海外の友人が毎年「空輸」でプレゼントを送ってくれます。空輸にかかる費用ってどれくらいなのでしょうか?

配信日: 2025.02.15

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海外の友人が毎年「空輸」でプレゼントを送ってくれます。空輸にかかる費用ってどれくらいなのでしょうか?
海外の友人から毎年プレゼントが届くたびに、輸送方法や費用について考える方も多いでしょう。空輸で荷物を送る際の費用は、荷物の重量や送り先の地域によって大きく変わります。また、送る品物によっては空輸禁止品に該当する可能性があるため、事前の確認が欠かせません。
 
本記事では、空輸にかかる費用や送れない品物について解説します。
FINANCIAL FIELD編集部

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空輸にかかる費用は重量や地域によって異なる

海外からの荷物を空輸で送る際、費用は配送先の地域や荷物の重量に応じて大きく変動します。アジア圏内であれば比較的安価に送れる一方、アメリカやヨーロッパなどへの配送では、費用が高額になることが一般的です。
 
空輸には主に、「EMS」「クーリエ」「フォワーダー」といった、異なる特徴を持つ手段があります。以下で、それぞれについて見ていきましょう。
 

日本郵便(EMS)

EMS(国際スピード郵便)は、日本郵便が提供する国際郵便サービスの一つで、海外へ速達扱いで荷物や書類を送ることができます。世界120以上の国・地域に対応しており、通常の国際郵便よりも短期間で配達されるのが特徴です。
 
重量制限は最大30キログラム(国によって20キログラムまでの場合もある)ですが、ビジネス用途から個人利用まで幅広く活用されています。
 
料金例として500グラムまでの荷物の場合、中国や韓国は1450円、アメリカは3900円と、地域ごとの差がはっきりと分かります。さらに、重量が増えるほど費用も増加します。30キログラムの荷物を送る場合の費用は、中国や韓国へは2万6600円、アメリカへは7万5100円です。
 

クーリエ

クーリエとは、国際宅配便を専門に扱うサービスで、送り主から届け先まで一貫して荷物を輸送するのが特徴です。エクスプレスサービスやDoor to Doorの提供により、迅速かつ便利な配送を実現しています。航空機を主な輸送手段とするため、短期間で荷物を届けられる点が大きなメリットです。
 
料金設定は荷物の実重量または容積重量をもとに決定され、配送先の国や地域、荷物の種類に応じて細かく区分されています。配送費用が事前に把握しやすい仕組みといえます。
 

フォワーダー

フォワーダーは、実際の輸送手段を持たない輸送業者で、送り主と輸送会社の間に立って、輸送の手配や通関手続きなどを行います。特殊な荷物や大量の荷物の輸送を必要とするケースに適しています。例えば、重量物や危険物の輸送にも対応可能で、個別のニーズに合わせた柔軟なプランを提供してくれるのが特徴です。
 
料金体系は、輸送料、通関料、人件費、保険料などを積み上げる形で構成されています。そのため、輸送内容に応じて費用をカスタマイズできる点が魅力です。大量輸送や長期的な取引を検討している場合、クーリエに比べてコストを抑えられる可能性が高くなります。
 

空輸できない禁制品に注意

いつも海外からプレゼントを贈ってくれる友人に対してお礼の品を贈りたいと考えたとき、空輸で送れないものを把握する必要があります。
 
国際輸送では、それぞれの国の法律や国際的な取り決めによって、輸送が禁止されているものがあり、禁制品と呼ばれています。万国共通で規制されている品目もあれば、送り先の独自の規制が適用される場合もあり、さまざまです。
 
例えば、絶滅危惧種を守るために制定されたワシントン条約では、ヘビ革やワニ革を使用した製品や象牙を含む楽器、一部の漢方薬などが規制されています。
 
また、航空法では、香水やヘアスプレー、マニキュアなど引火性物質が空輸禁止品に指定されています。さらに、リチウム電池を搭載した電子機器についても細かな確認が必要です。大型荷物についても航空会社ごとにサイズや重量の制限があるため、事前に確認することが大切です。
 
プレゼントを選ぶ際は、相手が喜ぶ品物を考慮するだけでなく、送る手段や規制に合わせた慎重な品選びが求められます。
 

空輸にかかる費用は重量や地域によって異なるが安くはないといえる

空輸で荷物を送る際、費用は重量や配送先の地域によって大きく異なり、決して安価とはいえません。輸送手段によっても料金体系が異なるため、荷物を送る際は、自分のニーズに最適な方法を選ぶことが大切です。
 
また、送る品物が禁制品や空輸禁止品に該当しないかを確認することで、スムーズな配送が可能になります。ポイントを押さえておくことで、海外の友人へお返しのプレゼントを贈るときも困らずに済むでしょう。
 

出典

日本郵便株式会社 料金表(EMS:取り扱い国すべて)
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー

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