病院に「10日間の入院」を告げられたけど、これって平均在院日数くらい？入院が長くなると自己負担額が変わるの？

突然、病院で「10日間の入院」と診断されたら、戸惑いを隠せないでしょう。
 
「10日間は一般的な入院日数なの？」「入院が長引いたら、費用はどれくらい変わるのだろう？」などの不安を抱える方は、ぜひ当記事を読んでください。入院の平均在院日数や自己負担額などの疑問を解消します。

10日間の入院は一般的？ 平均在院日数について

入院日数は、病気やけがの種類、症状の程度によって大きく異なるため「10日間の入院が長いか」は一概に判断できませんが、平均的な数値よりは低くなっています。厚生労働省の患者調査によると、令和5年の1～3月における平均在院日数は27. 3日間です。
 
一般的に、手術を伴う病気やけがの場合は、入院期間が長くなる傾向があります。一方で、軽度な症状であれば、数日間病院で様子を見てすぐに退院できるケースもあります。
 
入院日数について疑問や不安がある際は、医師や看護師に相談して、入院スケジュールや検査内容を説明してもらうと安心でしょう。
 

入院が長引いた際の自己負担額は？ 高額療養費制度とは

入院が長引いた際に気になるのが入院費用ですが、医療費は、健康保険が適用されると原則3割負担となります。しかし、高額な医療費がかかった場合は、高額療養費制度を利用することで自己負担額を抑えることができます。
 
高額療養費制度は、1ヶ月にかかった医療費が一定の金額を超えた場合に、超過分が払い戻される制度です。自己負担限度額は、年齢や所得によって異なります。
 
例えば、70歳未満で標準報酬月額が28万円～50万円の場合、自己負担限度額は「80,100円＋（医療費－26万7000円）×1％」です。入院が長引き、医療費が高額になった場合は、高額療養費制度の利用を検討しましょう。
 

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入院費用の自己負担額を抑えるポイント

入院費用の自己負担額を抑えるためには、以下の3つのポイントを押さえましょう。

(1)高額療養費制度の利用
(2)限度額適用認定証の申請
(3)医療費控除の活用

高額療養費制度を利用するほか、限度額適用認定証を申請する方法もおすすめです。限度額適用認定証を申請しておくと、窓口での支払いを自己負担限度額までに抑えることができます。
 
また、年間の医療費が10万円を超える場合は、医療費控除を受けて所得税・住民税を軽減させてください。
 

入院には備えが大切

入院日数や自己負担額は、症状の程度や健康保険で大きく異なります。不安や疑問がある場合は、医療スタッフに相談してください。また、自己負担額を抑えるために、高額療養費制度などを利用する方法もおすすめです。
 
入院は誰にでも起こりうる出来事です。正しい知識を持ち、適切な準備をしておきましょう。
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー

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