賃貸物件に「エアコン」がない!? エアコンを買う場合は「自腹」で購入しなければならないのでしょうか?

配信日: 2025.07.08 更新日: 2025.09.26
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賃貸物件に「エアコン」がない!? エアコンを買う場合は「自腹」で購入しなければならないのでしょうか?
夏場の気温が35度を上回る日が珍しくなくなった現在、エアコンは健康的な生活を維持するのになくてはならない家電です。しかし、賃貸物件の場合はエアコンが設置されていないケースもあり、「自腹で勝手に購入して設置工事をしてもいいのか」と悩む方もいるでしょう。
 
本記事では、エアコンが設置されていない物件にエアコンを付ける方法や費用相場を紹介します。
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賃貸物件にエアコンがない場合はどうする?

賃貸物件にエアコンが設置されていない場合、大家さんや不動産会社から「エアコンは自費で設置してください」と言われないかぎり、勝手に設置してはいけません。トラブルの原因になります。
 
また、最新の物件は、ほとんどエアコンが設置できるように設計されていますが、それでも事情があってエアコンを設置できないケースもあるでしょう。本章では、エアコンを設置してよいか分からない場合の対処法を紹介します。
 

大家さんに問い合わせる

まずは、大家さんや物件を管理している管理会社に、エアコンを付けてもらえるか、設置が許可されているか確認してください。
 
物件によっては長く居住してほしいために、設置をしてくれる場合もあるでしょう。また、大家さんによっては、指定した業者に依頼することを条件に設置を許可してもらえるケースもあります。
 

自分で設置が許可された場合は?

自分で設置が許可された場合は、自己負担で設置は可能です。なお、前の住人が置いていったエアコンが部屋に残されている場合は、故障や不具合があっても大家さんや管理会社は修理等の責任を負ってもらえないため、自己責任での使用となります。
 
なお、自分で設置したエアコンは退去する際に取り外す必要がありますが、この場合には撤去費用がかかります。取り外したエアコンは引っ越し先でも使用可能ですが、撤去したエアコンを処分したい場合は、家電リサイクル法に基づいたリサイクル料と処分費用が必要です。
 

エアコン設置に必要な費用

エアコン設置する場合、本体の費用のほかに工事費がかかります。エアコン本体の費用は、対応する部屋の広さが大きいほど価格が上がります。一人暮らし用の6~10畳程度に対応したエアコンなら3~10万円程度が相場です。
 
設置費用は、室外機を置く位置や必要な工事によって変わります。部屋のすぐ外がバルコニーの場合は標準工事で済むことが多く、工事費は1万5000円前後が相場です。
 
一方、壁に穴を開けたり、室外機を外壁に設置したりする場合は工事費用が高額になるケースもあるので、必ず見積もりを作成してもらってください。
 

エアコンを自己判断で付けてはいけない理由

エアコンは特殊な家電であり、賃貸物件で設置する場合は必ず大家さんや管理会社の許可が必要です。無断で設置した場合は、退去する際にトラブルになったり、修繕費の名目で多額な費用を請求されたりするケースもあるでしょう。
 
そこで本章では、エアコンを自己判断で付けてはいけない理由を2つ紹介します。
 

構造上エアコンが設置できない物件もある

現在では少なくなりましたが、建物の構造上エアコンが設置できない物件があります。エアコンは屋内に室内機、屋外に室外機を設置して、この2つをパイプでつなぐ構造です。
 
したがって、室外機を設置する場所、パイプを通す穴を開けなければなりません。室外機を設置する場所がない、壁に穴を開けると強度が弱るケースもあります。
 

退去時に原状回復を求められるケースもある

壁に穴を開けたり、外壁に室外機を設置するためにビス等を設置したりした場合、退去する際にそれらをすべて元に戻す原状回復を求められるケースがあります。特に大きな穴や過度な損傷を与えた場合、外壁や内壁の材質や素材によっては高額な修繕費がかかる場合もあるでしょう。
 
また、無断で設置して台風などで室外機が倒れて建物に被害が出た場合、修繕費を請求される場合もあります。
 

エアコンを設置する際は必ず大家さんの許可を取ろう

エアコンを自費で設置するタイプの賃貸物件も決して珍しくありません。しかし、たとえ設置できる設備が整っていても、無断で設置するとトラブルの原因になります。何も言われていない場合は、必ず大家さんの許可を取ってください。
 
そのような手続きが面倒だと感じる場合は、トラブルを避けるためにもエアコン付き物件を探すほうがおすすめです。安心して快適な生活を送るためにも、事前の確認を忘れずに行いましょう。
 

出典

国土交通省 「原状回復をめぐるトラブルとガイドライン」について
 
執筆者 : FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー

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