

まとめ

「月々3000円台」という広告表示には、学年ごとの料金差や追加費用が隠れていることが多いです。そのため、入会前には、総額がどのくらいになるのかをしっかり確認し、他社の教材と比較検討することが大切です。また、料金だけでなく、子どもの学習スタイルや目標に合った教材を選ぶことで、より効果的な学習が実現できます。
 
家族の予算や学年ごとの教材内容を踏まえ、納得のいく選択をしましょう。しっかり調べることで、子どもの学びを支える最適な教材が見つかるはずです。
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー

【PR】子どもの教育費はいくらかかるの?かんたん30秒でシミュレーション

PR
FF_お金にまつわる悩み・疑問 ライターさん募集