子ども2人の“夏期講習代”が「月20万円超」で驚愕…! これは一般的な金額なのでしょうか。
本記事では、実際の講習費の内訳や全国的な相場、そして費用を抑える工夫まで解説し、夏期講習の費用について冷静に判断できる材料をご紹介します。
ファイナンシャルプランナー
FinancialField編集部は、金融、経済に関する記事を、日々の暮らしにどのような影響を与えるかという視点で、お金の知識がない方でも理解できるようわかりやすく発信しています。
編集部のメンバーは、ファイナンシャルプランナーの資格取得者を中心に「お金や暮らし」に関する書籍・雑誌の編集経験者で構成され、企画立案から記事掲載まですべての工程に関わることで、読者目線のコンテンツを追求しています。
FinancialFieldの特徴は、ファイナンシャルプランナー、弁護士、税理士、宅地建物取引士、相続診断士、住宅ローンアドバイザー、DCプランナー、公認会計士、社会保険労務士、行政書士、投資アナリスト、キャリアコンサルタントなど150名以上の有資格者を執筆者・監修者として迎え、むずかしく感じられる年金や税金、相続、保険、ローンなどの話をわかりやすく発信している点です。
このように編集経験豊富なメンバーと金融や経済に精通した執筆者・監修者による執筆体制を築くことで、内容のわかりやすさはもちろんのこと、読み応えのあるコンテンツと確かな情報発信を実現しています。
私たちは、快適でより良い生活のアイデアを提供するお金のコンシェルジュを目指します。
目次
夏期講習に“月20万円”ってどういう内訳?家庭ごとの実例を紹介
夏期講習代が高額になる要因は複数あります。大手進学塾の中学3年生コースでは、1教科あたり2〜4万円程度で、5教科フルで受講すると10万〜15万円前後になることが一般的です。
これに加え、教材費(1〜2万円程度)や模試代(5千円〜1万円程度)、入塾テスト代、さらには冷房費などの諸経費が別途かかるケースが多いです。
また、個別指導塾の場合、中学生向け1コマ90分で4000円〜7500円ほどが相場です。週3回(月12コマ)受講すると、1人あたり月6万〜9万円程度になることが多いです。これを兄弟2人、複数教科で受講した場合、諸経費等も含めて月20万円を超えるケースもあります。
他家庭の実際はいくら?夏期講習の相場と分布をチェック
文部科学省関連の調査や民間教育企業の報告によると、夏期講習費の平均は小学生で3〜5万円、中学生で5〜10万円、高校生で10〜15万円程度がボリュームゾーンとされています。ただし、学年・地域・志望校のレベルにより幅があります。
特に中学3年、高校3年の受験学年になると、5教科の集団授業に加え模試や特別講座が加わり、1人あたり15万〜20万円前後になるケースも多く見られます。都市部の大手塾では特にこうした費用が高額化する傾向があります。
子どもが2人いる家庭では、この金額が単純に倍になります。月20万円という講習費は決して「異常な額」ではなく、一定の条件下では十分に“相場内”ともいえるのです。
20万円は高い?それとも投資?教育費の価値と捉え方
夏期講習は単なる「勉強の場」ではなく、受験対策や苦手克服、学習習慣の定着など、子どもにとって重要な学習の節目となることが多いです。特に集中的な学習が可能な夏は、成績を一段階引き上げるチャンスとされ、教育現場では「ここで差がつく」ともいわれています。
実際に、講習後に成績が伸びたり、志望校の合格率が向上したという事例が報告されており、費用に対して成果を感じるケースも少なくありません。ただし一方で、講習を「受けっぱなし」や「消化不良」のまま終えると、費用ばかりかかり成果を感じにくくなることもあります。
そのため、子ども自身のやる気や目的意識、さらに講習の内容・コマ数・講師の質などをしっかり見極めて選ぶことが重要です。
負担を減らすためにできる準備・工夫とは
講習費の高額さが気になる場合、次のような工夫で費用負担を軽減できます。
1.教科を絞る
苦手科目に集中することで、無駄なく費用対効果を高められます。
2.兄弟割引・早割を活用
一部の塾では兄弟通塾で割引制度があります。
3.公的支援を確認
自治体によっては教育費の補助や助成制度あります。
4.オンライン学習を併用
スタディサプリなど月額2000円台で利用できるサービスも有効です。
5.過去問や自習で補う
自宅学習との併用でバランスを取りましょう。
講習の全体像と子どもの状況を整理し、「必要な部分に集中投資」する意識が大切です。
まとめ
夏期講習に月20万円かかるのは、確かに高額に感じますが、「子ども2人」「受験学年」「複数教科・個別指導」の条件が揃えば十分にあり得る水準です。
重要なのは、周囲と比べて多い・少ないではなく、自分たちの家庭にとってその支出が納得できるかどうかという視点。学習効果や子どもの目的に沿ったプランを立てることで、費用に見合った価値を得られるはずです。
無理のない範囲で、子どもにとってベストな選択ができるよう、情報収集と計画的な準備をしていきましょう。
出典
文部科学省 令和5年度子供の学習費調査
ベネッセ教育総合研究所 第7回 習い事・学習塾について考える その3 教育費の状況
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
