年収400万円台の家庭で塾代が「月3万円」を超えると家計が厳しいです…。教育費って、みんなどのようにやりくりしているのでしょうか？

年収400万円台のご家庭では、塾や習い事にかかる「月3万円超」は家計のかなりの割合を占め、子どもの将来を応援したい気持ちと、生活のバランスの間で悩みがちです。
 
実際のところ、他の家庭ではどれくらい教育費にかけているのでしょうか？この記事では、「平均的な目安」「支出の割合」「家計のやりくり術」をわかりやすく解説します。読み終えたときには「自分たちに合った教育投資の方法」が見えてくるはずです。

「月3万円の塾代」は年収400万円台の家庭でどれくらい重い？

文部科学省の「令和5年度子供の学習費調査」によると、年収400万円未満の家庭の公立高校生は年間の補助学習費（塾・通信教育等）が約14.9万円前後、私立高校生は約8.9万円前後（月約1.3万円～7000円）となっています。
 
一方、年収1200万円以上の家庭では公立高校生で約31.6万円、私立高校生で約39万円前後（月約2.7万円～3.3万円）です。
 
このため、補助学習費への支出額は世帯年収が高いほどやや多い傾向があります。年収400万円未満の家庭の場合、月3万円は400万円未満の家庭の平均額2～3倍に相当し、かなり高めの支出といえます。
 

世帯年収400万円台の教育費の平均と目安

同調査によると、年収400万円未満の世帯では、子どもの教育費（学習費＋学校費）が公立小・中学校で年間約27.2万円～38.1万円、公立高校で約50.4万円かかります。
 
同調査によると、公立の幼稚園から高校まで（15年間）の学習費総額は約596万円です。これを15年間で均等に積み立てると、月約3.3万円（年約40万円）が積み立て目安となります。
 
ただし、教育費は子どもの成長や志望校によって必要額が変わるため、「教育は投資」と捉えつつも、「過剰にならない支出」を意識することが重要です。
 

月3万円以上を無理なく捻出するためにできること

1. 固定費の見直し

通信費（スマホ・ネット）を格安プランに変更し、月1万円程度削減できれば、年間12万円の余裕が生まれるケースもあります。
 

2.塾選びと費用対効果の最適化

塾選びでは目的を明確にし、学校成績アップを目指す場合は必ずしも高額な塾を選ぶ必要はありません。複数教科に対応する塾やオンライン塾を検討することで、費用を抑えつつ効果を得ることも可能です。
 

3.無料体験や公共サービスの活用

無料体験付きの塾で子どもとの相性を確認、公立の学習会や図書館の講座、オンライン教材などをうまく利用するのも手です。
 

4.先取り貯蓄・積み立てで教育費を平準化

毎月一定額を“塾代専用口座”に積み立てることで、受験期や季節講習など費用が高くなる時期にも対応できます。年数十万円レベルの塾費用を見越し、逆算して積立額を設定しましょう。
 

「適切な教育費」と「安心できる家計管理」の両立を目指して

年収400万円台の家庭で塾代が月3万円を超えると、一般的な目安（月1～1.2万円）を大きく上回り、家計負担も増します。これは、塾費用の目安とされる世帯年収の3％（月約1万円）を大きく超える水準です。

・固定費（スマホ・通信・保険など）の見直し
・費用対効果を意識した塾選び
・公共サービスや無料教育資源の活用
・積立貯蓄による準備

これらを組み合わせることで、「子どもの教育にしっかり投資しつつ、家計を守る」スタイルが実現できます。最終的には、ご家庭のライフプランやお子さんの志望校・ペースに合わせて、教育費にかける「適切な金額」を見つけていくことが大切です。
 
家計全体に占める教育費の割合は5～10％程度、塾費用は世帯年収の3％程度が目安とされています。この記事が、その一歩を踏み出すヒントになれば幸いです。
 

出典

文部科学省　令和5年度子供の学習費調査
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー