県外に大学入試を受けに行く娘に「付き添って欲しい」と言われています。普通、親は付き添うべきでしょうか…?
しかし、県外の大学を受けるとなると、試験会場まで何時間もかかったり、宿泊が必要になったりすることもあるでしょう。その場合、親が付き添うべきか迷うこともあるはずです。
本記事では、県外での大学入試に親が付き添うメリットとデメリットをまとめるとともに、保護者同伴の宿泊プランについてもご紹介します。
ファイナンシャルプランナー
FinancialField編集部は、金融、経済に関する記事を、日々の暮らしにどのような影響を与えるかという視点で、お金の知識がない方でも理解できるようわかりやすく発信しています。
編集部のメンバーは、ファイナンシャルプランナーの資格取得者を中心に「お金や暮らし」に関する書籍・雑誌の編集経験者で構成され、企画立案から記事掲載まですべての工程に関わることで、読者目線のコンテンツを追求しています。
FinancialFieldの特徴は、ファイナンシャルプランナー、弁護士、税理士、宅地建物取引士、相続診断士、住宅ローンアドバイザー、DCプランナー、公認会計士、社会保険労務士、行政書士、投資アナリスト、キャリアコンサルタントなど150名以上の有資格者を執筆者・監修者として迎え、むずかしく感じられる年金や税金、相続、保険、ローンなどの話をわかりやすく発信している点です。
このように編集経験豊富なメンバーと金融や経済に精通した執筆者・監修者による執筆体制を築くことで、内容のわかりやすさはもちろんのこと、読み応えのあるコンテンツと確かな情報発信を実現しています。
私たちは、快適でより良い生活のアイデアを提供するお金のコンシェルジュを目指します。
目次
県外での大学入試に親が付き添うメリット
県外での大学入試に親が付き添うメリットとしては、子どもに安心感を与えられることが挙げられます。親が一緒にいることで「道に迷うかもしれない」「電車に乗り遅れて遅刻するかもしれない」などの不安が軽減されるため、入試のこと以外の心配ごとを減らせるでしょう。
受験生はただでさえ孤独を感じやすく、特にメンタルの弱い人にとっては精神面での心配が大きくなる可能性もあります。「自分は試験のことだけを考えていればよい」と思うことができれば、集中力も高まるかもしれません。
同時に、親にとってもメリットがあるでしょう。県外の大学を受ける場合は、付き添うことで親も大学周辺の様子を知ることができます。試験が終わるのを待っている間に周辺環境をチェックしたり、賃貸物件の家賃相場を調べたりすることもできるでしょう。
県外での大学入試に親が付き添うデメリット
子どもが県外の大学を受ける場合、入試に親が付き添うとなると、費用面でのデメリットが考えられるでしょう。交通費や宿泊費、現地での食事代などがすべて2倍かかることになります。
特に、大学受験シーズンは試験会場周辺の宿泊施設の予約が埋まってしまう可能性が高いため、宿泊先を確保することも大変かもしれません。また、親が仕事を休まなければならなかったり、体力面での不安があったりする人もいるでしょう。
そのほかにも、子どもが自立する機会を奪ってしまったり、子どもが親に気を遣って前日の勉強時間を減らしてしまったりする可能性もあります。
保護者同伴の宿泊プランもある
最近は、今の受験生の親世代が受験生だったころよりも親が入試に付き添うケースが多くなっているのかもしれません。実際に、保護者の分も含めてプラン設定されている受験生向けの宿泊パックを用意している旅行会社もあるようです。特に宿泊を伴う場合は、親が付き添うことが一般的になってきていると考えられます。
関東圏内のあるホテルを例に挙げると、受験生宿泊プランでツインの部屋が大人1名だと1人あたり1万9600円ですが、大人2名だと1人あたり1万3500円というように、2名の方が安く設定されています。このプランは受験生に同行する保護者以外の利用はできないため、注意が必要です。
ただし、受験生の中には前日の夜も勉強に集中するために、親とは別々の部屋を希望する人もいるかもしれません。その場合は1室ずつ取る必要があるので、事前に子どもとよく相談しておくとよいでしょう。
宿泊を伴う場合などは親が付き添った方が安心できる可能性があるので子どもと話し合うとよい
県外に大学入試を受けに行く子どもから付き添いをお願いされた場合、費用などの問題もあり悩む人もいるでしょう。
親が付き添うことで、道に迷ったり寝坊して試験に遅刻したりする心配が少なくなるため、受験生にとっては心強いかもしれません。実際に、保護者同伴用のプランを用意している旅行会社もあるようなので、親が同伴するケースも多いのでしょう。
しかし、親が仕事を休まなければならなかったり、宿泊先を確保しづらかったりするなどの問題もあるため、子どもとよく話し合って決めることをおすすめします。
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
