薬局で「ジェネリック医薬品」の利用をすすめられました。「費用が安いなら」使いたいのですが、「違い」はありますか？
そこで、本記事ではジェネリック医薬品について解説します。
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ジェネリック医薬品とは
医薬品は、医療用医薬品と一般用医薬品に分けられます。一般用医薬品とはいわゆる市販薬のことで、ドラッグストアや薬局などで購入できます。この際、処方箋は必要ありません。
対して、医療用医薬品とは医師の診断に基づいて処方される薬で、患者などの一般人が自由に購入することはできません。この医療用医薬品をさらに細分化すると、新薬（先発医薬品）とジェネリック医薬品（後発医薬品）に分けられるのです。
新薬の開発には、長い期間と莫大な費用がかかります。そのため、新薬を開発した製薬会社などは特許を出願することで、新薬の製造や販売を独占的に行って利益を得ます。特許期間が満了になると、ほかの製薬会社も同じ有効成分で薬の製造と販売が可能になるのです。このように後発的に製造、販売される医薬品がジェネリック医薬品といわれます。
ジェネリック医薬品の特徴の一つは、新薬と比較して価格が安い点にあります。その理由は、新薬よりも開発にかかるコストが抑えられているからです。
新薬とジェネリック医薬品との違い
ジェネリック医薬品は、新薬と同じ有効成分を同量含有しています。また、製造管理や品質管理も厳しく行われており、その安全性は厚生労働省によって保証されているのです。そのため、新薬とジェネリック医薬品における有効性と安全性は同等とされています。
ただし、新薬とジェネリック医薬品では添加剤が異なることがあります。そのため、薬の形や大きさ、風味などに違いが生まれることがあるのです。
医療費の負担を軽減する方法
ジェネリック医薬品の利用以外にも、医療費の負担を軽減する方法があります。
高額療養費制度
高額療養費制度とは、1ヶ月のうちに医療機関などで支払った医療費の合算額が自己負担額の上限を超えた場合、その超過分が払い戻される制度です。医療費負担を軽減する目的のもので、医療費を合算できる期間は毎月1日から末日までです。
自己負担額の上限は当人の年齢と所得によって異なるため、人それぞれとなります。なお、病気の種類では変わりません。
高額療養費制度を利用する際、すべての医療費を合算できるわけではありません。対象となるのは患者が自己負担で支払った医療費のうち、保険適用されるものです。入院時の食費や自己都合による差額ベッド代などは対象外になります。
制度を利用するには申請書を提出しますが、払い戻しまでは数ヶ月かかることがあります。また、払い戻されるまではかかった医療費の全額を患者が負担、いわば立て替える状況になりますので、一時的ですが大きな出費が発生するため注意しましょう。
医療費控除
1月1日から12月31日までの1年間で、支払った医療費が10万円以上である場合に利用できる所得控除が医療費控除です。なお、所得金額が200万円未満の人が医療費控除を利用する場合、基準額は所得金額の5％となります。
医療費そのものの負担を軽減できるわけではありませんが、医療費控除を利用すれば課税所得を減らせるため、その分だけ所得税の納税額を抑えられます。結果的にはお得になる制度といえるでしょう。
注意点として、医療費控除を利用するには確定申告が必要です。会社員など、年末調整をすることで確定申告をする必要がない人でも必須になりますので注意してください。
また、医療費控除に利用できるのは、基本的に治療目的の処置で発生した医療費のみです。自己都合による差額ベッド代や健康診断費用、美容目的の歯列矯正などは対象外になります。
新薬との違いは形や大きさなど
後発医薬品であるジェネリック医薬品は先発医薬品の新薬と比較して、価格が安い点が特徴といえます。新薬の開発には長い期間と莫大な費用がかかるのに対し、ジェネリック医薬品はそれらのコストを抑えているからです。
新薬とジェネリック医薬品では使用されている有効成分やその含有量は同量であり、そのため有効性は同等です。ただし、使用されている添加剤が異なることがあります。その結果、薬の形や大きさ、風味などに違いがあります。
納得して選べば、医療費の負担もグッと軽く
医療費の負担を少しでも減らしたいと思ったとき、ジェネリック医薬品の利用はその第一歩といえるでしょう。正しい知識をもって納得して選べば、費用面だけでなく、日々の安心にもつながります。家計にやさしい選択肢の一つとして、ぜひ前向きに活用してみてください。
出典
日本ジェネリック製薬協会 ジェネリック医薬品とは
全国健康保険協会 高額な医療費を支払ったとき（高額療養費）
国税庁 No.1120 医療費を支払ったとき（医療費控除）
執筆者 : FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
