40代で肩こり・腰痛に悩まされています。70代の母が「ほぼ無料だから」と病院で処方された“湿布”をくれるのですが、問題ないのでしょうか？

湿布はドラッグストアなどでも気軽に購入できるものなので、「ほかの人が病院で処方されたものをもらって使っても問題ないのでは？」と思う人もいるでしょう。
 
内服薬などは処方された本人以外が使用すると副作用が出る可能性があるイメージを持つかもしれませんが、湿布の場合はどうなのか確認しておきましょう。
 
本記事では、70代の人が病院で湿布を処方された場合の負担割合や、湿布を安く手に入れる方法についても詳しくご紹介します。

ほかの人に処方された湿布を使っても問題ない？

病院や診療所で処方される薬は、本人の症状にあわせて処方されたものです。体質や併用薬なども考慮して処方されるため、本人以外が使用することは控えた方がいいでしょう。
 
湿布にはさまざまな成分が含まれており、中にはアスピリンぜんそく持ちの人や妊娠中の人などが使用することが禁止されているものもあるようです。ほかの人に処方された湿布だと、そのような成分が含まれていることに気づかずに使用してしまうおそれもあるでしょう。
 
湿布の副作用として皮膚のかぶれや皮膚炎を引き起こす可能性もあります。そのような症状が出たときは医療機関で治療を受けなければならなくなることもあるので、十分注意が必要です。
 

70代の人が病院で湿布を処方された場合は何割負担？

今回の事例では「70代の母がほぼ無料で湿布を処方された」ということですが、実際には何割負担になるのか確認しておきましょう。
 
日本では75歳以上の人は後期高齢者医療制度へ加入することになっており、それまで加入していた国民健康保険（国保）や健康保険・共済などから自動的に移行します。65～74歳でも、一定の障害がある人などは後期高齢者医療制度に加入することになるようです。
 
けがや病気などで医療機関を受診する際に自己負担額が何割になるかは、年齢や所得によって決まります。後期高齢者医療制度に加入している人は、「一般所得者」の場合だと1割負担です。一般所得者の中でも一定以上の所得がある人は2割負担、現役並み所得者は3割負担となります。
 
今回の事例では「70代の母」ということで後期高齢者医療制度に加入されているか分からりませんが「ほぼタダで処方された」ということなので、1割負担であると考えられます。
 

湿布を安く手に入れる方法

「肩こりや腰痛に悩まされてはいるものの、病院へ行くほどではない」というときなどに、家族や親しい人に処方されて余っている湿布をもらおうとすることもあるかもしれません。しかし、リスクもあるため、自分自身で湿布を安く手に入れる方法を確認しておくといいでしょう。
 
湿布はドラッグストアなどでも販売されているので、薬剤師に相談しながら自分にあったものを選んで購入する方法もありますが、この場合は全額自己負担になります。
 
なるべく安く手に入れたいのであれば、医療機関を受診して自分用の処方箋をもらうといいでしょう。40代の医療費は一般的に3割負担となるため、ドラッグストアで買うよりも安く手に入れられます。
 

医療機関で処方された湿布を本人以外が使用すると危険な場合もある

肩こりや腰痛などで湿布を使いたいとき、家族が病院で処方されたものを使用することは控えた方がいいでしょう。本人の状態にあわせて処方されたものなので、ほかの人が使用することで副作用が現れるかもしれません。
 
今回の事例では「70代の母がほぼ無料で湿布を処方された」ということなので、後期高齢者医療制度により1割の自己負担で済んだと考えられます。40代だと一般的には3割負担になりますが、それでもドラッグストアなどで購入するより安く湿布を手に入れられるはずです。
 
体の不調があるのであれば医療機関を受診し、自分用の湿布を処方してもらうといいでしょう。
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー