姉が「教育費がかさんで家計が厳しい」と話していました。「40代」の家計は「教育費の負担」が大きくなる時期ともいわれますが、「小学生から大学」までにかかる費用はいくらなのでしょうか？

子どもが成長するにつれて家計における教育費の負担は年々大きくなります。特に40代は、住宅ローンの返済、老後資金の準備なども重なる中で、小学校高学年から中学、高校、大学と進学が続く教育費のピーク期にあたる世代ともいえます。この先、教育費がいくらかかるのか不安に感じている方もいるのではないでしょうか。
 
そこで今回は、40代家庭における教育費の負担割合や、小学校から大学卒業までにどの程度の教育費が想定されるのかを解説していきます。

40代家庭では毎月どれくらいの教育費がかかっているのか？

2024年の「家計調査 家計収支編」によると、2人以上世帯の世帯主の年齢階級別でみたひと月あたりの教育費は次の通りです。
 
表1

世帯主の年齢	教育費	消費支出	消費支出における 教育費の割合
～34歳	3853円	27万1615円	約2.2％
35歳～39歳	9925円	28万7852円	約4.8%
40歳～44歳	1万9367円	30万8628円	約8.5％
45歳～49歳	3万4542円	34万9705円	約13.7%
50歳～54歳	3万3808円	36万1588円	約14％
55歳～59歳	2万1346円	35万1406円	約10.6%
60歳～64歳	6132円	31万2330円	約3.7％

※e-Stat 政府統計の総合窓口「家計調査 家計収支編 二人以上の世帯 2024年 表番号3-2」を基に筆者作成
 
世帯主の年齢が上がるほどに教育費は増加し、40代後半から50代前半の家庭では教育費のピークがきていることが分かります。
 

小学校～大学までにかかる教育費の総額

では次に、小学校から大学までにかかる教育費の総額を見ていきます。文部科学省の令和5年度「子供の学習費調査」から公立・私立別にかかる学習費総額、日本政策金融公庫の令和3年度「教育費負担の実態調査」から大学でかかる費用を表2にまとめました。
 
表2

	国公立	私立
小学校（6年間）	201万7590円	1096万8672円
中学校（3年間）	162万7425円	468万1077円
高校（3年間）	179万3256円	309万849円
大学	481万2000円	（文系）：689万8000円 （理系）：821万6000円

※筆者作成
 
すべて公立に進学した場合でも、小学校から大学までの費用は約1000万円以上かかる計算です。一方、すべて私立の場合は2500万円を超える可能性もあります。子どもが複数人いる場合にはさらに教育費はかさむでしょう。
 

40代における教育費の準備方法

教育費は、可能であれば出費のかさむ40代以前にためておくことが理想です。しかし、40代になっても貯蓄が十分でなく、教育費の負担が不安な場合は次のようなポイントを意識してみましょう。

●進学に必要な費用を調べる
●毎月の支出を見直す
●奨学金や教育ローンの利用も検討する

40代で教育資金を準備するためには、まずは進学に必要な費用を調べてみましょう。大学進学については学費だけでなく、入学金や通学費、仕送りなども考慮する必要があります。
 
次に、子どもの習い事やスマホの料金プランなど、毎月の家計の収支を見直して無駄な支出を減らします。教育費を貯蓄だけで賄いきれない場合には、奨学金や教育ローンなどの活用も選択肢に入れておくと安心でしょう。
 

すべて公立でも、教育費は1000万円以上かかる

40代後半以降は家計における教育費の負担が最も大きくなる時期です。小学校時代は余裕があった家庭でも、中学・高校・大学と進学するにつれて出費が増加することも多いでしょう。しかし、必要な金額を把握し、早めに準備を進めれば慌てることなく対応することも可能です。
 
まずは家計の収支を見直し無駄を省き、将来の進学にかかる費用のシミュレーションを行いましょう。あらかじめ費用の目安や支援制度などさまざまな情報を集めながら、貯蓄と支出のバランスを整えることが40代からの賢い教育費対策といえるでしょう。
 

出典

e-Stat 政府統計の総合窓口　家計調査 家計収支編 二人以上の世帯 2024年
文部科学省　令和５年度子供の学習費調査の結果を公表します
株式会社日本政策金融公庫　子供１人当たりにかける教育費用（高校入学から大学卒業まで）は減少～令和３年度「教育費負担の実態調査結果」～
 
執筆者 : FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー