【実録】子どもの「歯科矯正」に一括で50万円、通院費用を足すと100万円！ 全額“自己負担”だけど、できるだけ安くする方法はある？ わが家のケースを例に解説

子どもの歯科矯正を検討していて、「いったい、どれくらいの費用がかかるのか」と不安になったという人は多いのではないでしょうか。
 
筆者の娘は2023年から地元の歯科矯正クリニックで歯科矯正を開始し、現在も毎月1回の診察に通っています。本記事では歯科矯正を進めるにあたって必要になる費用や、毎月の費用負担を軽減できる方法などについて、筆者の実体験を踏まえて解説します。

歯科矯正の費用は全額が自己負担で約50万円必要だった

歯科矯正の費用は、原則として全額が自己負担です。健康保険が適用されない理由は、歯科矯正が「けが」「病気」の治療に該当しないためです。
 
日本では、全国民が何らかの健康保険に加入する「国民皆保険制度」を採用していますが、健康保険は病気やけがによって生じる経済的な負担を支え合うことを目的にしています。
 
子どもの歯科矯正は、基本的に病気やけがの治療とはみなされないため、全額自己負担を前提に歯科医に相談しましょう。筆者の場合、本格的に矯正を始める前に、歯科医師から矯正の進め方や費用の説明があったのですが、費用は決して安くありませんでした。
 
矯正器具の代金など矯正を始めるための費用として「50万円」が必要でした。ただ、運よくそのクリニックでは分割払いに対応しており、毎月の分割払いで1年ほどかけて支払いを完了したことを覚えています。
 
また、最初に支払う50万円以外に、筆者の場合は1回あたり約5000円の診察料を毎月1回のペースで支払っています。
 

健康保険が効かない歯科矯正の費用負担を安くする方法

健康保険が適用されない場合には、原則として全額が自己負担ですが、50万円もの一括支払いに加えて毎月約5000円の継続的な支払いは難しいと考える人もいるでしょう。ただ、筆者の子どもが通うクリニックのように、分割払いが認められる場合もあります。
 
また、一括での支払いを請求されても、工夫することで毎月の負担を軽減することは可能です。ここでは、歯科矯正の自己負担を軽減する方法を解説します。
 

歯科医独自の分割払い

筆者が通う矯正歯科のように、クリニックによっては独自の分割払い制度を導入している可能性があります。筆者のケースでは頭金数万円に加えて月3万円ずつ支払う形式で、利息負担はありませんでした。
 
分割の制度が利用できる場合、毎月の支払金額はクリニックによって異なることがあるため、自身が毎月確実に支払える金額を設定してもらえるかクリニックに相談しましょう。
 

金融機関のデンタルローン

一部の金融機関では、歯科治療の費用に利用できる「デンタルローン」を提供しているケースがあります。
 
年率4～14％程度の金利から計算される利息負担は必要ですが、最高で700万円まで借入れできるデンタルローンもあり、高額な歯科矯正の費用を準備できる可能性があります。
 
矯正歯科で独自の分割払いが利用できない場合、デンタルローンに申し込むことも検討しましょう。ただし、銀行のローンは申し込んだ当日に審査結果が出ることはほぼなく、早くても翌営業日以降の契約になります。余裕をもって早めにローンに申し込むことをおすすめします。
 

モニター募集中の歯科医で治療を受ける

矯正歯科によっては、「モニター」を募集しているケースがあります。モニターとは、施術の経過を公式サイトやSNSに掲載される人のことです。
 
治療中の口元がインターネット上に公開される代わりに、通常よりも割引された料金で施術を受けることができます。矯正歯科によっては「顔出しなし」のケースもあり、プライバシーを守りながら割引料金で子どもの歯列矯正を進められます。
 

まとめ

筆者の場合は「矯正代約50万円＋毎月の診察代約5000円」を支払っていますが、クリニックによって費用は異なります。矯正代の一括支払いは大変なので、分割で支払って費用負担を抑える方法がないか検討すると良いでしょう。
 

出典

全国健康保険協会 知っておきたい健康保険のはなし
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー