スマホの料金プランで「最大6ヶ月間無料」のサービスを見つけました。6ヶ月以内に解約したら無料で使えると思ったのですが、短期間で解約しても大丈夫なのでしょうか？
本記事では、その注意点と賢く契約するためのポイントをわかりやすく解説します。
ファイナンシャルプランナー
FinancialField編集部は、金融、経済に関する記事を、日々の暮らしにどのような影響を与えるかという視点で、お金の知識がない方でも理解できるようわかりやすく発信しています。
編集部のメンバーは、ファイナンシャルプランナーの資格取得者を中心に「お金や暮らし」に関する書籍・雑誌の編集経験者で構成され、企画立案から記事掲載まですべての工程に関わることで、読者目線のコンテンツを追求しています。
FinancialFieldの特徴は、ファイナンシャルプランナー、弁護士、税理士、宅地建物取引士、相続診断士、住宅ローンアドバイザー、DCプランナー、公認会計士、社会保険労務士、行政書士、投資アナリスト、キャリアコンサルタントなど150名以上の有資格者を執筆者・監修者として迎え、むずかしく感じられる年金や税金、相続、保険、ローンなどの話をわかりやすく発信している点です。
このように編集経験豊富なメンバーと金融や経済に精通した執筆者・監修者による執筆体制を築くことで、内容のわかりやすさはもちろんのこと、読み応えのあるコンテンツと確かな情報発信を実現しています。
私たちは、快適でより良い生活のアイデアを提供するお金のコンシェルジュを目指します。
「最大6ヶ月無料」の意味を正しく理解しよう
「最大6ヶ月無料」と書かれていると、あたかも6ヶ月間は完全に料金がかからないように思えますが、実際には条件がある場合がほとんどです。たとえば、特定の料金プランや通話オプションの加入や、一定期間以上の利用が前提になっているケースがあります。
また、無料になるのは基本料金のみで、通話料やSMSの送信料、端末代金は別途請求されることも。キャンペーンの内容はキャリアによって異なるため、公式サイトや契約書面で詳細を確認することが大切です。
短期解約で起こりうる3つのリスク
1. 解約事務手数料が発生することがある
たとえば楽天モバイルでは、2025年4月1日以降の契約者が1年以内に解約すると、解約事務手数料1078円（税込）がかかります。このように、「無料」のつもりで契約しても、短期で解約すると費用が発生する可能性があります。
2. ブラックリストに載るリスク
短期間での解約を繰り返すと、キャリアの内部データで「不正利用の可能性あり」とマークされることがあります。これがいわゆる“ブラックリスト”で、今後同じキャリアや関連サービスで新たな契約が難しくなる可能性があります。キャンペーン目当ての短期利用は特に警戒されます。
3. 信用情報に影響する可能性
端末代を分割払いで購入し、途中で解約して残金を滞納した場合、信用情報機関に事故情報として登録されることがあります。これは、クレジットカードや住宅ローンの審査に影響を及ぼすため、非常に大きなリスクです。
リスクを避けて賢く契約するためのポイント
このようなリスクを避けるには、まず契約前にキャンペーンの条件や解約規約をよく読むことが重要です。「最低利用期間があるのか」「解約手数料はいくらかかるのか」「無料になるのはどの項目か」を確認しましょう。
また、少なくとも180日（約6ヶ月）以上の利用を前提にしたプランかどうかもチェックするべきです。中には「半年以内の解約ではキャンペーンが無効になる」といった条件付きのサービスもあるため注意が必要です。
無料キャンペーンを利用する際に気をつけたいこと
スマホの「最大6ヶ月無料」キャンペーンは、条件を理解して使えばとてもお得なサービスです。しかし、短期間での解約には以下のようなリスクがあります。
●解約手数料がかかる場合がある
●ブラックリストに載って将来の契約に影響が出る
●信用情報に悪影響が出る可能性がある
これらの点を理解せずに契約・解約してしまうと、思わぬトラブルに発展することがあります。安心してスマホを使うためにも、契約時には細かい条件まできちんと確認し、自分の利用スタイルに合ったプランを選ぶようにしましょう。賢く活用すれば、無料期間をしっかり生かせるはずです。
出典
楽天モバイル 一部のお客様における解約事務手数料の請求方針変更について
執筆者 : FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
